週平均6~7時間の睡眠が運動・食事指導による減量効果を最大化させる可能性、東京医科大などが報告

2024年5月28日(火)21時33分 マイナビニュース

東京医科大学、RIZAP、こどもみらいの3者は、睡眠時間がダイエット効果に与える影響分析を行った結果、週平均6〜7時間の睡眠時間が運動・食事指導プログラムにおける減量効果を最大化し、睡眠時間が過少でも過大でもその効果が損なわれること、50歳以下では睡眠不足と睡眠過多の両方、51歳以上では睡眠過多が特に効果を減弱させるという結果が得られたことを発表した。
同成果は、東京医科大学 精神医学分野の日野展子氏、志村哲祥 客員准教授(Stanford University, Department of Psychiatry and Behavioral Sciences)、三邉佳意氏、井上猛 教授、こどもみらいの杉浦航氏、RIZAPの瀬戸健氏、柳井美穂氏らによるもの。研究成果は、日本睡眠学会第45回定期学術集会・第30回日本時間生物学会学術大会 合同大会にてポスター発表された。
睡眠時間と肥満との関係についてはこれまでも複数の研究がなされ、短時間睡眠は肥満のリスクとなることや、睡眠時間とウエスト周囲径に有意な負の関係があることことが報告されていたが、肥満である者の肥満を改善しようとする場合、睡眠時間が有意な因子となるかどうかについてはよくわかっていなかったという。
そこで研究グループは、RIZAPの運動・食事指導のプログラムに参加した人を対象に、睡眠時間と体重・体脂肪量の関連について研究を行ったという。研究方法としては、2015年から2018年までに、週2回50分の運動指導(レジスタンストレーニング)と食事指導を受け、プログラム期間中に起床・就寝時刻についても記録した1万8363名のデータを対象とした分析を実施。そのうち、体重を1回以下しか記録していないなどの無効回答を除外した1万3758名について、睡眠時間と体重・体脂肪の減少効果との関連を分析した結果、全体では週平均6〜7時間の睡眠時間が運動・食事指導プログラムにおける体重・体脂肪減少効果を最大化し、過少でも過大でもその減少効果が損なわれていることが確認されたほか、睡眠時間との反応性には年齢差があることが示されたという。
また、目的変数を体重・体脂肪率の増減幅、説明変数を睡眠時間とし、年齢や性別、プログラム参加期間、そして摂取熱量(カロリー)を調整した回帰分析(カテゴリ回帰)では、50歳以下では睡眠不足と睡眠過多が、51歳以上では睡眠過多が、効果を減弱させる有意な要因であることが示され、特に50歳以下における5時間未満の場合と、51歳以上における7〜8時間以上の場合では有意に体重・体脂肪減少効果を損なってしまうことが示されたとするほか、これらの影響はプログラム参加期間や摂取熱量(カロリー)を調整した上でもなお有意であることも確認されたという。
なお、今回の成果について研究グループでは、肥満の改善に対して、短時間睡眠のみならず睡眠時間の過少あるいは過大に着目したもので、減量時には6〜7時間の睡眠が効果的であることなどが示されたとしており、RIZAPおよびchocoZAPでは、この結果を踏まえたプログラムの進化に役立てていくとしている。

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