日経ビジネスが「機動戦士ガンダム」大特集 実物大のガンダム動かす驚きのプロジェクトが...

10月13日(火)19時10分 J-CASTニュース

日経ビジネスが「日本はガンダムで出来ている」の大特集を組んだ

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経済誌「日経ビジネス」はガノタ(ガンダムオタク)に乗っ取られたのではないか。そんな声が出るほど、最新号が話題になっている。

表紙はファーストガンダム「機動戦士ガンダム」が飾り、約20ページにも渡る特集を組んでいる。いったいどんな内容なのか。



「日経ビジネスのガノタ記者に誌面が乗っ取られたのではないか」



「日経ビジネス」2015年10月12日号の特集は「ガンダム 日本再生計画」。ネット上には電車内の吊り広告の写真が出回り、ちょっとした騒動になった。書かれている大見出しは「日本はガンダムで出来ている」「企業も日本もガンダムが変えられる」「ガンダムに学ぶリーダー論」となっていた。「日経ビジネスのガノタ記者に誌面が乗っ取られたのではないか」とか、「雑誌が売れなくてやけくそになったのではないか」といった憶測が飛び、


「お遊び軍事アニメから学ぶとか片腹痛い。他にあるだろ学ぶべきものは」

「ガノタの俺も流石にヒクわ......娯楽と経済ごっちゃにしちゃダメだろ」

「ガンダムこじつけりゃ売れるっちゅう意図がプンプンするぜえ!」

などといった批判が目立った。


一方で、「どこで売ってるんだ?」「(日経ビジネスは)一生買わないで終わる雑誌かと思ってました」などといったつぶやきがツイッター上に出たりしている。


特集ではまず、日本では「ガンダム特区計画」という、実物大のガンダム、ザク、ドムを動かそうという驚きのプロジェクトが進められていて、2020年の東京オリンピックではガンダムがトーチリレーをするという目標が立てられている、などと書いている。産業界からはこの計画に参加を表明する動きが相次いでいるのだそうだ。


「ガンダムは日本を育んだ」という検証記事では、現在のガンダム関連の売り上げは年間1000億円規模になっていて、ブームに大きく貢献したのがプラモデル「ガンプラ」であり、その製造技術や流通がロボット産業や工作機械の進歩と、流通業の販売システムに改革をもたらしたと書いている。また、世界的人気によって、日本のイメージアップや親日家を増やしているとも説明している。



読者層40〜50代を応援するためガンダム特集を組んだ


さらに、ガンダムのストーリーを企業の活性化や人材育成に応用できるとし、ファーストガンダムにあったエピソードを紹介した。それはホワイトベース館長のブライト・ノアの人心掌握術。主人公のアムロ・レイがいじけてしまい出撃を拒むシーンがあり、ブライトは腹を立てアムロに手をあげる。この時のセリフが有名な、


「親父にもぶたれたことがないのに」

だが、そんなアムロにブライトは、


「それだけの才能があれば貴様はシャアを超えられる奴だと思っていた。残念だよ」

と語る。これによってアムロは自信を取り戻す。これが会社の新人教育に役立つ、などと説明している。



記事を読んだ人たちの感想は賛否両論だ。


「ガンダム特集、こじ付け気味だけど割とマトモな記事だった」

「今週の日経ビジネスの『ガンダム日本再生計画』読んだ。アホみたいにガチだー」

「表紙だけで、中身はそれほど」

「技術の話は面白かったんだけど、組織論とかは過剰に褒めすぎで気持ち悪い気がする」

「実物大ガンダム製作の話で日経ビジネスの記者さんが大好きです」

などといった意見がツイッターに出ている。


どうしてこんなガンダム特集を組んだのか。特集の最後に解説のようなものが掲載されている。同誌の読者層は40〜50代で、ちょうど1979年にテレビ放送が開始された「機動戦士ガンダム」の世代にあたる。彼らは中高年となり厳しい社会生活を送り、バブル崩壊を経て失われた20年のしわ寄せを被っている。しかし過酷な環境でも彼らがへこたれないのはガンダムのストーリーを通じて「胆力」が養われたからだ、というのだ。


「現実社会に極めて近い理不尽な環境で必死にあえぐ人々の物語。それがガンダムだ」

つまり、読者層40〜50代を応援するためガンダム特集を組んだことがわかる。

J-CASTニュース

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