ESL参加クラブの幹部、プレミアリーグ内での役職を辞任…議決権には影響なし

　欧州スーパーリーグ（ESL）に参加していた各クラブの幹部が、プレミアリーグ内の委員会での役職を辞任することになった。29日、イギリスメディア『アスレティック』や『BBC』が報じた。

　マンチェスター・U、マンチェスター・C、リヴァプール、チェルシー、トッテナム、アーセナルは18日、欧州の強豪6クラブとともにESLの創設を発表。しかし、各連盟やリーグ、政界、王室、参加クラブのサポーターらからの猛反発を受け、プレミアリーグの“ビッグ6”は20日にESLからの離脱を表明していた。

　プレミアリーグの理事会やESL不参加の14クラブは、「他クラブとリーグに対して最大限の誠意をもって行動していなかった」ことや「理事会の書面による事前の承認なしに、トップチームを他の大会に出場させることを意図していた」ことなどを理由に、参加クラブの幹部に対してリーグ内の役職から辞任するよう要求していた。

　マンチェスター・Uのエド・ウッドワード副会長兼CEO（最高経営責任者）とリヴァプールのトム・ワーナー会長は、クラブ放送諮問グループ（Club Broadcast Advisory Group）のメンバーを退任。マンチェスター・Cのフェラン・ソリアーノCEOとアーセナルのヴィナイ・ヴェンカテシャムCEOは、クラブ戦略諮問グループ（Club Strategic Advisory Group）から去る。チェルシーのブルース・パック会長は、監査・報酬委員会（Audit and Remuneration Committee）を離れることになった。なお、プレミアリーグの委員会にトッテナムの関係者は含まれていない。

『アスレティック』によると、今回は各クラブの個人に対する制裁となったが、14クラブのなかにはクラブ自体への罰則を含む、より大きな制裁を望んでいるところもあるという。だが、ESLがすぐにとん挫してしまったことから、制裁措置の正当性などをめぐって意見は一致していないようだ。

　また、『BBC』によると、今回の辞任が“ビッグ6”の議決権に影響を与えることはないという。