「世界がどんどん悪くなっている」というのはフェイクニュース。 先進国の格差拡大にも関わらず 「公正なルール」のもとでの不平等は受け入れられる 【橘玲の日々刻々】

1月16日(木)21時0分 ダイヤモンドオンライン

 2004年に『タイム誌』の「世界でもっとも影響力のある100人」に選ばれた進化心理学者のスティーブン・ピンカーは、『暴力の人類史』(青土社)につづいて2018年に“Enlightenment Now(いまこそ啓蒙を)”を上梓し、日本でも『21世紀の啓蒙』(草思社)として昨年末に発売された。上下巻で1000ページちかい大部の本で、とてもそのすべてを紹介できないが、かんたんにいうなら「18世紀の“啓蒙の時代”以降、世界はますますゆたかで平和になり、人類は幸福になった(人口が増えたにもかかわらず平均寿命・健康寿命や教育年数が延び、1人あたりGDPが増え戦争や殺人事件が減った)のだから、「反知性主義」に陥ることなく、「理性、科学、ヒューマズム、進歩」を信じて啓蒙をより先に進めていこう」と説く本、ということになるだろう。


 本書のいちばんの読みどころは第三部「理性、科学、ヒューマニズム」で、「世界は決して、暗黒に向かってなどいない」という事実(ファクト)に基づいて、右派ばかりでなく左派(リベラルな知識人)のあいだにも蔓延する「啓蒙への蔑視」が徹底的に批判される。前著『暴力の人類史』を既読の方は、第一部「啓蒙主義とは何か」で全体の構成をつかんだあと第三部に進み、そのあと第二部「進歩」から興味ある各論を読んでいってもいいだろう。


 ここではその各論から、「不平等は本当の問題ではない」(第九章)と「幸福感が豊かさに比例しない理由」(第十八章)について、私見を交えて紹介してみたい。あらかじめ述べておくと、私はピンカーの主張のほとんどに同意している。だからこそ、あえて違和感のある部分を取り上げることにする。



「世界がどんどん悪くなっている」というフェイクニュース


 冷戦が終わってグローバル化が進展したことで、世界の富は大きく増大し、貧困は減少した。その結果、先進国と新興国(発展途上国)のあいだの(道徳的にとうてい正当化できない)格差も縮小した。


 この事実は、10億人を超える巨大な人口を抱える「最貧困国」中国とインドから、経済成長によって続々と中流階級が生まれたことを見れば誰でもわかるだろう。近年の日本のインバウンド景気は、こうした新興国で空前の海外旅行ブームが起きたことでもたらされた。


 ところが日本でも世界でも、知識人(を自称するひとたち)は「グローバル資本主義が善良な庶民の生活を破壊した」として呪詛の言葉を浴びせかけてきた。最近、このひとたちがようやく黙るようになったのは、ハンス・ロスリング『FACTFULNESS』(日経BP)がベストセラーになったことなどで、「世界がどんどん悪くなっている」というフェイクニュースを垂れ流すことができなくなったからだろう。——ロスリングはこの「とんでもない勘違い」をネガティブ本能と呼んでいる。


 だが悲観論者の主張にもまったく理由がないわけではない。世界の格差を研究する経済学者ブランコ・ミラノヴィッチが示したのは、グローバル化によって新興国の中流層と先進国の富裕層の富が大きく増えたのに対して、先進国の中流層が逆に貧しくなっている現象だ(『大不平等 エレファントカーブが予測する未来』みすず書房)。この「中流から脱落したひとたち」が、アメリカで稀代のポピュリスト、ドナルド・トランプを大統領の座に押し上げ、イギリスを国民投票でEUから離脱させ(ブレグジット)、フランス全土で黄色のベストを着たゲリラ的なデモを引き起こしたことは拙著『上級国民/下級国民』(小学館新書)でも指摘した。


 ところがピンカーは、こうした先進国の格差拡大(不平等)は「本当の問題ではない」という。


 格差社会への批判としては、リチャード・ウィルキンソンとケイト・ピケットの『平等社会』(東洋経済新報社)が広く知られている。2人は世界各国の格差を統計分析し、「所得格差の大きい国では殺人、収監、10代の妊娠、乳幼児の死亡、身体および精神疾患、社会不信、肥満、薬物乱用の率が高い」ことを発見した。これはきわめて説得力のある主張に思えるが、ピンカーは「複雑に絡み合う相関関係をいきなり一つの原因で説明しようとするところに問題がある」と批判する。


 北欧のような経済的に平等主義な国と、ブラジルや南アフリカのような不平等な国を比較すれば、たしかにウィルキンソンとピケットが述べるような格差の負の効果が見つかるだろう。だが平等主義の国には、経済的なゆたかさや教育レベルの高さ、文化的な均質さ、民主的で透明性の高い統治などの要素があり、それらがどのような相関関係になっているのかを知るのはきわめて困難だ。「すぐれた社会」と「劣った社会」の差は、分析のやり方を変えれば、不平等以外の要因からも説明できるのだ。


 分析の対象を先進国にかぎっても、「シンガポールや香港のように豊かだが不平等な国が、旧共産圏の東欧諸国のように貧しいが平等な国より社会的に健全だ」という例を加えるか外すかで結果が変わってくるとピンカーはいう。たしかにそのとおりだろうが、これだけでは、「同じゆたかな社会でも、アメリカのような格差社会より北欧のような格差の小さな社会の方が望ましい」との“常識的な主張”への反論にはならないだろう。





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