アップル、Face ID関連に900億円出資 全モデルを「顔認証」対応か

1月14日(日)8時0分 Forbes JAPAN

アップルが今年リリースするiPhoneの全てに顔認証システム「Face ID」を搭載すると噂される中、同社が部品の供給の確保のため、サプライヤーに出資すると報じられている。

韓国のニュースサイト「The Investor」によると、アップルはLGイノテック(LG Innotek)に約8億2100万ドル(約910億円)を出資するという。これにより、アップルはドットプロジェクターや投光イルミネーターなど、3Dセンシングに必要な部品を確保できる。

アップルによるLGイノテックへの出資は、競合他社へ部品の流通を制限すると同時に、Face IDの機能向上にもつながる賢明な判断だと言える。iPhone Xはリリース当初、生産の遅れにより出荷まで6週間を要した。今回のLGイノテックへの出資により、新モデルについてはこうした課題をクリアできるだろう。

著名アナリストのミンチー・クオによると、アップルは今年、ファブレットの「iPhone X Plus」と「iPhone X」のリニューアル版(名称はiPhone X2やiPhone 11になるかもしれない)、iPhone SEの後継機の3モデルをリリースする予定だという。

これらは全てベゼルレスデザインで物理ホームボタンがなく、Face IDを搭載すると予想されている。また、ブルームバーグによると、アップルは年内にリリース予定の「iPad Pro」のアップグレード版にFace IDを搭載するという。

Face IDがiPhoneやiPadの目玉機能の一つと認識される中、必要な部品の供給を安定化させることは、アップルにとって必須の戦略と言える。

Forbes JAPAN

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