【2024年総振り返り お金に関する意識調査】働き盛りの20~40代が今年最も気になったお金のニュース第1位「食品・日用品等の値上げ」第2位「新NISA開始」という結果に
2024年12月5日(木)12時16分 PR TIMES
今年始めて良かったこと「ウォーキング・ランニング」を抑え「ポイ活」「投資信託(新NISA)」がTOP2に。手軽でお得な“スマート投資”を始めている人が急増中!?
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個人のお客さま向け総合金融サービス「Olive(オリーブ)」を提供する三井住友銀行は、2024年を振り返る年末の時期に働き盛りの20〜40代がこの1年最も気になったお金のニュースやお金の事情を明らかにするため、20〜40代の男女 合計600名を対象に「2024年総振り返り お金に関する意識調査」を実施しました。
【調査サマリー】
- 2024年、気になったお金のニュース第1位は「食品・日用品等の値上げ(44.5%)」。20〜40代の8割以上が物価高を実感、生活費の見直しやポイ活に取り組んでいることが明らかに。
- 今年、新たに始めたことTOP3は「ポイ活(32.8%)」、「投資信託(新NISA)(23.8%)」、「国内旅行(11.0%)」。
- やって良かったことTOP3は「ポイ活(48.8%)」、「投資信託(新NISA)(34.2%)」、「ウォーキング・ランニング(15.5%)」
- 2024年上半期の累計買付額が10兆円を突破。今年新たに開始したつみたて投資枠は半年間で2兆2,100億円を超える中、20〜40代の半数以上が新NISAをきっかけに投資を始めたと回答。
- 投資利用者の約6割がクレカ積立を利用。「証券口座からの引き落とし」よりも多い結果に。
【調査詳細】
2024年、気になったお金のニュース第1位は「食品・日用品等の値上げ(44.5%)」
20〜40代の8割が物価高を実感、生活費の見直しやポイ活に取り組んでいることが判明
「新NISA開始」「新紙幣発行」などお金に関するニュースが多かった2024年。働きざかりの20〜40代に対し、今年を振り返り気になったお金のニュースを聞いたところ、第1位「食品・日用品等の値上げ(44.5%)」、第2位「新NISAの開始(36.5%)」、第2位「円安の加速(36.5%)」という結果に。
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4割以上が気にしている「食品・日用品の値上げ」に関して、物価が上がったと実感することがあるかを聞いたところ「実感している(53.7%)」「やや実感している(27.0%)」と、全体の8割以上が物価高を実感していることが明らかになりました。さらに、物価高を実感している方が、物価高を感じたことをきっかけに始めたことTOP3は「食費、日用品など生活費の見直し(35.7%)」「ポイ活(27.7%)」「割引クーポンの利用(25.2%)」。クーポンを活用してお得にお買い物をしたり、ポイントが貯まる物を購入したりと賢くやりくりしていることが伺えます。
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2024年、やって良かったこと第1位「ポイ活(48.8%)」、第2位「投資信託(新NISA)(34.2%)」!
「ウォーキング・ランニング」などの趣味を抑え、“お金のあれこれ”が満足度上位に
2024年を振り返り今年から新たに始めたことTOP3は「ポイ活(32.8%)」、「投資信託(新NISA)(23.8%)」、「国内旅行(11.0%)」。新NISA制度の開始や、VポイントとTポイントが統合した「青と黄色のVポイント」の誕生など、投資信託やポイ活に関するニュースも多く、関心が高まったことが伺えます。
また今年から新たに始めたことの中でやって良かったことTOP3は「ポイ活(48.8%)」、「投資信託(新NISA)(34.2%)」、「ウォーキング・ランニング(15.5%)」と回答。カジュアルに楽しめる国内旅行やウォーキング・ランニングなどの趣味よりも、「ポイ活」「投資信託」といった“お金のあれこれ”への満足度が高い結果に。新しい制度などをきっかけに実際に始めたことで、日々の生活の中で簡単にポイントが貯まるお得さや、手軽に資産運用できることを実感したことで満足感を得られているのかもしれません。
[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/73922/6/73922-6-d9797d811a59ddafc0e4405a362616c7-2008x1661.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
2024年上半期の累計買付額が10兆円を突破した新NISA、
20〜40代の半数以上が新NISAをきっかけに投資を開始
投資の利用目的TOP3は「老後資金」「資産形成」「利回りの良さ」
