【IT運用ここまで”シンプル”になるとは！】Google WorkspaceとJumpcloudを組み合わせ、複雑化するIT環境を一つに！運用効率化とコスト削減ソリューションを (株)アクトが発表

2025年5月13日（火）11時17分　PR TIMES

〜管理は簡単に。セキュリティは強固に。ITは、もっと自由でいい。〜

株式会社アクト（本社: 東京都文京区、代表取締役: 小林智彦）は、Jumpcloudが提供する、企業のIT環境をより安全かつ効率的に管理するためのクラウドベースの統合型オープンディレクトリプラットフォームとGoogle Workspaceを連携したソリューションを発表しました。この組み合わせによりGoogle Workspaceでは解決できない「分散する端末/ID・増加するSaaSアプリ・セキュアなアプリへの接続・情シス不足」をJumpCloud ”統合”IT管理プラットフォームで解決します。企業は従来のオンプレミス型ディレクトリサービスから脱却し、柔軟でコスト効率の高いITインフラへの移行が可能となります。
[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/76503/256/76503-256-3c7606b4dbbd4945a26f3b4343add868-1046x629.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]JumpcloudとGoogle Worlspace連携
主な特徴
企業のIT管理を抜本的に変える革新が、IDおよびデバイス管理プラットフォーム「JumpCloud」と「Google Workspace」の統合で実現します。完全クラウドベースのIT運用＆生産性向上ソリューションで、IT人材不足や煩雑な管理業務に悩む企業に向けて、“1クリック管理”の未来が現実になります。
この統合により、JumpCloudのゼロトラストセキュリティ機能とGoogleのコラボレーションツールが融合し、ユーザーのライフサイクル管理、SSO（シングルサインオン）、MFA、デバイス制御、Wi-Fi認証、パスワードレスログインなどをすべて1つの画面から操作可能になります。これにより、従来のIT運用コストを最大70%削減できるポテンシャルもあります。

導入企業に広がる3つのインパクト
IT工数最大80％削減
　日々のアカウント作成・削除、パスワード管理、端末設定などの作業がほぼ自動化。
　→ 「1人情シス」でも全国拠点をカバーできるように。
セキュリティ事故ゼロ実績
　MFA＋デバイス認証＋アクセス制御により、社外からの不正アクセスを完全ブロック。
　→ リモートワーク導入でも“守り”が崩れない安心感。
年間コスト最大60％削減
　サーバ不要、端末管理・IDaaS・MDM・RADIUS・SaaS管理等のライセンスも一本化。
　→ 「この価格で全部入ってるの？」と驚かれるレベル。

詳細を見る :
https://act1.co.jp/cyber-security/jumpcloud/?utm_source=prtimes&utm_medium=link&utm_campaign=jumpcloud

＜Jumpcloudについて＞
JumpCloud(R)は、組織全体のID、デバイス、アクセスを安全かつ簡単に管理できる統合型オープンディレクトリプラットフォームを提供します。JumpCloudを使えば、情シスは、ユーザーがどこからでも安全に業務を行える環境を実現し、Windows、Apple、Linux、Androidの各デバイスを1つのプラットフォームから一元管理できます。　JumpCloud、それは「ITのシンプル化」です。

＜株式会社アクトについて＞
1994年の創立以来、社会のIT化に対応し、お客様へその時代に合わせた最適なソリューションを提供してまいりました。今後も『時代の先を見据えた』ITソリューションベンダーとして安全に便利で変化に強い社会の実現に貢献していきます。

　会社名　　：株式会社アクト
　代表者　　：代表取締役CEO　小林智彦
　本社所在地：東京都文京区小石川1-3-25 小石川大国ビル６階
　設立　　　：1994年11月11日
　資本金　　：1,000万円
　事業内容　：サイバーセキュリティ事業、システム開発、導入支援

　◆WEBサイト
　　https://act1.co.jp
　◆EDR＋SOC「セキュリモ」
　　https://act1.co.jp/lp/edr_soc/
　◆「データお守り隊」
　　https://ip.act1.co.jp/dataomamoritai
　　※アクトの「データお守り隊」は独立行政法人情報処理推進機構（IPA）に
　　　認定されています。
　◆「アクトの脆弱性診断」
　　https://act1.co.jp/vulnerability/