ありそうで、じつはなかった! 書籍地図帳と同じ感覚で使える教育用デジタル地図を無料で公開

2024年5月8日(水)11時16分 PR TIMES

「百科事典の平凡社」の地図製作子会社【平凡社地図出版】が2024年5月8日にリリース

[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/140688/1/140688-1-9c9ec70d378a21b44c2272f3ab4ca269-3840x1990.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]デジタル地図 for Schoolを地理院地図のビューア(https://maps.gsi.go.jp/)で外部タイルとして読み込んだところ。
「デジタル地図帳 for School」は、簡単な設定で、https://maps.gsi.go.jp/」のビューアやhttps://leafletjs.com/で読み込めるオープンデータの地図タイル(※1)です(地理院地図の場合は、外部タイルとして指定するだけ)。教育や学習での利用を念頭に、各ズーム段階によって地図上の情報を最適化しているので、既存の公開タイルと比較して、低いズームレベル(※2)でも、地図として違和感がすくないという点が特徴です。2024年5月8日より無料公開しており、どなたでも自由にお使いいただけます。公開は、日本はズームレベル9まで、世界はズームレベル5まで。具体的な使用方法や利用規約はhttps://www.hcpc.co.jp/d-atlas/をご覧ください。
(※1) 地図タイル:データ容量が大きな地図データを、ネット経由で効率的に使うための技術のひとつです。大きな地図を細かな正方形タイルに分割し、地図表示に必要な部分だけをブラウザなどのクライアントに読み込むことで、ユーザーの表示待ち状態をできるだけなくすことを目的としています。
(※2)ズームレベル:実際の地球と地図の大きさの比率を示す「縮尺」とは異なり、デジタル地図の詳細さを示す指標です。ズームレベル0では地球全体が1枚の地図タイルで表されます。ズームレベルを1に上げると、地図は4つのタイルに分割され、各タイルは前のレベルより詳細な情報を表示できます。このように、ズームレベルを1つ上げるごとに、タイルを縦横それぞれ2倍の枚数にしていくので、計算上の枚数は4のズームレベル乗となります。ズームレベル18では、個々の建物の形が識別できるほど詳細な情報を表現できますが、計算上では4^18=約687億枚のタイルが必要です。この仕組みによって、ユーザーは、ズームレベルが高いほど、より多くの情報を地図上で見ることが可能になるわけです。

なぜ教育用に新しいデジタル地図が必要なのか?
現在ネットで公開されているデジタル地図は、目的地へのルートを見つけたり、店を探したりするのに便利なものです。地名やランドマーク、店舗情報の収録数だけを比較すれば、それらの地図は、私どもが今回作った地図よりも何百倍、何千倍という情報を持っています。それなのに、屋上屋を架すように、いまさらデジタル地図を公開するのはなぜでしょうか。これは、当然の疑問だと思います。以下の地図をご覧ください。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/140688/1/140688-1-0bb33c915c8a8d2663bb7774adabc07c-3036x1210.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]左:Google Map、右:デジタル地図 for School
左がGoogle Map、右が今回リリースする教育用デジタル地図です。比較しやすいように、2つのデジタル地図を、学校で使っている地図帳と同じような縮尺で表示してみたものです。二つの地図がほぼ同じ縮尺でほぼ同じ領域を表示していることがおわかりいただけると思います。一目瞭然ですが、たくさんの情報を持っているはずのGoogle Mapが、教室でよく使われている縮尺(おおよそ、50万分の1〜100万分の1)になると、地図上の情報量が極端に減ってしまっています。
これは、いままでのデジタル地図が、お店探しや詳細地形を見せるために最適化されたものであり、そこへ至る途中の縮尺で表示される地図は、いわばインデックスのような位置づけになっているからです。
今回、当社が公開するデジタル地図は、この「インデックス」領域の地図を充実させました。なぜなら、どの縮尺の地図も学習用には必要だからです。社会科の学習においては、はじめは身近な地域から学び、市区町村→都道府県→日本→世界と学習段階に応じて地図のスケールがあがってきます。また、地域の文化や自然の概要、都市間同士の結びつき、人の移動や物流などを学習するためには、それぞれに適した地図の範囲があります。このような学習の場面を想定しつつ、従来から学校の現場で使われてきた冊子地図帳を使い勝手そのままでデジタル化したという点で、ユニークなデジタル地図です。
製作にあたって心がけたこと
教育用のデジタル地図の製作にあたって、冊子の地図帳と同じような使い勝手を目指しました。教育や学習用の地図には、縮尺ごとに子どもたちに何を伝えるかというポイントと主題があります。また、学習指導要領にも則ったものである必要があります。それらを地図上で実現するために、長年、学校用の地図帳を作ってきた弊社のノウハウを注ぎ、今後も、どんな場面でも、誰でもが利用できる学習用地図の開発、提供を続けていきます。
今後の展開
有料になりますが、各種の拡張やサポートをご要望に応じてご提供する予定です。
- さらに詳細な地図タイルのご提供、製作(日本はズームレベル11[約29万分の1程度の縮尺に相当]まで、世界は7[約450万分の1程度の縮尺に相当]まで)。
- 統計データを一般図地図タイルに重ねて表示する(たとえば、都道府県別の統計情報を図形表現(円)で日本地図上に表示する、など)。
- 地名検索を可能にするGeoJSONデータの提供。
- カスタマイズ地図タイルの製作(たとえば、小学校の学習に必要な身近な町や村の地図、絵記号での産業分布、歴史関連事項、世界遺産・ラムサール条約登録地の分布、国立国定公園・ジオパーク認定地の範囲、発電所の分布、活火山・断層の分布、天然記念物の分布、動植物の生物分布など)
- 地図にインタラクティブな仕組みを導入する。たとえば、ポップアップによる地名の読みや情報の表示、音声による地名読み上げ、などが可能です。
- Leaflet.jsを使った地図サーバー立ち上げのサポート。