金融庁が2024年9月に発表した「NISA口座の利用状況調査」※1では、2024年上半期の累計買付額が10兆円を突破。累計買付額も45.3兆円、口座数も2,427万口座と急増しています。中でも、2024年から新たにスタートしたつみたて投資枠は半年間で2兆2,100億円を超えており、新NISAの需要の高まりが伺えます。
※1金融庁「NISA口座の利用状況調査」(https://www.fsa.go.jp/policy/nisa/20240917.html)
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生活者のリアルな利用状況を明らかにするため、20〜40代に対し、2024年1月から始まった「新NISA」を知っているかを質問したところ、約7割(69.3%)が知っていると回答。さらに新NISAを知っていると回答した方の半数以上が既に新NISAを利用していることも明らかに。加えて、新NISAを利用していると回答した方の半数以上は、新NISAをきっかけに投資を始めていることが判明しました。
[画像6: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/73922/6/73922-6-4025c996c2aa4c56d75fdb597495bec9-2008x891.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
新NISAをはじめ、投資をする目的を聞いたところ、「老後資金を貯めるため(43.8%)」「資産形成・資産運用のため(42.6%)」「預金よりも利回りが良さそうだと思ったため(31.7%)」が上位を占める結果に。ここ数年の物価高や、人生100年時代のお金の備えとして、新NISAなどの制度を活用しながら将来の資産形成を行っていることが伺えます。
一方、投資を利用していない方に対して、利用しない理由を質問したところ、「どのように始めたらいいか分からない(32.6%)」「投資の勉強の仕方が分からない(27.7%)」など、知識や情報が足りていないことから投資を始められていないことが明らかになりました。
[画像7: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/73922/6/73922-6-96d86e349e4e4438a77dbedbebddcd09-2298x786.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
クレカ積立で手間をかけず、お得にポイントも貯めるスマートな投資が今のトレンド!?
投資方法は「証券口座からの引き落とし」よりも「クレカ積立」が多い結果に!
投資を利用している人に対し、投資方法を聞いたところ約6割がクレカ積立※2を利用しており、証券口座から引き落としよりもクレカ積立の方が多いことが明らかになりました。さらに約3割がポイントを利用して投資を行っていることも判明しました。
[画像8: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/73922/6/73922-6-9708235154faecb7c69f55b8744218ed-2008x813.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
「青と黄色のVポイント」の誕生で使えば使うほどポイントが貯まりやすく便利になったOliveにおいても、Vポイントによる投資実施実態を調べたところ、新Vポイントのローンチ前と比較し、ローンチ後のポイント投資実施数は約1.5倍に増加※3していることが明らかになりました。
※2 クレカ積立とは、投資信託の積立をクレジットカードで決済できるサービスです。積立金額に応じてポイントが貯まる、一度設定すれば自動で積立ができるので手間がかからないといったメリットがあります。
※3 2024年1〜3月のポイント投資実施数対5〜7月のポイント投資実施数の比較
投資利用者の6割以上が、投資を始める前と後でイメージが変わったと回答!
「投資額を増やしたい(35.5%)」「資産や利益が増えていくことが嬉しい(33.2%)」など
経験することで投資への印象が前向きに
投資を利用している方へ、投資を始める前と後でイメージが変わったかを聞いたところ、6割以上が変わったと回答。投資を始める前に持っていたイメージとして「お金に余裕がある人がやるもの(34.3%)」「知識がない人は損をする(32.8%)」「資産が減ることや損することが怖い(30.2%)」「まとまったお金が必要そう(29.1%)」と、マイナスな印象への回答が高い結果に。一方で、投資を始めてから感じていることTOP3は「投資額を増やしたい(35.5%)」「資産や利益が増えていくことが嬉しい(33.2%)」「金融や資産運用の知識をつけたい(32.1%)」という回答が上位を占め、投資により資産が増えていくことを経験することでポジティブかつ前向きな印象に変わっていくことが明らかになりました。
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【お金のプロ・飯村久美氏が解説!】
投資にもタイパが今のトレンド!?手軽さとお得さを兼ね備える「Olive」で資産運用を実現!
