ドラレコ市場拡大、18年は前年比28%増の139万台 高性能モデルも普及

3月29日(金)21時55分 財経新聞

ドライブレコーダーの国内販売台数推移。(画像: GfKジャパンの発表資料より)

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 GfKジャパンは28日、18年のドライブレコーダーの販売動向を発表、18年のドライブレコーダー販売台数は前年比28%増の139万台。17年のあおり運転事故をきっかけに認知度が急上昇、市場は大幅に拡大している。調査は、カー用品店、家電量販店、インターネット通販の販売実績を基に行われた。

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 ドライブレコーダーの平均価格(税抜)は前年比12%増の1万5,700円となり、販売金額の総額では、前年比では44%増に達したという。「前後カメラ搭載モデル」や「運転支援搭載モデル」など高価格製品の拡充を要因としている。

 中でも、あおり対策や衝突回避へのニーズから後方も記録可能な「前後カメラ搭載モデル」は急伸。数量構成比も前年の1%から18%と存在感を発揮している。

 販売チャネル別では店頭販売74%、インターネット販売26%。ドライブレコーダーは設置をカー用品店に依頼することが多いため、店頭販売での需要が安定しているという。

 各メーカーも市場拡大を背景に幅広い製品の開発に着目。これまでは価格の安さや画像の質、コンパクト感が売れ筋だったが、「前後カメラ搭載モデル」や「360度全方位モデル」など高性能モデルへ人気がシフト。需要は高価格帯と低価格帯の二極化傾向にあるという。

 「BCNランキング(18年上半期)」によると、機種別販売台数ランキングではコムテックの「ZDR-012」がシェア17.2%と2位以下を大きく引き離す。200万画素、フルHD、HDR/WDR機能など高性能かつ優れたコストパフォーマンスが好評を得ているという。

 ドライブレコーダー搭載の最大のメリットは、ドライバー自身の感情をコントロールできることにあるといわれている。道中を隈なく撮影することで、危険運転への抑止力を高めることができるため、自分自身を守ることができる。そのため消費者の注目は年々高まっている。

 今後は市場が拡大を続けるなか、需要は新規搭載や買い増しから新車に標準搭載される車載向けOEM需要にシフトされると見られている。大幅な拡大が期待されるドライブレコーダー市場、その動向には注目である。

財経新聞

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