また、すでにhttps://school.japanknowledge.com/で、「デジタル地図帳for School」を応用した「学習地図ライブラリ 主題図編」というサービスも展開しております。これも併せてのご利用をご検討ください。
開発担当者のコメント
デジタルコンテンツ部部長 原田康介
冊子の地図帳を数多く制作してきたノウハウとこれまでに蓄積されたデータが、紙媒体にとどまらず多用途に役立てられるのではないか……、そんな着想から生まれたサービスです。印刷用でしかなかったデータを、拡張性のあるGISデータへ昇華させるには膨大な処理が必要でしたが、「地図帳」らしい見た目が再現できたと確信しています。
https://www.hcpc.co.jp/column/activity-report/20230809.html
デジタルコンテンツ部主任 村上弘明
「紙の地図帳を地図タイルとして再現させる」という目的を達成させるためには、一般的なGISデータとはまったく異なる構造にする必要があり、その点がたいへん苦労しました。データの更新が比較的容易であるため、今後のバージョンアップにもご期待いただければと思います。
地図タイルの仕様
データ形式: ラスター(png)
大きさ: 256×256 px
タイル方式: XYZ方式
解像度: 96 dpi
投影法: EPSG3857(Webメルカトル)
Zoom Level: 日本(0〜9)、世界(0〜5)
株式会社平凡社地図出版について
株式会社平凡社の創業者下中彌三郎は、平凡社が作っていた「百科事典」に、欧米に負けないきれいに彩色された地図を付けたいと考え、1954年に日本地図研究所を設立しました。当社は、その下中彌三郎の意志を継ぎ、先の日本地図研究所を前身とし、1980年に株式会社として創業した会社です。近年は、百科事典だけではなく、地理の教科書や学校用地図帳などの制作にも深く関わっています。
当社は、『日本大地図帳』『世界大地図帳』『プレミアムアトラス 日本地図帳』『プレミアムアトラス 世界地図帳』(いずれも平凡社刊)などの地図帳の制作で、すでに40年以上の実績を持っています。教育用地図も、大手教科書会社からの受注は40年以上続いています。また、通販会社のために制作をした『日本大地図』(「日本分県大地図」1冊、「日本名所大地図」2冊の3冊セット)は、「詳しくは明日の朝刊で!」というテレビコマーシャルで広く認知されました。2001年から23年にわたり販売し続け、たいへん多くの読者に恵まれました。

【会社概要】
社名:平凡社地図出版 https://www.hcpc.co.jp/
所在地:東京都 千代田区 九段南 3丁目1番地1号 久保寺ビル5階
代表取締役:西田裕一
事業内容:地図製作および販売
設立:1980年3月

* 本ニュースリリースに記載された内容は、発表日現在のものです。予告なしに変更されることがあります。

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