昨今の物価高や新NISAの盛り上がり、さらにSNSでの投資解説動画の普及などを背景に、投資がこれまで以上に身近なものとなり、多くの人が関心を寄せるようになっています。その中でも、「タイパ」や「コスパ」を重視した投資スタイルが注目されており、クレジットカードでの積立やポイントを活用して手軽に資産を増やす「スマート投資」が増加傾向にあります。今回の調査結果には、投資をする時に約3割の人がポイントを利用しているというデータがありますが、これはポイ活ブームが投資の分野にも波及していることの表れでしょう。こうした背景から、「お得好き」や「めんどくさがり」な性格の人にとっては、投資を考える際にクレカ積立やポイント投資は、特に魅力的な選択肢と言えます。日常の支出でポイントを貯め、それを再び投資に回すことで、生活の延長線上で自然に資産形成をしていくことができます。例えば、「Olive」のようなサービスは、初心者でも始めやすく、手軽さとお得さを両立した資産運用方法として現代のニーズに合った投資スタイルと言えるでしょう。Oliveの利用状況の内訳をみても30〜40代は「生活費全般の決済」についで「資産運用」※が高く、忙しい日々の中でも、アプリ1つで完結できるOliveを使うことで手間をかけずに投資をしていることが伺えます。
※2024年4月Olive新規入会者アンケートより引用
手軽さ重視、お得が大好きな人にぴったりな“スマート投資”チェックシート
[画像10: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/73922/6/73922-6-923b71bcdd46d53b65ab8cf8a5e44751-2008x1593.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
Oliveなら投資信託をクレジットカード積立するだけで、ポイントが最大3%還元※され、手軽かつお得に投資ができます。
※実際にはOliveの資産運用機能であるSBI証券での購入となります。
※Oliveフレキシブルペイ プラチナプリファードでクレカ積立を行い、かつ年間500万円以上を利用された場合(クレカ積立などを除く)、積立金額に対して3%のポイント付与。
※ポイントはVポイントを指します。ポイント付与には所定の条件があり、予告なく変更・終了する場合がございます。
[画像11: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/73922/6/73922-6-4dba9ad6f5180e105f41d1bc6aeea435-3000x2000.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]FP事務所アイプランニング代表/ファイナンシャルプランナー
飯村 久美(いいむら くみ)氏
金融機関退職後、個人の夢が叶うマネープランをサポートすることを目的として、2006年FP事務所を開業。これまで手がけた家計相談は1500世帯を超える。セミナー講師、メディア出演など幅広く活動中。著書に「年収300万円でもラクラク越えられる『貯蓄1000万円の壁』」ほか多数。
【ご参考:Oliveとは】
・2023年3月からスタートした「Olive(オリーブ)」は、銀行口座、カード決済、ファイナンス、オンライン証券、オンライン保険などの機能をアプリ上でシームレスに組み合わせた総合金融サービスです。サービスローンチ後も、お客さまの声にお応えし、定額自動入金サービス、アカウントランク切替機能、家族カードの発行、支払いモード追加サービスなど、お客さまにとって便利で使いやすくなるよう、サービスや機能のレベルアップを重ねております。2024年6月には日本DX大賞2024年のカスタマーエクスペリエンス(CX)部門にて大賞を受賞。
サービス詳細はこちら:https://www.smbc.co.jp/kojin/olive/special/brand/index.html
■調査概要 ※三井住友銀行調べ
調査方法 :WEBアンケート調査
調査対象 :20〜40代の有職者(全国/男女)
有効回答数 :600名
調査期間 :2024年10月31日(木)〜11月1日(金)
■SBI証券との金融商品仲介サービスに関する留意事項
○三井住友銀行は、SBI証券を委託金融商品取引業者として、証券口座の開設、及び有価証券の売買の媒介を金融商品仲介業務として行います。三井住友銀行以外の仲介によりSBI証券の証券総合口座を開設したお客様を対象とするものではございません。
○金融商品仲介業務でご案内する有価証券のご購入に際しては、SBI証券の証券総合口座の開設が必要になります。本口座は投資者保護基金の対象です。口座開設料・管理料は無料です。開設には当行がお取次ぎを行います。
○金融商品仲介における金融商品等は、預金ではなく預金保険制度の対象ではありません。また、当行が元本を保証する商品ではありません。
〇当行において金融商品仲介取引をされるか否かが、お客さまと当行の預金・融資等他のお取引に影響を与えることはありません。また、当行での預金・融資等のお取引内容が金融商品仲介に影響を与えることはありません。
○SBI証券で取り扱っている商品等へのご投資には、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。当行の金融商品仲介業務を通して、お客さまがSBI証券の商品をお申込みの際には、最新の「目論見書」「販売説明書」「契約締結前書面」をSBI証券のウェブサイト等より必ずご確認いただき、ご自身の判断と責任において最終的な投資決定をしていただくようお願いします。
金融商品取引法等に係る表示(https://search.sbisec.co.jp/v2/popwin/info/home/pop6040_torihikihou.html)
