UEFAがESL撤退の9クラブへの処分を発表…収益5％減や20億円を寄付へ

　UEFA（欧州サッカー連盟）は7日、欧州スーパーリーグ（ESL）への参加を発表していた12クラブのうち撤退を表明した9クラブに対する処分を発表した。

　プレミアリーグの“ビッグ6”やレアル・マドリードなど欧州の強豪12クラブは4月18日、チャンピオンズリーグに対抗する新たな大会として、ESLの創設を発表。しかし、各連盟やリーグ、政界、王室、参加クラブのサポーターらからの猛反発を受け、プレミアリーグの“ビッグ6”は同20日にESLからの離脱を表明したほか、その後も参加クラブが相次いで撤退を表明した。

　これを受け、UEFAはESL撤退を表明したアーセナル、ミラン、チェルシー、アトレティコ・マドリード、インテル、リヴァプール、マンチェスター・C、マンチェスター・U、トッテナムの9クラブに対する処分内容を決定した。

　発表によると、撤退した9クラブはESL計画が間違いであったことを認め、ファンや各国協会、各国リーグ、ヨーロッパの仲間のクラブ、UEFAに謝罪したという。また、ESL計画はUEFAの規約と規制の下で認められるものではないことも認識され、改めてUEFAの大会に参加することで合意し、署名。欧州クラブ協会（ECA）へ再加入するほか、ESLを設立、運営するために設立された会社への関連する法的措置を中止されたことも明らかとなっている。

　そのほか、来シーズンのUEFAの大会で得る収益の5パーセントが徴収され再配分されることや、ヨーロッパ全土の子供たちや若者たち、草の根のサッカー活動を支援するために総額1500万ユーロ（約20億円）を寄付することも発表。さらに、今後ESLなど無許可な大会に参加した場合は1億ユーロ（約132億円）、今回合意したそのほかの条件に違反した場合は半額の5000万ユーロ（約66億円）の罰金が下されることとなった。

　なお、正式にESLからの撤退を表明していないレアル・マドリード、バルセロナ、ユヴェントスの3クラブに対しては適切と思われる行動を取る権利を留保しているとして、今後UEFAの管轄する懲戒機関に委ねられることになることを明らかにしており、さらに厳しい処分が下される可能性があるようだ。