来季J2の長崎が協力自治体を公募 マンCがモデル

12月7日(金)18時51分 日刊スポーツ

長崎の高田社長(2018年4月11日撮影)

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来季J2のV・ファーレン長崎は7日、長崎・佐世保市のジャパネットホールディングス本社で、クラブハウスや寮を備えた新たな練習拠点づくりのため、協力自治体を公募すると発表した。
トップチームはもちろん、小学生からの育成環境の充実など、より一層のクラブ強化を図るため、土地提供や施設建設、維持運営などに協力してもらえる自治体を長崎県内21自治体から募集するというもの。今月21日に1次募集を締め切る。建設には約10億円が投資され、早ければ20年シーズンから使用を開始する予定だ。
プロ野球ソフトバンクが、ファーム施設を公募した事例に倣った。新練習拠点は、最大6面予定の天然芝や人工芝グラウンドがクラブハウスを囲むレイアウトで、英国プレミアリーグのマンチェスター・シティがモデルだという。
長崎の高田明社長(70)は「試合をやるクラブだけでなく、子どもたちの育成とか地域活性につながるヨーロッパ型のクラブを目指すことになれば、クラブハウスをどうするかは大きな意味がある。子どもたちが活躍できるチームをつくることも大人が与えられた課題ですから」と力説する。
新たなホームスタジアム建設に続き、日本一の規模とも言える壮大なプロジェクトを掲げ、Jリーグを盛り上げる。

日刊スポーツ

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