日本に迫る次の大地震は?国土のどこかが毎日揺れている怖い前兆

6月7日(木)6時0分 ダイヤモンドオンライン

東日本大震災の爪痕が残り、南海トラフ地震への不安も募る災害大国・日本。この国において危惧される地震とその特徴を分析すると、恐ろしい現実が見える(写真はイメージです)

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東日本大震災とそれに伴う原発事故からの復興がいまだ終わらず、南海トラフ地震への不安も日に日に募る災害大国・日本。多くの日本人が、精緻な地震予測の実現を強く望んでいるはずだ。はたして、地震は100%の予測が可能なのか。前編では、日本において危惧される地震とその特徴を分析し、後編では日本の地震予測の歴史に触れながら、「地震予測ビジネス」の最新動向と展望を紹介する。(日本総合研究所 リサーチ・コンサルティング部門 マネジャー 齊田興哉)


地震と戦ってきた日本人

防災への関心はかつてなく高まる


 人類は、古くから災害の発生を未然に知り、防止、もしくはコントロールするための研究を行ってきた。また、災害発生時と発生後にいかに被害を最小限に食い止めるかという研究も“学術的”に行なってきた。人類の歴史はまさに「災害との戦いの歴史」だった。


 とりわけ日本は、世界でも類のない地震大国であり、人々の生活と地震を切り離して考えることはできない。近年では、阪神淡路大震災や東日本大震災で、多くの尊い命が奪われる悲劇が発生している。今後、南海トラフや首都圏直下などの大規模な地震が発生することも予想されている。


 そんななか、防災に対する関心はかつてないほどに高まっている。国や自治体が中心となり、地震の予知、地震発生直後の対策、発生後の被害予測、それに対する対応策などに尽力し、さまざまな取り組みがなされているのだ。民間企業の力も重要だ。「防災」という分野は、官民連携による取り組みが重要となる。というのも、民間企業が防災ビジネスを完全な独立採算事業として対応することは、責任の所在や損害賠償責任の観点から、非常にリスクが高いためだ。


 地震の震源、発生予想日時、規模(震度、マグニチュードなど)を事前に知ることで、人命や財産に対する損害を大幅に減らすことは可能だ。世界有数の災害大国がゆえに、これまで培った減災の技術やノウハウなど、日本発の技術を世界に発信、輸出することも可能になってくるだろう。


 まずは、そうした日本の「地震予測」によって分析された、近い将来わが国を襲うことが危惧されている地震と、日本における地震の特徴を見てみよう。





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