※SBI証券のウェブサイトへリンクします。
<金融商品仲介業務を行う登録金融機関>
株式会社三井住友銀行 登録金融機関 関東財務局長(登金)第54号
加入協会︓日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、
一般社団法人 第⼆種金融商品取引業協会
<委託金融商品取引業者>
株式会社SBI証券 金融商品取引業者 商品先物取引業者 関東財務局長(金商)第44号
加入協会︓日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、
一般社団法人 第⼆種金融商品取引業協会、一般社団法人 日本STO協会、日本商品先物取引協会
※当行は委託金融商品取引業者の代理権は有しておりません。
■投資信託(金融商品仲介)に関する留意事項
○投資信託をご購入の際は、最新の「投資信託説明書(交付目論見書)」および「目論見書補完書面」を必ずご覧ください。これらは委託金融商品取引業者であるSBI証券のWEBサイトにご用意
しています。
○投資信託のご購入、換金にあたっては各種手数料等(購入時手数料、換金時手数料、信託財産留保額等)が必要です。また、これらの手数料等とは別に信託報酬と監査報酬、有価証券売買
手数料等その他費用等を毎年、信託財産を通じてご負担いただきます。お客さまにご負担いただく手数料はこれらを足し合わせた金額となります。
○投資信託のご購入、換金にあたって円貨から外貨または外貨から円貨へ転換の際は、為替手数料が上記の各種手数料等とは別にかかります。購入時と換金時の適用為替相場には差があるため、
為替相場に変動がない場合でも、換金時の円貨額が購入時の円貨額を下回る場合があります。
○これらの手数料等は各投資信託およびその通貨・購入金額等により異なるため、具体的な金額・計算方法を記載することができません。各投資信託の手数料等の詳細は、目論見書・販売用資料
等でご確認ください。
○投資信託は、元本保証および利回り保証のいずれもありません。
○投資信託は国内外の株式や債券等へ投資しているため、投資対象の価格の変動、外国為替相場の変動等により投資した資産の価値が投資元本を割り込むリスクやその他のリスクは、投資信託を
ご購入のお客さまが負うことになります。
○外国投資信託のお取引にあたっては、外国証券取引口座の開設が必要です。
○投資信託は預金ではありません。
○投資信託は預金保険の対象ではありません。
○委託金融商品取引業者で金融商品仲介にてご購入いただく投資信託は、投資者保護基金の対象です。
○投資信託の設定・運用は運用会社が行います。
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個人のお客さま向け総合金融サービス「Olive(オリーブ)」を提供する三井住友銀行は、2024年を振り返る年末の時期に働き盛りの20〜40代がこの1年最も気になったお金のニュースやお金の事情を明らかにするため、20〜40代の男女 合計600名を対象に「2024年総振り返り お金に関する意識調査」を実施しました。
【調査サマリー】
- 2024年、気になったお金のニュース第1位は「食品・日用品等の値上げ(44.5%)」。20〜40代の8割以上が物価高を実感、生活費の見直しやポイ活に取り組んでいることが明らかに。
- 今年、新たに始めたことTOP3は「ポイ活(32.8%)」、「投資信託(新NISA)(23.8%)」、「国内旅行(11.0%)」。
- やって良かったことTOP3は「ポイ活(48.8%)」、「投資信託(新NISA)(34.2%)」、「ウォーキング・ランニング(15.5%)」
- 2024年上半期の累計買付額が10兆円を突破。今年新たに開始したつみたて投資枠は半年間で2兆2,100億円を超える中、20〜40代の半数以上が新NISAをきっかけに投資を始めたと回答。
- 投資利用者の約6割がクレカ積立を利用。「証券口座からの引き落とし」よりも多い結果に。
【調査詳細】
2024年、気になったお金のニュース第1位は「食品・日用品等の値上げ(44.5%)」
20〜40代の8割が物価高を実感、生活費の見直しやポイ活に取り組んでいることが判明
「新NISA開始」「新紙幣発行」などお金に関するニュースが多かった2024年。働きざかりの20〜40代に対し、今年を振り返り気になったお金のニュースを聞いたところ、第1位「食品・日用品等の値上げ(44.5%)」、第2位「新NISAの開始(36.5%)」、第2位「円安の加速(36.5%)」という結果に。
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4割以上が気にしている「食品・日用品の値上げ」に関して、物価が上がったと実感することがあるかを聞いたところ「実感している(53.7%)」「やや実感している(27.0%)」と、全体の8割以上が物価高を実感していることが明らかになりました。さらに、物価高を実感している方が、物価高を感じたことをきっかけに始めたことTOP3は「食費、日用品など生活費の見直し(35.7%)」「ポイ活(27.7%)」「割引クーポンの利用(25.2%)」。クーポンを活用してお得にお買い物をしたり、ポイントが貯まる物を購入したりと賢くやりくりしていることが伺えます。
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/73922/6/73922-6-a8b774175e557a4ef019739a76615a23-2194x846.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
2024年、やって良かったこと第1位「ポイ活(48.8%)」、第2位「投資信託(新NISA)(34.2%)」!
