AoyamaTreehouse(青山ツリーハウス)に「Team GBハウス」設置決定 東京2020オリンピック英国チーム受け入れ

1月16日(木)18時25分 PR TIMES

2020年1月16日、 東京、ロンドン(英国)発 : グローバルツリーハウス株式会社(所在地:東京都港区北青山、代表取締役社長:フレッド・カツロ・シュミット)と英国オリンピック委員会 (所在地:英国、CEO:アンディ・アンソン)は本日、AoyamaTreehouse(青山ツリーハウス)2階部分で東京2020オリンピック英国チームの受け入れを行うことを発表しましたのでお知らせします。

AoyamaTreehouseは新しいプライベート空間として青山の賑やかなエリアに所在し、英国チームの選手やそのパートナー、ゲストなどが第32回オリンピックを楽しめるようホストの役割を担います。

「『Team GBハウス』は、英国で最も優れたアスリートたちやその選手団が成果を祝うために集まるアットホームで楽しい場所となるでしょう。AoyamaTreehouseは素晴らしい施設で英国チームにとってホームと呼べる場所はここ以外に望めませんでした。選手たちが気に入ることは間違いなく、開催中はエキサイティングな場所となることと確信しています」と英国オリンピック委員会のCEOのアンディ・アンソンは述べています。

「AoyamaTreehouseのメンバーおよびスタッフは、東京2020オリンピックの『Team GBハウス』として当施設が選ばれたことを大変光栄に思います。AoyamaTreehouseはイノベーションとクリエーションのための場所であることから、英国チームのホストとなることは私共の事業コンセプトとも親和性が高いと考えております」とグローバルツリーハウス株式会社の共同創業者で代表取締役社長のフレッド・カツロ・シュミットは述べています。

この施設は、選手たちの成果を祝うメディアおよびマーケティング活動に加え、招待ゲストが英国チームを応援するためのビューイング設備やプライベートな食事空間、選手が家族や友人と時間を過ごす共有エリアなども備えます。

AoyamaTreehouseは開閉会式、陸上競技が行われる新国立競技場からほど近く、都会の中にありながら隣接する赤坂御用地により緑豊かな環境を有しています。AoyamaTreehouseはリーダーたちがマインドフィットネスによりイノベーションを生み出すことを目的とした国際的なコミュニティでもあり、ローマン&ウィリアムズのデザインは健康的且つマインドフルな環境に欠かせない自然素材を多用し、ユニークな空間を生み出しています。

「Team GBハウス」は至近にあるアストン・マーティン ブランドセンター内のTeam GBショップとも連携することになります。このアイコニックな英国ブランドは青山にある施設で既に東京2020に関連した英国選手団の複数のイベントを開催しています。

英国オリンピック委員会(BOA)は、Team GBを支援する非営利且つ独立資金による団体です。Team GBハウスは英国チームの活動やイベントを商業パートナー、後援者、支援者などからの資金により運営されています。

なお、東京2020オリンピックは2020年7月24日(金)から8月9日(日)まで開催されます。


BOAについて:
英国オリンピック委員会(BOA)はグレートブリテンおよび北アイルランドの国内オリンピック委員会。以下を使命としています:
• メンバーや主要なステークホルダーと連携して、世界をリードするサービスを提供し、英国の選手がオリンピック、オリンピック冬季大会、およびその他のIOC認可イベントで最大限の能力を発揮できるようサポートします
• メンバーや主要なステークホルダーと協力して、選手たちがオリンピックで活躍するため開催期間中および開催前後の旅全般をサポートします
• オリンピックが持つ価値や英国チームのオリンピアンの活躍を通じて、英国の人々それぞれの目標と夢の追求に勇気を与えます
• オリンピックスポーツの独立した声としてメンバーおよび国内外のスポーツ関係者と協力して、英国におけるオリンピックムーブメントの継続的な成長と健全性を支援します

詳細は英国チームウェブサイトをご覧ください: www.TeamGB.com

GlobalTreehouseについて:
GlobalTreehouse株式会社が運営するAoyamaTreehouseは、世界で最もクリエイティブなコミュニティを創るためのメンバーシップ制プラットフォーム事業の世界第1号プロジェクトです。メンバーの皆様に対してTreehouseの「マインドフィットネス」や「イノベーション開発プログラム」を通じてビジネスの成長に繋がるイノベーションの実現をサポートしていきます。

本資料は、英文プレスリリースを日本語に翻訳・編集したもので正式言語は英語であり、その内容および解釈については英語が優先します。

添付資料: https://prtimes.jp/a/?f=d48203-11-pdf-0.pdf

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