エレキソルトの開発・事業化と減塩推進が第12回 技術経営・イノベーション大賞 選考委員特別賞を受賞
2025年3月25日（火）11時47分 PR TIMES
●受賞テーマ：エレキソルトの開発・事業化と減塩推進
●受賞のポイント
- 電気味覚の技術を活用し、減塩食の塩味とうま味を増強する食器型デバイスであり、使いやすいス プーン型にすることで、通常の食器と同様の使い方で減塩に取り組むことを可能としました。
- 塩分の過剰摂取は国民全体の課題であり、このデバイスを使うことで塩分摂取量の削減や生活習慣病の予防に繋がる可能性がある点が評価されました。
●受賞者コメント：明治大学総合数理学部先端メディアサイエンス学科教授 宮下芳明
技術経営・イノベーション大賞 選考委員特別賞を受賞して光栄に思います。今回の受賞は、電気で味覚を制御するアイデアと、それを産学連携によって社会実装につなげた取り組みをご評価いただけた結果だと受け止めております。 今後もさらなる改良・展開を図るとともに、電気味覚技術の新たな可能性を開拓し、幅広く「食と健康」に関わる様々な課題解決に取り組んでいきたいと思います。共に挑戦を続けてきたキリンホールディングスの皆様をはじめ、ご支援くださった全ての方々に心より感謝申し上げます。
先月『13歳から挑むフロンティア思考』という著書を出版し、エレキソルトの着想から社会実装に至るまでの物語と、それを支えた思考法をまとめました。この思考法が活用されることによって、他大学や他企業においても、イノベーションを起こす一助になればと願っています。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/119558/195/119558-195-9b7767ebbcc2d595a79a69be15aea330-253x273.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
●エレキソルトスプーンについて
エレキソルトは、塩分を控えたスープやカレーなどの食事をおいしく楽しめるように、微弱な電流の力で減塩食品の塩味やうま味を増強※1する食器型デバイスです。
明治大学の宮下芳明研究室は、2019年よりキリンホールディングス株式会社と共同で減塩食品の塩味を増強する独自の電流波形を開発し、この技術を搭載した食器型デバイス「エレキソルト スプーン」がキリンホールディングス株式会社にて2024年5月より販売されています※2。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/119558/195/119558-195-ed83902347bcf8ba6862145bd2c8a031-796x810.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]写真：キリンホールディングス提供
※１ 第3回神経刺激インターフェイス研究会（2023年3月）「減塩食品の塩味を強める電気味覚波形 がうま味に与える影響」体感には個人差があります。また、料理によっても感じ方が異なる場合が
あります。
※ 2 関連するプレスリリース
〜減塩食をよりおいしく、「健康」課題の解決に向けた大きな一歩〜 世界初※1！電気刺激の活用で 塩味が約1.5倍に増強される効果を確認 -「味を調整できる食器」の開発につながる新技術- | 明治大学(https://www.meiji.ac.jp/koho/press/6t5h7p00003fh8kv.html)
〜おいしく生活習慣の改善！世界初の電流波形を搭載した新たな「エレキソルト」デバイス〜 電気の力で、減塩食の塩味を約1.5倍に増強するスプーン・お椀を開発 -2023年のデバイス発売を目指し、健康的な食を提案する2企業との共同実証実験を9月開始- | 明治大学(https://www.meiji.ac.jp/koho/press/mkmht0000001gs0t.html)
電気の力で減塩食品の塩味やうま味を増強する「エレキソルト スプーン」5月20日（月）より公式オンラインストアにて数量限定で販売を開始 | 2024年 | キリンホールディングス (kirinholdings.com)(https://www.kirinholdings.com/jp/newsroom/release/2024/0520_01.html)
参考：第12回 技術経営・イノベーション大賞 ニュースリリース
URL: https://www.jates.or.jp/dcms_media/other/12th_Tech_and_Innov_Award.pdf
（2025年3月25日（火） 一般社団法人科学技術と経済の会より配信）
