お小遣い、7割以上が定額制…年俸制や予算制も

イー・ラーニング研究所は「2022年：お小遣い並びに新学年に向けての調査」を実施。調査を通して、お小遣いの支給開始時期やその方法等が多様化してることがわかった。また親は、お金を通してさまざまな能力を身につけてほしいと考えていることも明らかとなった。

　eラーニングに関するコンテンツを提供するイー・ラーニング研究所は、20～50代の子供がいる親を対象に「2022年：お小遣い並びに新学年に向けての調査」を実施した。調査期間は2022年2月3日～2月23日。203人から有効回答を得た。

　お小遣いを渡し始める時期に関する質問には、半数の人が「小学生低学年（1～2年生）」と回答。「小学生未満」「小学生中学年（3～4年生）」を合わせると8割を超えた。また、お小遣いの金額を見直す時期を聞いたところ、「進学や進級」がもっとも多かった。

　お小遣いの渡し方を尋ねた質問には、「定額制」が7割以上を占めた。一方で、年俸制や予算制といった、近年注目されつつある方法でお小遣いを渡している家庭も一定数みられた。お小遣いとして適切な金額を聞いたところ、小学生低学年（1～2年生）では「500円以上1,000円未満」、高校生は「5,000円以上10,000円未満」との回答が最多。年齢とともにお小遣いの金額を増やし、子供の裁量に合わせている家庭が多いことも明らかとなった。
　　
　お小遣いを通して得てほしいものとしては、「お金の使い方」がもっとも多く、ついで「自分で考えて行動する力」「限られた中でやりくりする力」が続く。

　さらに、新学期に向けての準備で必要なことを尋ねた質問の回答上位は、「デジタル環境の整備」「メンタル面でのサポート」「勉強法の見直し」。7割近くの親が、2022年4月からスタートするデジタル教科書に関する不安を感じていないと回答。デジタルの利点を生かした教育を望む親が多いことがうかがえる結果となった。