吉本芸人のギャラの取り分について「“神話”がある」と三浦瑠麗 「実情を聞けば驚く人も多いはず」とも

9月9日(月)12時52分 Techinsight

自らのギャラ配分は知らないという松本人志と東野幸治

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吉本興業は9月2日、タレント側の求めに応じてギャラの配分を開示する方針であることを明らかにした。フジテレビ系『ワイドナショー』MCの東野幸治やレギュラーコメンテーターの松本人志ダウンタウン)は、自分のギャラ配分は知らないというが、東野は「知ってしまったら自分のモチベーションのプラスになるのか、マイナスになるのか」と開示を求めることを迷っているようだ。

吉本興業が一連の反社会的勢力との闇営業問題などをめぐって設置した「経営アドバイザリー委員会」。メンバーは座長に川上和久氏(国際医療福祉大学教授)を迎え、大仲土和氏(弁護士・関西大学大学院教授・元最高検察庁総務部長)、久保博氏(読売巨人軍顧問)、島根悟氏(日本サイバー犯罪対策センター理事・元警視庁副総監)、町田徹氏(経済ジャーナリスト)、山田秀雄(弁護士・元日本弁護士連合会副会長)、そして『ワイドナショー』でゲストコメンテーターとしてもお馴染みの三浦瑠麗氏(国際政治学者)の7名である。

諮問事項は、
・反社会的勢力の排除のためのより盤石な体制構築
・タレントとのリレーションシップ強化の方策(契約の在り方など)
・コンプライアンス体制の検証とさらなる強化
・吉本興業グループ会社のガバナンス強化の方策
—の以上4点となっている。
                       
9月8日放送の『ワイドナショー』に出演した三浦瑠麗氏は、吉本芸人のギャラの取り分について“神話”があると言明。「会社9でタレント1」などと芸人自身がネタにするほど吉本の取り分が多いと言われているが、実際の額を聞けば「自分はこんなに貰っていたんだ」と驚く人が多いかもしれない—と話す。

その理由の一つはリーマンショック以来、大手のテレビ局は社員の給料がものすごく下がっており、タレントに払う出演料も実は巷で言われるほど高額ではないことを挙げた。また駆け出しの芸人やバラエティ番組でのひな壇などメイン以外の席に座らせてもらえる芸人は“本人の実力”で勝ち取ったものではなく、事務所が制作側にお願いして出演させてもらっているケースも多く、“市場価格”がつけられているトップスターとは立場が全く違う。帯番組をいくつも抱えているタレントと、吉本の総合的な営業力で出演しているタレントとではギャラの配分について同列には語れないと説明した。

東野幸治は8月11日放送の同番組で、専属エージェント契約を吉本興業と結んだ場合、現在抱えている12本にも及ぶテレビ番組のレギュラーがどうなるのかと心配していた。その多くは吉本興業が制作に携わっている番組であり、専属エージェント契約を自分が選んだ瞬間、“レギュラーが0本”になる可能性さえあるのだ。ギャラが高騰するであろう専属エージェント契約のタレントよりも、マネジメント契約をしているタレントを優先させるのは費用面を考えれば当然だからだ。東野クラスの芸人でも吉本の看板が外れた時、どのくらいの仕事の依頼があるのか不安になっているのだ。ギャラ配分について他の芸能事務所では開示しているところも多いので、専属エージェント契約を結ぶ前にまずは開示を要求することが先決だろう。

画像2枚目は『乙武洋匡@義足プロジェクト 2019年9月7日付Twitter「【出演告知】明日(8日)午前10時から『ワイドナショー』出演です。」』のスクリーンショット

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