シナイ半島の現状分析と自衛隊の果たす役割

4月23日(火)6時0分 JBpress

図1 エジプト地図

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 今、自衛隊員の派遣先であるエジプト・アラブ共和国を取り巻く国際情勢が、激変している。

 4月9日に行われたイスラエル首相選挙では親米派の最右翼であるネタニアフ首相が続投を決め、これによるシナイ半島に隣接するガザ地区の治安情勢は悪化するであろう。

 パレスチナ難民がガザ地区に幽閉されている状況下ではシナイ半島への影響は否めない。さらにはこのエジプト東部はかって1973年の第4次中東戦争で双方とも大きな痛手を被り米国の仲裁でようやく和平条約まで漕ぎ着けた。

 また反対にリビアと国境を接しているエジプトの西部は、アラブの春以降リビア国内に様々な勢力が割拠し、東方から武装勢力が進軍を始めている。

 エジプトが支援するリビア国民軍はエジプトとの国境から近いトブルクで苦境に立たされている。

 エジプト南部はスーダンとの国境紛争地域ハライブを抱え、4月スーダン軍が30年間統治してきたバシル大統領を解任し、今後のスーダン情勢はさらに予断を許さない。

 このようにエジプトの隣接国3か国とも国内問題、なかんずく治安問題に大きな問題を生じ得ないものと推察する。

 わが国では、安倍晋三総理が積極的平和主義を謳い国際平和活動へのさらなる関与が声高々に表明されながら、2017年5月南スーダンPKO(平和維持活動)から約330人の撤収により現在では南スーダンPKO司令部に4人の隊員を派遣するのみにとどまっている。

 このような状況においても、平和保障関連法成立により諸所制約があるものの国連が統括しない人道復興支援や安全確保などの活動へ道が広がり、エジプト領のシナイ半島駐留多国籍軍監視団への派遣が可能となった。

 安全保障協力法の柱の一つである改正PKO協力法が根拠となるが、もちろんこれまでのPKO派遣5原則*1を満たしたうえで、国際機関の要請があれば自衛隊を派遣できる。

*1=(1)紛争当事者間の停戦合意が成立(2)紛争当事者の受入れ同意(3)中立的立場の厳守(4)以上の条件がいずれも満たされなくなった場合には部隊撤収が可能であること(5)武器使用は必要最小限

 元エジプト防衛駐在官として派遣先のシナイ半島多国籍軍監視団(以下Multinational Force and Observersの略称としてMFOと呼ぶ)を数度の訪問・視察し、つい最近では4月にエジプトに滞在した経験をもって考察したい。

 エジプトとイスラエルはこれまで4度の戦争を総力戦として厳しい苦い経験をした。

 MFOは1978年、米国のジミー・カーター大統領仲介によるいわゆるキャンプデービット合意において平和条約締結のほか、シナイ半島のエジプトへの返還にも合意した。

 エジプト・イスラエル平和条約付属文書に基づき、国連に条約の履行監視のため部隊派遣が明記されており、エジプトとイスラエルから国連平和維持部軍の派遣要請がなされた。

 シナイ半島には1973年から第2次国連緊急軍(UNEFⅡ)が活動していたものの、平和条約締結に伴って活動を終了した。

 国連はUNEFⅡに替わる活動を1982年からシナイ半島で展開。両国軍の活動状況や停戦を監視している。

 米英など平和維持軍創設の検討を始めたが、国連安保理においてシリアの要請でソビエトの拒否権が発動され実現には至らなかった。

 平和条約付属書Ⅰには国連が平和維持軍の派遣を行えない場合、米国はエジプトおよびイスラエルと多国籍軍創設に向けて協議を開始することにになっている。1981年8月に平和条約付属議定書に調印され多国籍軍監視団(MFO)が創設された。

 現在MFOへ米国、フィジー、コロンビアをはじめとする12か国が、軍人、シビリアンの要員を派遣し、多国籍軍と文民監視団の約1200人で編成する。

 本部はイタリア・ローマ所在し、各国からの資金援助を取り纏め年次報告書を関係国に提出する。カイロとエルサレムにはそれぞれ連絡事務所が設置され、エジプトおよびイスラエル国防軍と連絡調整にあたる。

 現地部隊の司令部はイスラエル国境のガザに国境を挟んで隣接するエル・アリッシュにあった北部指揮所を2015年に編成替えし、これをシナイ半島南端のシャルムエルシェイク空港地区に隣接する南部司令部に統合させた。

 今回のわが国の要員派遣はこのシャルムエルシェイクの司令部において連絡調整を行う。

 MFOの使命はエジプト・イスラエル平和条約の安全保障事項の履行を監督し、その違反がないよう最大限の努力を払うことである。

 この使命を遂行するため、シナイ半島の兵力制限地域内C地区と国際的な国境線における国境検問所および監視所の運営、偵察パトロールの実施、チラン海峡における海上航行の自由を確保、月2回以上の安全保障条履行の検証、また、当事国間の要請に応じ48時間以内に平和条約履行の検証などを任務としている。