「ウォーキング・ランニング」などの趣味を抑え、“お金のあれこれ”が満足度上位に
2024年を振り返り今年から新たに始めたことTOP3は「ポイ活(32.8%)」、「投資信託(新NISA)(23.8%)」、「国内旅行(11.0%)」。新NISA制度の開始や、VポイントとTポイントが統合した「青と黄色のVポイント」の誕生など、投資信託やポイ活に関するニュースも多く、関心が高まったことが伺えます。
また今年から新たに始めたことの中でやって良かったことTOP3は「ポイ活(48.8%)」、「投資信託(新NISA)(34.2%)」、「ウォーキング・ランニング(15.5%)」と回答。カジュアルに楽しめる国内旅行やウォーキング・ランニングなどの趣味よりも、「ポイ活」「投資信託」といった“お金のあれこれ”への満足度が高い結果に。新しい制度などをきっかけに実際に始めたことで、日々の生活の中で簡単にポイントが貯まるお得さや、手軽に資産運用できることを実感したことで満足感を得られているのかもしれません。
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2024年上半期の累計買付額が10兆円を突破した新NISA、
20〜40代の半数以上が新NISAをきっかけに投資を開始
投資の利用目的TOP3は「老後資金」「資産形成」「利回りの良さ」
金融庁が2024年9月に発表した「NISA口座の利用状況調査」※1では、2024年上半期の累計買付額が10兆円を突破。累計買付額も45.3兆円、口座数も2,427万口座と急増しています。中でも、2024年から新たにスタートしたつみたて投資枠は半年間で2兆2,100億円を超えており、新NISAの需要の高まりが伺えます。
※1金融庁「NISA口座の利用状況調査」(https://www.fsa.go.jp/policy/nisa/20240917.html)
[画像5: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/73922/6/73922-6-0233604d92172d0c45b1122464f0bc30-2008x1138.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
生活者のリアルな利用状況を明らかにするため、20〜40代に対し、2024年1月から始まった「新NISA」を知っているかを質問したところ、約7割(69.3%)が知っていると回答。さらに新NISAを知っていると回答した方の半数以上が既に新NISAを利用していることも明らかに。加えて、新NISAを利用していると回答した方の半数以上は、新NISAをきっかけに投資を始めていることが判明しました。
[画像6: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/73922/6/73922-6-4025c996c2aa4c56d75fdb597495bec9-2008x891.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
新NISAをはじめ、投資をする目的を聞いたところ、「老後資金を貯めるため(43.8%)」「資産形成・資産運用のため(42.6%)」「預金よりも利回りが良さそうだと思ったため(31.7%)」が上位を占める結果に。ここ数年の物価高や、人生100年時代のお金の備えとして、新NISAなどの制度を活用しながら将来の資産形成を行っていることが伺えます。
一方、投資を利用していない方に対して、利用しない理由を質問したところ、「どのように始めたらいいか分からない(32.6%)」「投資の勉強の仕方が分からない(27.7%)」など、知識や情報が足りていないことから投資を始められていないことが明らかになりました。
[画像7: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/73922/6/73922-6-96d86e349e4e4438a77dbedbebddcd09-2298x786.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
クレカ積立で手間をかけず、お得にポイントも貯めるスマートな投資が今のトレンド!?
投資方法は「証券口座からの引き落とし」よりも「クレカ積立」が多い結果に!
