JR東日本水戸支社管轄の常磐線 佐和駅にて「AI Physical Security Service」の実証実験を実施、実証実験目標の90%を上回り、96.2%の検知率を達成

6月26日(火)11時45分 @Press

AI・IoT・ビッグデータプラットフォームのマーケットリーダーである株式会社オプティム(以下 オプティム)は、アイテック阪急阪神株式会社※1と、東日本旅客鉄道株式会社水戸支社管轄の常磐線 佐和駅にて、2018年2月19日から2018年3月2日の12日間「AI Physical Security Service(エーアイ フィジカル セキュリティ サービス)」の実証実験を実施しました。その結果、本実証実験の目標として設定した検知率(電車が駅に不在時、ホーム際の黄色い線より線路側に人もしくは物体が侵入した際にAIが検知した割合)90%を上回った、96.2%を達成しました。

画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/157815/LL_img_157815_1.png
佐和駅での危険エリアへの侵入検知

■「AI Physical Security Service」とは
「AI Physical Security Service」とは、「OPTiM Cloud IoT OS」で動作するAI監視カメラサービスです。ネットワークカメラなどで撮影されている映像をAI(人工知能)がリアルタイムで監視し、異常を検知した際に監視モニター上にアラート表示をし、管理者へアラートメール送信を行うなど、監視者の負担を軽減するとともに業務の確実性を向上します。さらに、スピーカーなどを用いた情報告知やアラート通知を行うなど、モニター上のアラート通知だけではないさまざまな種類の注意喚起システムとの連携が行えます。また今後、ホーム内での転倒検知や危険エリアでのスマホ利用検知など、AIを活用した安全対策の強化を行う機能の提供を予定しています。

◆「AI Physical Security Service」システムイメージ図
https://www.atpress.ne.jp/releases/157815/img_157815_2.png

「AI Physical Security Service」の詳細は、以下のWebサイトをご確認ください。
https://www.optim.cloud/services/ai-physical-security/


■「OPTiM Cloud IoT OS」とは
「OPTiM Cloud IoT OS」とは、AIとIoTを繋ぐプラットフォームサービスです。「OPTiM Cloud IoT OS」はパソコンのOSのような直観的なインターフェースを持ち、セキュアにIoT端末の管理・制御を行い、IoT端末より取得したデータの蓄積や分析、各種AIの活用、さまざまなクラウドサービスとの連携を可能とします。さらに、新規プラットフォームの立上げ(OEM提供を含む)、アプリケーション開発・販売の効率的な運用支援をご提供いたします。

「OPTiM Cloud IoT OS」についての詳細は、以下のWebサイトをご確認ください。
https://www.optim.cloud/


※1 本社:大阪府大阪市、代表取締役社長:浜田 真希男


【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】
〜Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な〜
急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。
製品情報 : https://www.optim.co.jp/products
Facebookページ: https://www.facebook.com/optimjpn
Twitterページ : https://twitter.com/optim_jpn


【株式会社オプティムについて】
商号 : 株式会社オプティム
上場市場 : 東京証券取引所市場第一部
証券コード: 3694
URL : https://www.optim.co.jp
佐賀本店 : 佐賀県佐賀市本庄町1 オプティム・ヘッドクォータービル
東京本社 : 東京都港区海岸1丁目2番20号 汐留ビルディング 21階
代表者 : 菅谷 俊二
主要株主 : 菅谷 俊二
東日本電信電話株式会社
富士ゼロックス株式会社
設立 : 2000年6月
資本金 : 443百万円

主要取引先:
NTTコミュニケーションズ株式会社、株式会社NTTドコモ、株式会社大塚商会、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、KDDI株式会社、株式会社小松製作所、ソフトバンク株式会社、西日本電信電話株式会社、パナソニック ソリューションテクノロジー株式会社、東日本電信電話株式会社、富士ゼロックス株式会社、リコージャパン株式会社など(五十音順)

事業内容:
ライセンス販売・保守サポートサービス(オプティマル)事業
(IoTプラットフォームサービス、リモートマネジメントサービス、サポートサービス、その他サービス)


【Copyright・商標】
※ 記載の会社名および製品名は、各社の登録商標および商標です。
※ 本プレスリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。商品・サービスの料金、サービス内容・仕様、お問い合わせ先などの情報は予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。


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