シナイ半島の地理的特性

 シナイ半島は砂漠と山岳からなる険しい地形が特徴である。アジア大陸の西端、そしてアフリカ大陸の東端に位置する。

 両大陸を分かつ紅海は北へ行くほど幅が狭くなり、シナイ半島の西でスエズ運河となる。

 いわばアジアとアフリカの接点であり、その地政学上の価値は極めて高い。

 半島は逆三角形の高地で、エジプトの国土の8%を占め、地質は東方砂漠と同じ大半が砂漠・土瀑地帯である。

 北部は石灰岩高原で南部は複雑な地形持つ花崗岩の山岳地帯である。半島とは言うものの面積は九州とほぼ同じである。

 シナイ半島は1967年の第3次中東戦争でイスラエル占領化により、南端のシャルムエルシェイク、アカバ湾岸のダハブ、タバは観光地として一躍整備された。

 1972年の第4次中東戦争後、すべてエジプトへ返還され、シャルムエルシェイクは中東和平会議の場としてしばしば利用されたことは記憶に新しい。

 今日では欧米・湾岸諸国から直接チャーター便が乗り入れて世界有数のマリーンスポーツのリゾート地域とされている。

 ただし、後にも述べるが、シナイ半島北東部に連接するガザ地区からイスラム過激派の流入によりテロが治安上の大きな問題となる。その住民のほとんどは元々遊牧民であったベドウィンであり人口は35万人である。


MFOの監視活動

 エジプト・イスラエル平和条約において、シナイ半島に兵力制限地域が設定され、エジプトとイスラエルは駐留可能な兵力と活動地域に図のように制限される。

(1)A地域:スエズ運河東岸とAラインの西側間の地域とし、エジプト軍はこの地域に最大2万2000人の1個機械化歩兵師団を駐留させることができる。エジプト空軍の戦闘機の飛行および偵察飛行はこの地域の上空でのみ行われる。

(2)B地域:Aラインの東側とBラインの西側の地域とし、エジプト軍はこの地域に最大4000人の国境警備大隊の駐屯を可能とする。また、非武装の輸送機を最大8機展開でき、国境警備大隊は非武装のヘリコプターを装備できる。

(3)C地域:Bライン東側とエジプト・イスラエル国境間の地域。エジプトはこの地域に文民警察官のみを展開でき、活動支援のために非武装の文民警察用ヘリコプターを装備できる。また、本地域はMFOの活動地域に該当する。

(4)D地域:エジプト・イスラエル国境とDライン間の地域。イスラエルはこの地域に最大4000人の4個歩兵大隊を駐留させることができる。イスラエル空軍戦闘機の飛行および偵察飛行はこの地域の上空のみで実施する。

(5)MFOの活動地域:C地域

 C地域にはMFOの司令部機能としての活動拠点が2か所設置されているが、北部の駐屯地エル・アリッシュは2005年に司令部機能を南部の駐屯地シャルムエルシェイクへ整理統合された。

 現在はシャルムエルシェイクが唯一の司令部となる。

 このC地域は北部と南部のセクターに区分され、北部セクターはフィジー大隊が担当し、国境検問所5か所、監視所4か所を担当している。

 南部セクターは米国歩兵大隊が担当し、国境検問所5か所、監視所6か所を運営している。

 シナイ半島C地区全体では合計30か所の小監視ポスト(上の写真)とアカバ湾に浮かぶチラン海峡に遠隔監視所を設置し、この他にも6か所の無人遠隔監視所と5か所の監視カメラ設置ポイント、7か所の無人偵察施設も設置されている。

 さらには紅海、アカバ湾を中心に哨戒艇4隻(イタリア海軍がMFOへ常時派遣)をもって海上からの違反行為を監視している。同艦艇の基地はシャルムエルシェイク西側に母港を有する。


シナイ半島の治安情勢

 3月末防衛省政務官鈴木貴子氏が、MFOを訪問し、治安情勢について現地を確認された。シナイ半島は北部の一部を除けば、南部のシャルムエルシェイクは比較的安全であり任務の遂行に問題ないとの記者会見を行った。

 20年前にエジプトの高名な政治ジャーナリストであるアハラム政治戦略研究所ヘイケル博士は「エジプトにおけるテロは必ず連動する」と述べていた。

 1991年の湾岸戦争以後、エジプト国内ではイスラム原理主義過激派による外国人観光客のバス・列車に対する火炎投擲や射撃が週1回の頻度で発生した。

 発生場所は世界遺産のガザの3大ピラミッドからカイロの中心地タハリール広場まで広域にわたった。

 これらは当初の被害が軽微であるがゆえに単なる局所的な小事件と見られたが、ついには1993年2月日本大使公邸を含む諸外国の大使館が所在するカイロ市内ガーデンシティで路上駐車車両が爆発し、通行人が巻き込まれる事件が発生した。

