在京民放5社が運営する民放公式テレビポータル「TVer(ティーバー)」がブライトコーブ「Context Aware Encoding」を2019年4月より採用

10月17日(木)15時45分 PR TIMES

動画毎に最適な画質を生成、ユーザーの体験品質と配信コストの最適化が可能

ブライトコーブ株式会社(所在地:東京都港区、代表取締役社長 兼 本社シニアバイスプレジデント:川延 浩彰、以下:ブライトコーブ)は、在京民放 5 社(日本テレビ、テレビ朝日、TBS テレビ、テレビ東京、フジテレビ)が運営する民放公式テレビポータル「TVer(ティーバー)」にブライトコーブの 「Context Aware Encoding (CAE) 」が2019年4月より採用され、利用されていることをご報告いたします。

「Context Aware Encoding (CAE)」は、機械学習により動画コンテンツ毎にエンコードを最適化する技術です。これにより、デバイスの種類、ネットワーク品質、地理的な場所に関係なく、視聴者の動画体験が向上すると同時に、動画事業者の使用帯域幅(CDN使用量)とストレージコストを全体的に削減することができます。

ブライトコーブ 代表取締役社長 兼 本社シニアバイスプレジデント 川延 浩彰のコメント:
「私たちの目標は、お客様が視聴者に優れた体験を提供するための最高のテクノロジーを提供することです。TVerがContext Aware Encodingを実装し、このテクノロジーのメリットを得て頂けることを喜ばしく思っています。在京民放5社により運営されるサービスとして、TVerは多くの視聴者にリーチできる、市場でもユニークな立場にあります。また、Context Aware Encodingなどの革新的なテクノロジーを使用することで、視聴体験を損なうことなく費用対効果を高めることを可能にしています。」

・参考リンク:「Context Aware Encoding (CAE) 」ブライトコーブ、機械学習によりストレージ・帯域を最大50%削減するエンコーディング技術を提供開始
https://www.brightcove.com/ja/company/press/Context-Aware-Encoding

【民放公式テレビポータル「TVer」について】
[画像: https://prtimes.jp/i/13068/41/resize/d13068-41-441909-0.jpg ]


民放テレビ局が連携した公式テレビポータルサイト「TVer(ティーバー)」は各局のコンテンツ、及びタレント情報などの番組関連情報の広告付き無料配信サービスです。2015年10月にサービスが開始し、パソコン、スマートフォン・タブレット、スマートテレビを対象に配信しています。各社放送中のドラマやバラエティ約200番組を、放送終了後から次回放送まで無料で視聴が可能です。 運営は株式会社プレゼントキャストが行なっています。詳細はこちらをご覧ください。http://tver.jp/


【ブライトコーブについて】
Brightcove Inc. (NASDAQ: BCOV) は、あらゆるインターネット接続機器に動画を配信し収益化するための強力なクラウドサービスをグローバルに提供するソリューションプロバイダーです。さまざまな機器における動画の公開、配信、測定、収益化に関連するコストと複雑さを軽減する、総合的な製品およびサービス群を提供しています。2004年の創業以来、ブライトコーブはオンライン動画業界の先駆者であり、受賞歴を持つ技術、高品質なサービス、広範なパートナーエコシステム、実証済みの世界的なスケールは、70か国以上に及ぶ何千社ものお客様が動画でより良いビジネス成果を達成するのに役立っています。


※ 本プレスリリースは、予測される目標、成長、製品やサービスの開発あるいは強化の予定など、将来の見通しに関する記述を含んでいます。そうした将来の見通しに関する記述は(特に)、「考えます」、「期待します」、「可能性があります」、「するつもりです」、「計画します」、「はずです」、「予測します」、その他、これらと同様の表現およびそれらの否定語を使って表記されていることにより識別することができます。これらの将来の見通しに関する記述は保証ではなく、リスクや不確定要素により、本文書に述べられている予測と大きく異なる実際の結果を発生する可能性があります。このようなリスクや不確実性に関する内容については、Brightcove Inc. が米国証券取引委員会に提出している書類(フォーム 10-K に記載している直近のアニュアルレポートを含む)にある「リスク要因」をご参照ください。ブライトコーブは、状況変化の有無にかかわらず本プレスリリースに含まれる将来の見通しに関する記述を更新する義務を負うものではなく、そのような記述は発行された日付現在のものです。

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