技術をより身近なものへと進化させる村田製作所

4月11日(木)21時43分 マイナビニュース

村田製作所は、4月10日〜12日にかけて東京ビッグサイトにて開催されているIoTならびにM2M業界関係者のための商談展「第8回 IoT/M2M 展【春】」において、自社デバイスの活用事例などを中心としたブース展示を行っている。

同社ブースの最大の見所は、同社がパートナーと行っている実際のデバイスやIoT技術の活用シーンを見ることができるコーナー。今回はOrigin Wirelessと協力してWi-Fiの電波をセンサとして活用できるOriginの技術と村田製作所のモジュール技術を組み合わせることで室内に人がいるのかいないのか、といったことを示していたデモと、米LOCIXと連携して進めている物流拠点におけるWi-Fi活用による人やものの高精度位置検知の紹介が行われていた。

OriginのWi-Fiの電波をセンサとして活用できる技術は、単にそこに人がいる、いないだけでなく、人の呼吸を非接触で把握することも可能というもので、応用系としてはライフログの把握や、家屋内の誰がどんな状態でいるのかといったことへの利用が考えられるという。

一方のLOCIXはクラウドベースのAIソリューションを提供しており、これを活用することで、高精度な位置測定を可能としている。そのため、5GHzの無線LANを用いた測位システムを構築しても、実測値でシングルアンテナで1mほどの誤差と高い位置精度を実現できるという。

実際のソリューションとしては、複数のアクセスポイントとエッジ端末が電波のやり取りをして位置を把握するというもので、その上になんらかのデータをやり取りしているわけではない。では、なぜより通信が安定しそうな2.4GHzではなく5GHzかというと、通信帯域幅が高精度の鍵を握っているため、より広い帯域幅(80MHz)が使える5GHz帯を使用しているという。

ただ、アクセスポイントとゲートウェイ間の通信はPoEを用いているとのことで、既設の物流倉庫の場合は、狭い範囲にPoEを敷設して、まずはそこで実証実験を行って徐々に対応エリアを拡大していく、といった流れになるという。

ちなみに、この物流倉庫の位置把握については、日本でスタートしたプログラムで、米国のスタートアップであるLOCIXも日本法人を設立、CEOも頻繁に日本に来て村田製作所を交えて意見交換などを行っているという。
○東日本大震災が生んだ土壌・水質環境センサ

このほか、同社ブースでは、同社単独でのデバイスや技術紹介も行っている。例えば、土中の水分にあるイオンの電気伝導度(塩分)、温度、土壌の水分の含有率を量ることが可能な土壌・水質環境センサは、9chの電極を用いたマルチパターン計測により、不確実性を低減し、独自のアルゴリズムと組み合わせることで高精度を実現したという。

ブースでは開発中という表示となっているが、受注対応は行っており、国内外の農業従事者などでの活用が勧められているという。同センサの開発はもともと、東日本大震災による津波の被害地域での土壌の塩分濃度を測定したい、というところからスタートしたもので、塩害などに悩む世界各地の農場などで活用が進められているという。

また、WiGigで注目を集めるミリ波帯(60GHz)RFアンテナモジュールも、基地局向けのみならず、エッジ端末向けの小型のものも展示しており、これを活用することでゲームやVRなどを無線で遅延無く楽しむことができるようになると同社では説明している。

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