シニアのスマホ所有、最大のきっかけは「家族からの勧め」が最多
マイナビニュース2024年4月18日(木)20時30分
NTTドコモ モバイル社会研究所は4月18日、2024年1月に実施したシニア層がスマホを所有するきっかけについての調査の結果を公表した。
今回公表されたのは、3月18日に公表されたシニア層のスマホ所有率に関する分析と同じ調査の、スマホ所有のきっかけについての設問の結果とその分析。調査対象者にスマホを所有した最大のきっかけが何だったかを聞いたところ、最も多かった理由は「家族からの勧め」で27%。これに「使いたい機能・アプリがあった」18%、「3Gが終了すると聞いた」「仕事で必要」ともに14%、「周囲がスマホを持った」12%と続いている。
この回答を性年代別に分析したのが次のグラフだ。男性で「仕事で必要となった」が多いのはさもありなんといったところで、女性は年齢とともに「家族からの勧め」と「3Gが終了すると聞いた」が増え、「使いたい昨日・アプリがあった」が減少していく傾向。男性は、60代男性/70代男性で「家族からの勧め」と「仕事で必要となった」が同率となるなど似通った回答分布だが、80代になると「仕事で必要となった」が減り、「家族からの勧め」と「3Gが終了すると聞いた」の数字がぐっと増えている。
また、「従来型のケータイが使えなくなった」の回答比率に男女で差がないのも面白い。
次のグラフは、先ほどの回答を、スマホを所有することになった時期ごとに分けたもの。「10年以上前」から使っていたという人に「仕事で必要となった」が多いのは、引退前の人が多かったと考えれば納得がいく。「3年~7年未満」「3年未満」で「3Gが終了すると聞いた」という回答が多いのは、3G停波のスケジュールが確定した時期を考えればこれも自然なところだろう。「3年未満」で「従来型のケータイが使えなくなった」が増えているのも、3G停波の影響が大きいと思われる。
また、「10年以上前」「7年~10年未満」では20%を超えている「使いたい機能・アプリがあった」という回答が、「3年~7年未満」になると大きく減るのは、そういった機能・アプリがあれば早期にスマホに移行していたということのあらわれか。
最後のグラフは、ここまでと同じ回答を居住地の規模別に分析したものだ。違いがはっきり出ているのは「家族からの勧め」の比率だが、「政令市及び特別区」で低い数値になるなど、必ずしも規模に比例しているわけではなく、変動の要因が見えづらい。若い家族と同居している比率の違いなども影響していそうだ。
調査概要
調査名:2024年シニア調査
調査方法:訪問留置調査
調査対象:全国・60~84歳男女
有効回答数:1,130件
サンプリング:QUOTA SAMPLING、性別・年齢(5歳刻み)・都道府県の人口分布に比例して割付
調査時期:2024年1月
今回公表されたのは、3月18日に公表されたシニア層のスマホ所有率に関する分析と同じ調査の、スマホ所有のきっかけについての設問の結果とその分析。調査対象者にスマホを所有した最大のきっかけが何だったかを聞いたところ、最も多かった理由は「家族からの勧め」で27%。これに「使いたい機能・アプリがあった」18%、「3Gが終了すると聞いた」「仕事で必要」ともに14%、「周囲がスマホを持った」12%と続いている。
この回答を性年代別に分析したのが次のグラフだ。男性で「仕事で必要となった」が多いのはさもありなんといったところで、女性は年齢とともに「家族からの勧め」と「3Gが終了すると聞いた」が増え、「使いたい昨日・アプリがあった」が減少していく傾向。男性は、60代男性/70代男性で「家族からの勧め」と「仕事で必要となった」が同率となるなど似通った回答分布だが、80代になると「仕事で必要となった」が減り、「家族からの勧め」と「3Gが終了すると聞いた」の数字がぐっと増えている。
また、「従来型のケータイが使えなくなった」の回答比率に男女で差がないのも面白い。
次のグラフは、先ほどの回答を、スマホを所有することになった時期ごとに分けたもの。「10年以上前」から使っていたという人に「仕事で必要となった」が多いのは、引退前の人が多かったと考えれば納得がいく。「3年~7年未満」「3年未満」で「3Gが終了すると聞いた」という回答が多いのは、3G停波のスケジュールが確定した時期を考えればこれも自然なところだろう。「3年未満」で「従来型のケータイが使えなくなった」が増えているのも、3G停波の影響が大きいと思われる。
また、「10年以上前」「7年~10年未満」では20%を超えている「使いたい機能・アプリがあった」という回答が、「3年~7年未満」になると大きく減るのは、そういった機能・アプリがあれば早期にスマホに移行していたということのあらわれか。
最後のグラフは、ここまでと同じ回答を居住地の規模別に分析したものだ。違いがはっきり出ているのは「家族からの勧め」の比率だが、「政令市及び特別区」で低い数値になるなど、必ずしも規模に比例しているわけではなく、変動の要因が見えづらい。若い家族と同居している比率の違いなども影響していそうだ。
調査概要
調査名:2024年シニア調査
調査方法:訪問留置調査
調査対象:全国・60~84歳男女
有効回答数:1,130件
サンプリング:QUOTA SAMPLING、性別・年齢(5歳刻み)・都道府県の人口分布に比例して割付
調査時期:2024年1月
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