 早速、防衛駐在官としてエジプト国防省に確認すると爆発物はその残渣から軍事用のC−4爆薬とみられる旨情報提供を得た。

 この同じ日、ニューヨークのワールドトレードセンター地下駐車場への入り口において、乗用車に積載された爆弾によるテロ事件が発生していた。

 カイロとニューヨーク距離にすれば9000キロであり当時その関連性を指摘する声もあったが、月日の経過とともに見過ごされ、ついには2001年9月11日を迎える。

 航空燃料満載の民間旅客航空機2機がワールドトレードセンターツインタワービルへテロ攻撃の手段とされ多くの命を奪った。1993年以降の一連の事件はまさにテロとの戦いのプレリュードであったと言える。

 アフリカでは1998年アフリカの米国大使館がケニア、タンザニアの2か所で同時テロの爆弾攻撃を受け、大使館が入居するビルが崩壊し多くの人命を失うこととなった。

 また、1997年南部エジプトの観光地ルクソール・ハトシェプスト葬祭殿の遺跡においては日本人10人を含む外国人観光客61人がイスラム原理主義者の過激派グループによって遺跡の東側に集め2列横隊に並び跪かされ、被害者の背後から後頭部に直接銃口をあて拳銃により一人ひとり射殺した恐ろしい事件が記憶に新しい。

 犯行の手口を見れば、周到に準備されテロであることは明らかである。

 このシナイ半島でもテロ事案を単発でみることなく連動して発生するテロ事件を予期し最高度の警備体制をとることが求めている。必ず連動して発生する事件を想定外としてはならないのである。

 たとえ占い師かと言われようが、すぐに情報を収集し情勢分析をしっかりと行えば大規模テロ事件発生の多くはその端緒、萌芽は見出せるのである。

 現在、エジプトのシーシー大統領は反体制抑圧に手一杯であり、このシナイ半島に活動する過激派約1000人を掃討できないでいる。

 この過激派の中にはイスラム国(IS)戦闘員が多くいると言われている。

 米国のシンクタンク「民主主義防衛財団」のリポートによれば、シーシー国防相(当時)による無血クーデター後から2013年末までにシナイ半島で260件の攻撃事件が発生した。

 主要なものは、イスラエルとの国境地点ラファでエ軍兵士25人殺害(8月)、内相暗殺未遂事件(9月)、スエズ運河の西岸イスマイリア県軍防諜局爆破(10月)、国家治安局将校暗殺(11月)、マンスーラ氏治安局爆破(12月)、カイロでの連続テロ4件(1月)などがある。

 これら多くの事件について犯行声明を発出したのが「エルサレムのアンサール団」(以下AMBと呼ぶ)。

 軍はAMBに対し徹底抗戦を行い、シナイ半島だけでの掃討作戦では200人以上を殺害、600人以上を逮捕してきた。

 今回の派遣先シャルムエルシィクは世界有数の観光地の一つあり、比較的安全だとされているが、現在のシナイ半島の情勢では楽観は許されない。

 なぜなら22年前のルクソール・ハトシェプスト葬祭殿でのテロは誰もが全く誰も予想しない場所で多数の外国人観光客を狙った大虐殺事件が発生した。

 ツーリストポリスはもちろん一般治安警察が目を光らせていたカイロ・ギザのピラッミド地区でなく、600キロ離れた南部の観光地が狙われたのだ。まさにヒットエンドラン戦法による奇襲であったことを忘れてはならない。

 AMBが行う攻撃目標は誰しもが予期しない時期と場所で治安当局や軍に対応のいとまを与えない状況を作為するであろう。

 例えば、MFOの監視所およびパトロール中のMFO隊員に対する攻撃などはもちろんのこと、1日20便を超えるシャルムエルシェイク空港に離発着する民間航空機を直接狙うことも考えられる。どんなに平穏であろうが、決して油断してはならないのだ。

 現実、筆者がカイロ滞在中の4月7日未明カイロ県ヌズハ地区(高級住宅街の一つとされるヘリオポリスから北東4キロ)においてが不審な車両から銃撃を受け、警察官1人が死亡した事件が発生した。

 この夜、筆者はこのヘリオポリス在住のエジプト人友人宅を訪問しており、まさかこの治安体制が万全と言われるヘリオポリスの一角で発生したことに驚愕した。

 翌日、カイロ旧市街を車両で廻ったところ、幹線道路には検問所が設置されまさに治安部隊の全力投入を見るに、何かが動き始めたとも思える前兆的シグナルを肌で感じた。

 特に4月9日、隣国イスラエルの首相選挙の結果、親米派のネタニアフ首相が続投となったことで、ガザ地区および西岸のアラブ住民の不満が爆発することは中東研究者の多くが予測しているところである。


