中居正広の騒動　株主の米ファンド、フジに第三者委設置を要求「二度とこのようなことが起こらないよう」

　タレント・中居正広をめぐる騒動を受け、米投資ファンドのダルトン・インベストメンツと関連会社は14日、フジ・メディア・ホールディングスの取締役会に対し、第三者委員会の設置や信頼回復を求める書簡を送付したと公式サイトで発表した。

　発表された書面で「中居正広氏による一連の騒動について、エンターテインメント業界全般の問題を反映しているだけでなく、貴社のコーポレート・ガバナンスの重大な欠陥を露呈したものと受け止めております」と指摘。「視聴者の信頼を損なうだけでなく、株主価値を損なうことにもつながる深刻な非難に値します」「貴社の株式の7％以上を保有する主要株主の一つとして、強い憤りを感じています」と厳しい言葉を並べた。

　「公正性と透明性の確保」や「責任の明確化」「再発防止策の策定」などを図るため「直ちに外部の専門家による第三者委員会を設置して事実関係を調査・解明し、二度とこのようなことが起こらないよう改善策を示すよう求めます」と訴えた。

　中居をめぐっては、昨年末に一部週刊誌が、女性とのトラブルがあり高額な示談金で解決していたことを報道。これを受けてテレビ各局も対応に追われ、7日の日本テレビ系『ザ！世界仰天ニュース4時間SP』は、中居の出演シーンをカットして放送された。また、フジテレビ『だれかtoなかい』が当面の休止、TBS『THE MC3』の13日放送が番組表から削除された。

　9日夜に中居が公式サイトで声明を発表し、トラブルがあったことは事実として「今回のトラブルはすべて私の至らなさによるものであります」と謝罪。その上で「双方の代理人を通じて示談が成立し、解決していることも事実です」とつづり「示談が成立したことにより、今後の芸能活動についても支障なく続けられることになりました」と記した。