ジェイテクト、オフサイトPPAサービスの契約締結
2024年2月22日（木）16時46分 PR TIMES
再生可能エネルギーの活用を拡大
株式会社ジェイテクト（本社：愛知県刈谷市、取締役社長：佐藤 和弘、以下「ジェイテクト」）は、中部電力ミライズ株式会社（本社：愛知県名古屋市、代表取締役：大谷 真哉、以下「中部電力ミライズ」）と、当社田戸岬工場（愛知県高浜市）への専用の太陽光発電所の電力を活用したオフサイトPPAサービス（注1）（以下「本サービス」）契約を締結しました。
（注1）敷地外に設置した専用の太陽光発電所などから、電力系統設備を介して電気を購入するサービス
本サービスは、豊田通商株式会社（本社：愛知県名古屋市、代表取締役：貸谷 伊知郎、以下「豊田通商」）の100%子会社 ソーラー・ワン株式会社（以下「発電者」）が、三重県内の４箇所に新たに設置する太陽光発電所（パネル出力：約1,103kW）で発電される電力を、中部電力ミライズが調達し、2024年3月より順次、田戸岬工場に供給するものです。本サービスの導入により、ジェイテクトは、年間で約153万kWhの太陽光発電の電力を利用できる見込みであり、これにより、年間約700トンのCO2排出量を削減します。
ジェイテクトは今後も、中部電力ミライズおよび豊田通商と協働し、本サービスの拡大など、再生可能エネルギーの更なる活用を推進してまいります。
本サービス契約締結の背景
昨今、国内外で温暖化が原因と思われる異常気象などの発生が顕著になり、大きな社会課題となっています。ジェイテクトはこうした社会課題の解決に向けて、2035年カーボンニュートラルの目標を達成するため、再生可能エネルギーの拡大・利用を推進し、持続可能な社会の実現に取り組んでいます。
本サービスで活用する太陽光発電所は、発電者により新たに設置される「追加性」を有しています。ジェイテクトは、「追加性」のある再生可能エネルギーを導入することで、社会全体の再生可能エネルギーの拡大に貢献してまいります。
今後について
ジェイテクトでは「環境チャレンジ2050」達成に向けた環境保全活動推進のために、取り組み方針および具体的な目標を定めた「2025年環境行動計画」を策定し、ジェイテクトグループ全体で共有し活動しています。水資源のリスクマネジメントをはじめとした環境負荷低減に積極的に取り組むとともに、2035年までにジェイテクトグループ全体でのカーボンニュートラル実現に向け、新技術開発と生産工程の改善によるCO2排出量削減を更に推進し、社会に貢献する人づくりと新たな価値創造に努めます。
本サービスは、「2025年環境行動計画」の実現に向けた取り組みの一つであり、加えて、当社として初めてとなるフェンス式の太陽光発電設備（注2）（パネル出力：約500kW）の設置を田戸岬工場において進めるなど、今後もCO2削減に向けた取り組みを推進してまいります。
（注2）限られたスペースにおいて設置が可能となる垂直設置型の太陽光発電設備
＜ご参考＞
■当社のESGに関する取り組み事例や事業活動について
https://www.jtekt.co.jp/sustainability/
■当社の長期・中期経営計画について
https://www.jtekt.co.jp/news/210519.html
■バーチャルPPAを締結 中部・四国の荒廃地を利活用
https://www.jtekt.co.jp/news/2023/003479.html
■北米でバーチャルPPAを締結
https://www.jtekt.co.jp/news/2023/003487.html
株式会社ジェイテクト（本社：愛知県刈谷市、取締役社長：佐藤 和弘、以下「ジェイテクト」）は、中部電力ミライズ株式会社（本社：愛知県名古屋市、代表取締役：大谷 真哉、以下「中部電力ミライズ」）と、当社田戸岬工場（愛知県高浜市）への専用の太陽光発電所の電力を活用したオフサイトPPAサービス（注1）（以下「本サービス」）契約を締結しました。
（注1）敷地外に設置した専用の太陽光発電所などから、電力系統設備を介して電気を購入するサービス
本サービスは、豊田通商株式会社（本社：愛知県名古屋市、代表取締役：貸谷 伊知郎、以下「豊田通商」）の100%子会社 ソーラー・ワン株式会社（以下「発電者」）が、三重県内の４箇所に新たに設置する太陽光発電所（パネル出力：約1,103kW）で発電される電力を、中部電力ミライズが調達し、2024年3月より順次、田戸岬工場に供給するものです。本サービスの導入により、ジェイテクトは、年間で約153万kWhの太陽光発電の電力を利用できる見込みであり、これにより、年間約700トンのCO2排出量を削減します。
ジェイテクトは今後も、中部電力ミライズおよび豊田通商と協働し、本サービスの拡大など、再生可能エネルギーの更なる活用を推進してまいります。
本サービス契約締結の背景
昨今、国内外で温暖化が原因と思われる異常気象などの発生が顕著になり、大きな社会課題となっています。ジェイテクトはこうした社会課題の解決に向けて、2035年カーボンニュートラルの目標を達成するため、再生可能エネルギーの拡大・利用を推進し、持続可能な社会の実現に取り組んでいます。
本サービスで活用する太陽光発電所は、発電者により新たに設置される「追加性」を有しています。ジェイテクトは、「追加性」のある再生可能エネルギーを導入することで、社会全体の再生可能エネルギーの拡大に貢献してまいります。
今後について
ジェイテクトでは「環境チャレンジ2050」達成に向けた環境保全活動推進のために、取り組み方針および具体的な目標を定めた「2025年環境行動計画」を策定し、ジェイテクトグループ全体で共有し活動しています。水資源のリスクマネジメントをはじめとした環境負荷低減に積極的に取り組むとともに、2035年までにジェイテクトグループ全体でのカーボンニュートラル実現に向け、新技術開発と生産工程の改善によるCO2排出量削減を更に推進し、社会に貢献する人づくりと新たな価値創造に努めます。
本サービスは、「2025年環境行動計画」の実現に向けた取り組みの一つであり、加えて、当社として初めてとなるフェンス式の太陽光発電設備（注2）（パネル出力：約500kW）の設置を田戸岬工場において進めるなど、今後もCO2削減に向けた取り組みを推進してまいります。
（注2）限られたスペースにおいて設置が可能となる垂直設置型の太陽光発電設備
＜ご参考＞
■当社のESGに関する取り組み事例や事業活動について
https://www.jtekt.co.jp/sustainability/
■当社の長期・中期経営計画について
https://www.jtekt.co.jp/news/210519.html
■バーチャルPPAを締結 中部・四国の荒廃地を利活用
https://www.jtekt.co.jp/news/2023/003479.html
■北米でバーチャルPPAを締結
https://www.jtekt.co.jp/news/2023/003487.html
