石黒浩氏のロボット研究は生成AIで次のステップへ「まさに社会実装されようとしている」

「ロボットは新しい研究分野ではないが、このところ生成AIにより急速にボトルネックが解消されている」と話すのは、AI×ロボットをテーマに幅広く活動している大阪大学大学院 基礎工学研究科 教授の石黒浩氏だ。
2月7日〜9日に開催された「TECH+フォーラム 2024 Feb. AI Frontline」に同氏が登壇。「AI・ロボットと協働する未来」と題して、社会実装が始まりつつあるAI、ロボットの最新情報とその意義や効果について語った。
ロボットの社会実装が始まりつつある
20年以上前から人間とロボットやアバターが共生する社会の実現を目指して研究活動を続けてきた石黒氏は、「日本は人口減少という大きな問題に直面しており、高齢化も進む。日本の未来を助けてくれるのが、ロボットやアバター、AIの技術だ」と自身の考えを語る。
同氏が進めるロボット研究は、遠隔操作型ロボット、自律型ロボットと大きく2種類ある。元々は、AIの技術を利用して自らが判断して行動する自律型ロボットの研究に注力していたが、日常生活を助けるロボットを開発するにあたって人との関わりに関するデータを収集する必要が生まれた。そこで遠隔操作型ロボットにも領域を拡大したという経緯があるそうだ。
遠隔操作型ロボットは、ロボットやCGのエージェントをPC経由でリモート操作する、アバターのようなものだ。「（このようなロボットも）実用的であり、重要な研究になった」と石黒氏は述べた。その例としては、同氏がフェローを務める国際電気通信基礎技術研究所（ATR）のロビーに設置された、来客と簡単な会話ができる「ERICA」というアンドロイド型ロボットがある。
「研究開始から約20年が経過し、2000年頃に目指していた研究開発が実を結び、今まさに社会実装されようとしているタイミングに入ってきました」（石黒氏）
生成AIにより”人と対話”のボトルネックが解消
石黒氏は自身の研究の意義として、「単に人間型ロボットを開発することだけでなく、人間そのものの理解を目指す研究でもある」と話し、次のように説明した。
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