米国・エジプト:連綿たる政策の一環としてMFOがある

 アラブ・イスラエルの中東戦争においては米国がイスラエルの建国からエジプトとの講和に至るまで不可欠の役割を果たしつつ、アラブ諸国の中心的存在としてのエジプトとも良好な関係を構築するためソ連と競う形で深く関与してきた。

 米国は第1〜4次中東戦争までほぼ一貫した基本方針があったと言えよう。それは、(1)当時のソ連との対抗 (2)イスラエル支援 (3)アラブ産油国との友好 の3点である。

(1)ソ連との対抗は湾岸の油田地帯にソ連の支配が及べば、西欧・北米にとって危機的な状態になるので、アラブ諸国及びトルコ、イラン、パキスタンを味方につけようとしたのである。

 このため米国は毎年イスラエルに18憶ドル、エジプトに12憶ドルの軍事援助を行っている。この2者は米国の対外軍事支援総額の約80%を占めるとさえ言われる。エジプトを味方にできたことは対ソ連政策上大きな意味を持つ。

(2)イスラエル支援は米国の特にニューヨーク州など政治的に重要な地域にユダヤ系市民が多く、しかもマスコミに対する影響力が強くて議会や世論を親イスラエル的にしており、特に大統領選挙戦では公然とイスラエルを支援する発言が散見される。

 トランプ大統領の米国大使館のエルサレム移転、ゴラン高原のイスラエル領帰属容認などが原因となり、現在もガザ地区における反米デモが先鋭化している状況にある。

 ガザのデモ隊死傷者数はこの1年で270人に達しており国際社会は強い懸念を示している。また、昨年の米大使館エルサレム移転では1日60人の死者が出ていた。

 これが影響しガザと国境を接するシナイ半島へ過激派が浸透、飛び火することも容易に理解できよう。

 イスラエルにとっては米国の主導するMFOがこの地に存在することに自国の安全保障上の意義があるとしている。よって米国が一方的にMFOから離脱する可能性は低い。

(3)アラブ産油国との友好関係ではサウジをはじめとする産油国との関係がこれまで以上に複雑な問題を持ち始め、イランと関係を疑われたカタールは湾岸諸国でも問題児扱いされている。

 当然、ほとんどのアラブ産油国には米国のイスラエル贔屓に辟易しているものといえよう。対イスラエルの政策の在り様が不信感をさらに増長させている。

 この3用件は相矛盾する面が見られるが、それぞれの国が妥協の産物として自国の利益に合わせて来たものといる。


結言

 現在のPKOは1992年6月PKO協力法が成立した当時と比べて国際情勢が大きく変容している。南スーダンのように治安維持が困難な地域での住民の安全確保のような任務の比重が増加している。

 それに伴い参加5原則の下、日本が派遣できるケースは減少している。

 国連は現在14件のPKOを展開しているが、わが国が派遣しているのは国連南スーダン派遣団司令部要員4人のみである。

 国連の発表によれば日本は世界で111位(4人)となり、積極平和主義の旗手としての立場上大きく見劣りするのは誰の目にも明らかであろう。

 停戦監視員であれば同じシナイ半島の近傍に展開する国連休戦監視機構(UNTSO)であれば、スエズ運河イスマィリーアおよびシナイ半島に日の丸の刺繍を左肩につけブルーベレー(国連PKO)姿を見る日も近いと信ずる。

 国際平和維持活動におけるさらなる貢献がわが国に求められている。しかも、その実力は十分と他国からも評価されているのである。

 最後に、中東という緊要な地域における国際貢献は特に意義のあるものになろう。

 中東は複雑多様な地域である。戦争と平和、豊かさと貧しさ、誇りと屈辱、現代と古代、テロと信仰、人間と神、宗教と科学が共存し、混在し、融合し、対立する地域である。

 石油と地政学的重要性ゆえに、かつては東西バランスを左右し、湾岸戦争においては多国籍軍としてサダム・フセインに対し団結させた経済的安全保障のバイタルエリアでもある。

 最近では2010年チュニジアを発火点とした「アラブの春」では、数々の独裁国家が民衆の手により崩壊したが、新たな国家を樹立すべく内戦をいまだに継続するシリア、イエメン、リビアもあり、イスラム国(IS)の台頭も記憶に新しい。まさに複雑な地域である。

 中東においては、これまでアラブとイスラエル間の争いの当事者とならず、常に歴史的にも中立的立場を堅持してきたわが国への期待値が高いものと信ずる。シナイ半島多国籍軍への要員派遣をさらなるステップとしてもらいたい。

筆者:榊枝 宗男

JBpress

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