投資を利用している人に対し、投資方法を聞いたところ約6割がクレカ積立※2を利用しており、証券口座から引き落としよりもクレカ積立の方が多いことが明らかになりました。さらに約3割がポイントを利用して投資を行っていることも判明しました。
[画像8: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/73922/6/73922-6-9708235154faecb7c69f55b8744218ed-2008x813.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
「青と黄色のVポイント」の誕生で使えば使うほどポイントが貯まりやすく便利になったOliveにおいても、Vポイントによる投資実施実態を調べたところ、新Vポイントのローンチ前と比較し、ローンチ後のポイント投資実施数は約1.5倍に増加※3していることが明らかになりました。
※2 クレカ積立とは、投資信託の積立をクレジットカードで決済できるサービスです。積立金額に応じてポイントが貯まる、一度設定すれば自動で積立ができるので手間がかからないといったメリットがあります。
※3 2024年1〜3月のポイント投資実施数対5〜7月のポイント投資実施数の比較
投資利用者の6割以上が、投資を始める前と後でイメージが変わったと回答!
「投資額を増やしたい(35.5%)」「資産や利益が増えていくことが嬉しい(33.2%)」など
経験することで投資への印象が前向きに
投資を利用している方へ、投資を始める前と後でイメージが変わったかを聞いたところ、6割以上が変わったと回答。投資を始める前に持っていたイメージとして「お金に余裕がある人がやるもの(34.3%)」「知識がない人は損をする(32.8%)」「資産が減ることや損することが怖い(30.2%)」「まとまったお金が必要そう(29.1%)」と、マイナスな印象への回答が高い結果に。一方で、投資を始めてから感じていることTOP3は「投資額を増やしたい(35.5%)」「資産や利益が増えていくことが嬉しい(33.2%)」「金融や資産運用の知識をつけたい(32.1%)」という回答が上位を占め、投資により資産が増えていくことを経験することでポジティブかつ前向きな印象に変わっていくことが明らかになりました。
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【お金のプロ・飯村久美氏が解説!】
投資にもタイパが今のトレンド!?手軽さとお得さを兼ね備える「Olive」で資産運用を実現!
昨今の物価高や新NISAの盛り上がり、さらにSNSでの投資解説動画の普及などを背景に、投資がこれまで以上に身近なものとなり、多くの人が関心を寄せるようになっています。その中でも、「タイパ」や「コスパ」を重視した投資スタイルが注目されており、クレジットカードでの積立やポイントを活用して手軽に資産を増やす「スマート投資」が増加傾向にあります。今回の調査結果には、投資をする時に約3割の人がポイントを利用しているというデータがありますが、これはポイ活ブームが投資の分野にも波及していることの表れでしょう。こうした背景から、「お得好き」や「めんどくさがり」な性格の人にとっては、投資を考える際にクレカ積立やポイント投資は、特に魅力的な選択肢と言えます。日常の支出でポイントを貯め、それを再び投資に回すことで、生活の延長線上で自然に資産形成をしていくことができます。例えば、「Olive」のようなサービスは、初心者でも始めやすく、手軽さとお得さを両立した資産運用方法として現代のニーズに合った投資スタイルと言えるでしょう。Oliveの利用状況の内訳をみても30〜40代は「生活費全般の決済」についで「資産運用」※が高く、忙しい日々の中でも、アプリ1つで完結できるOliveを使うことで手間をかけずに投資をしていることが伺えます。
※2024年4月Olive新規入会者アンケートより引用
手軽さ重視、お得が大好きな人にぴったりな“スマート投資”チェックシート
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Oliveなら投資信託をクレジットカード積立するだけで、ポイントが最大3%還元※され、手軽かつお得に投資ができます。
※実際にはOliveの資産運用機能であるSBI証券での購入となります。
※Oliveフレキシブルペイ プラチナプリファードでクレカ積立を行い、かつ年間500万円以上を利用された場合(クレカ積立などを除く)、積立金額に対して3%のポイント付与。
※ポイントはVポイントを指します。ポイント付与には所定の条件があり、予告なく変更・終了する場合がございます。
[画像11: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/73922/6/73922-6-4dba9ad6f5180e105f41d1bc6aeea435-3000x2000.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]FP事務所アイプランニング代表/ファイナンシャルプランナー
飯村 久美(いいむら くみ)氏
