不動産業界のバブル後30年、バブル後遺症と戦う中で激しく浮き沈み

12月27日(木)6時0分 ダイヤモンドオンライン

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『週刊ダイヤモンド』12月29日・1月5日新年合併特大号の第一特集は「総予測 2019」。毎年恒例の超人気企画ですが、今年は、ありえないほどに大幅増強!なんと、40人の経営者がインタビューで登場します。さらに識者50人が株価や景気、為替、政治、文化を予測。また、週刊ダイヤモンド編集部の記者25人が金融、産業業界が、どう動くかも執筆しています。つまり、総勢115人が2019年を見通す、総合計272ページの豪華な一冊になっているのです!ここでは誌面の一部を紹介。バブル崩壊の後も、数々の災難に見舞われた不動産業界の30年間を振り返ります。


 不動産業界の30年間は、バブル崩壊の後遺症からどう立ち直るのか、その闘いに明け暮れていた。


 平成元年の1989年10月、財閥系で老舗デベロッパーの三菱地所が米ロックフェラー・センターを買収し、バブルのピークの象徴となった。それを支えたのが、地価は上がり続けるという「土地神話」だ。下図のように、大量のマネーが不動産に向かい、史上類を見ないほど地価が高騰した。






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