好景気なのに…40代でリストラされる人の注意点

2月15日(木)18時15分 All About

これまで会社に貢献してきたと自負している方にも、リストラは容赦なく襲いかかります。ここでは、対応策を解説します。

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40代のリストラの影響は大きい

40代でリストラの対象になった方で、平然としていられる方はいないでしょう。20代、30代とは異なり、40代のリストラの影響は多方面に及びます。

サラリーマンとしてのキャリアだけでなく、住宅ローンや子供の教育費を抱える家計への影響は甚大です。それだけではありません。メンタル面への影響も極めて大きく、後々の人生に尾を引くことが多いです。

そもそも40代になるまで転職もせずサラリーマンを続けている方は、「安定」を何より大切にしています。昨日の延長が今日で、今日はそのまま明日に続いている。大過なく定年まで過ごそうと考えていた人生シナリオが、リストラによって突然書き換えられてしまうのです。

40代は、「人生の正午」や「人生の午後」と例えられる中年期に入る時期。人生の折り返し点に当たります。肉体的にはすでにピークを過ぎ、エネルギッシュに過ごした20代、30代を喪失感とともに振り返り、再評価しながら、人生の後半に向けて準備をする時期です。

この時期は精神的にも不安定になることから、よく「中年の危機」と言われます。そんな大変な時期にリストラに遭うと、心理的なダメージで立ち直れなくなる人も出てきます。

特に40代後半になると、転職先がかなり限定されるようになるので、焦りも強くなります。 多くの企業で、管理職選抜は40代前半で終了しているので、40代後半となると特定分野の専門家か、現職でも比較的大きな組織を回している管理職でないと、スムーズに転職できません。

できるあなたもリストラされる

リストラの対象者になった方の中には、「どうして私が?」と思われる方も多いと思います。40代でリストラに遭う方は、能力が低い人ばかりではありません。

膨大な数の特許を取得してきたトップエンジニア、何度も社内表彰されてきたトップ営業、多数の部下を従えていた大部長であっても、リストラのターゲットになるのです。過去の栄光は関係ありません。

リストラ対象者の選定方法は、会社によって異なります。部や課などの組織単位毎に何人という数値目標を人事部が設定し、後は所属長に一任という会社もあります。このやり方だと所属長の好き嫌いが入ってしまい、人選の合理性に問題が出ます。裁判になった時に困るでしょう。

一方で、過去の人事評価を基準に、対象者をリストアップしている会社もあります。多くの会社はこちらです。そうすると過去に実績を上げた優秀な社員はリストラされないはずです。しかし現実はそうではないのです。

企業の意思決定は、基本的に将来に向けて行なわれます。将来に向けてその方が生み出す利益と、人件費が釣り合っていないのであれば、過去にどれだけ会社に貢献していたとしても、関係ないのです。常に自分の能力開発を続けておく必要があるのです。

40代のリストラを乗り越える留意点

40代でリストラに遭った場合は、会社に残るか、転職するかを冷静になって決める必要があります。まず人材紹介会社を数社回り、自身の転職可能性について客観的に評価してもらうとよいでしょう。年収がどれだけ変わるかも聞いてください。

次に考えることは家計のリストラです。毎月の生活費、住宅ローンの支払額、子供の教育費、現在の現預金、割増退職金額などを洗い出して、転職した場合の収入見込み額で今後の生活が可能なのか、どの程度の家計リストラが必要なのかをシミュレーションしてください。

転職してもやっていけそうであれば、思い切って辞めることをお勧めします。そうでなければ、会社から何を言われようがしがみつくことです。ただし、リストラを拒否した記録は人事に残ります。やりがいのある仕事、充実したキャリアは望めないかもしれません。

なお退職を決意した場合であっても、会社に籍を残したまま転職活動ができるように会社と交渉してください。一般的に無職になると、転職活動がますます困難になるからです。
(文:本田 和盛)

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