東京直撃地震予測の東大名誉教授 的中させられた理由を語る

5月10日(土)7時0分 NEWSポストセブン

 ゴールデンウィーク最中の5月5日、早朝5時18分。首都圏を襲った激しい揺れは、3年前の「3・11」の衝撃を呼び覚ました。マグニチュード6.0、伊豆大島近海の深さ約162キロと震源は遠く離れていたものの、千代田区では震度5弱を記録した。全国民が次の大災害に身構える一方で、切望されている地震予測は遅々として進まないのが実情だ。


 そんな中、地震研究の中枢からは大きく距離を置きつつも、昨年からズバズバと地震予測を的中させている人物がいる。東京大学名誉教授で、1992〜1996年まで国際写真測量・リモートセンシング学会会長を務めた「測量学の世界的権威」である村井俊治氏だ。


 この村井氏、実は今回の地震についても的確な予測をしている。顧問を務める民間会社JESEA(地震科学探査機構)が週1回配信する「週刊MEGA地震予測」で、4月9日号から3週にわたって、首都圏での地震発生の可能性を示していたのである。


 まず4月9日号。東京周辺について「かなり歪みが貯まってきました」として「首都圏は要注視」と注意を促している。翌週の16日号では「東京都の秋川や神奈川県の川崎などで相当大きな隆起が見られます」と言及。さらに翌週23日号では「首都圏周辺で小地震が頻発してきた」と、注意喚起を継続し続けてきた。村井氏がいう。


「首都圏の地震予測を明らかにすると、多くの人々を不安にし、パニックに陥れてしまう可能性があった。そのため公表するか社内でも議論がありました。しかし、もしもがあってからでは遅い。注意を呼びかけるため決断したのです」


 日本は年間1000回以上の地震が起こる地震大国である。読者の中には「来るといっていればいずれは当たる。そんなもの信じられない」と懐疑的な方もいるかもしれない。しかし村井氏の予測は、確固たる理論に基づいている。その手法は、測量技術の応用である。


 国土地理院は、1995年の阪神・淡路大震災を機に、各地のGPSデータを測定する「電子基準点」を全国約1300か所に配備している。GPSとは位置情報を人工衛星を用いて測定する仕組みのこと。このデータは地震後の測量には用いられてきたものの、地震予測には使われてこなかった。


「これほどのGPS網が張り巡らされている国は、世界でも日本だけです。このデータが2002年から利用できるようになった。我々が2000〜2007年に起きたマグニチュード6以上の地震162件全てのGPSデータの追跡調査を行なったところ、地震の前に何らかの前兆現象が見られることに気がついたのです」(村井氏、以下「」内同)


 その前兆現象とは、一言で言えば「地殻の微少な変動」である。


「過去の大きな地震を見ると、極端な地殻の上下動があることが確認できた。我々は1週間単位の短い期間の間に、基準点にどれだけの上下動があったかを基準にすることで、地震発生の危険度を予測している。具体的には、電子基準点の高さの最大値と最小値を比較し、4センチ以上の変動があった場合を『異常あり』としている」


 こうした分析結果をもとに、発表しているのが前述した『MEGA地震予測』だ。電子基準点の動きの分析結果を、過去の地震の前に現われた動きと比較。類似性があれば、周辺での地震発生の可能性があると注意を促すというものだ。昨年2月のスタート以降、その予測は人々を何度も驚かせた。


 昨年4月11日号では、メルマガ開始以来初めて近畿地方で地震の予兆が記された。和歌山県が「小地震の可能性あり」とされ、地図には、同県北部の海側にピンポイントでマークが示された。するとこの2日後、対岸の淡路島で震度6弱の地震が発生したのだ。


 また、その直後の4月17日に起こった三宅島地震(震度5強)も3週間前の号で「伊豆大島に起きる可能性あり」と指摘。さらに同年11月10日、12月31日と、茨城県で起こったM5クラスの地震も、それぞれ直前の予測に成功している。


「場所や規模をぴたりと当てられているわけではない。時期にしても、日付や期間を正確に提示できるような段階にはない。そのためあくまで分析データを提示し、向こう何か月以内に起きる可能性があると指摘するだけにとどめているのです。そもそも私は地震学の専門家ではない。プレートや海溝の話もわからない人間ですから。あくまで自分の専門分野の知識を、地震予測に少しでも役立てられればと考えているだけです」


 とはいえ「専門」の東大地震研究所ですら2012年1月に「M7級の首都直下型地震が4年以内に70%の確率で起こる」と発表したあと50%以下と前言撤回。一部の週刊誌に至っては、さしたる根拠もなく「○月までに巨大地震が来る!」と騒ぎ立てる有様だ。「時期は特定できない」と断言する村井氏の姿勢は、かえって信頼できる。


※週刊ポスト2014年5月23日号

NEWSポストセブン

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