金融機関退職後、個人の夢が叶うマネープランをサポートすることを目的として、2006年FP事務所を開業。これまで手がけた家計相談は1500世帯を超える。セミナー講師、メディア出演など幅広く活動中。著書に「年収300万円でもラクラク越えられる『貯蓄1000万円の壁』」ほか多数。
【ご参考:Oliveとは】
・2023年3月からスタートした「Olive(オリーブ)」は、銀行口座、カード決済、ファイナンス、オンライン証券、オンライン保険などの機能をアプリ上でシームレスに組み合わせた総合金融サービスです。サービスローンチ後も、お客さまの声にお応えし、定額自動入金サービス、アカウントランク切替機能、家族カードの発行、支払いモード追加サービスなど、お客さまにとって便利で使いやすくなるよう、サービスや機能のレベルアップを重ねております。2024年6月には日本DX大賞2024年のカスタマーエクスペリエンス(CX)部門にて大賞を受賞。
サービス詳細はこちら:https://www.smbc.co.jp/kojin/olive/special/brand/index.html
■調査概要 ※三井住友銀行調べ
調査方法 :WEBアンケート調査
調査対象 :20〜40代の有職者(全国/男女)
有効回答数 :600名
調査期間 :2024年10月31日(木)〜11月1日(金)
■SBI証券との金融商品仲介サービスに関する留意事項
○三井住友銀行は、SBI証券を委託金融商品取引業者として、証券口座の開設、及び有価証券の売買の媒介を金融商品仲介業務として行います。三井住友銀行以外の仲介によりSBI証券の証券総合口座を開設したお客様を対象とするものではございません。
○金融商品仲介業務でご案内する有価証券のご購入に際しては、SBI証券の証券総合口座の開設が必要になります。本口座は投資者保護基金の対象です。口座開設料・管理料は無料です。開設には当行がお取次ぎを行います。
○金融商品仲介における金融商品等は、預金ではなく預金保険制度の対象ではありません。また、当行が元本を保証する商品ではありません。
〇当行において金融商品仲介取引をされるか否かが、お客さまと当行の預金・融資等他のお取引に影響を与えることはありません。また、当行での預金・融資等のお取引内容が金融商品仲介に影響を与えることはありません。
○SBI証券で取り扱っている商品等へのご投資には、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。当行の金融商品仲介業務を通して、お客さまがSBI証券の商品をお申込みの際には、最新の「目論見書」「販売説明書」「契約締結前書面」をSBI証券のウェブサイト等より必ずご確認いただき、ご自身の判断と責任において最終的な投資決定をしていただくようお願いします。
金融商品取引法等に係る表示(https://search.sbisec.co.jp/v2/popwin/info/home/pop6040_torihikihou.html)
※SBI証券のウェブサイトへリンクします。
<金融商品仲介業務を行う登録金融機関>
株式会社三井住友銀行 登録金融機関 関東財務局長(登金)第54号
加入協会︓日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、
一般社団法人 第⼆種金融商品取引業協会
<委託金融商品取引業者>
株式会社SBI証券 金融商品取引業者 商品先物取引業者 関東財務局長(金商)第44号
加入協会︓日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、
一般社団法人 第⼆種金融商品取引業協会、一般社団法人 日本STO協会、日本商品先物取引協会
※当行は委託金融商品取引業者の代理権は有しておりません。
■投資信託(金融商品仲介)に関する留意事項
○投資信託をご購入の際は、最新の「投資信託説明書(交付目論見書)」および「目論見書補完書面」を必ずご覧ください。これらは委託金融商品取引業者であるSBI証券のWEBサイトにご用意
しています。
○投資信託のご購入、換金にあたっては各種手数料等(購入時手数料、換金時手数料、信託財産留保額等)が必要です。また、これらの手数料等とは別に信託報酬と監査報酬、有価証券売買
手数料等その他費用等を毎年、信託財産を通じてご負担いただきます。お客さまにご負担いただく手数料はこれらを足し合わせた金額となります。
○投資信託のご購入、換金にあたって円貨から外貨または外貨から円貨へ転換の際は、為替手数料が上記の各種手数料等とは別にかかります。購入時と換金時の適用為替相場には差があるため、
為替相場に変動がない場合でも、換金時の円貨額が購入時の円貨額を下回る場合があります。
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等でご確認ください。
○投資信託は、元本保証および利回り保証のいずれもありません。
○投資信託は国内外の株式や債券等へ投資しているため、投資対象の価格の変動、外国為替相場の変動等により投資した資産の価値が投資元本を割り込むリスクやその他のリスクは、投資信託を
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