インフルエンザ大幅減も、前年同期比2.7倍と高止まり
2025年1月15日（水）13時15分 リセマム
インフルエンザ流行レベルマップ（2025年第1週）
厚生労働省が全国約5,000か所の定点医療機関で実施している感染症発生動向調査によると、2025年第1週の定点あたりのインフルエンザ患者報告数は全国平均33.82人。前週（2024年第52週64.39人）から大幅減となった一方、前年の年末年始（2024年第1週12.66人）と比べると約2.7倍にのぼる。
都道府県別にみると「岐阜県」70.67人がもっとも多く、「茨城県」60.18人、「愛知県」55.97人、「大分県」54.26人、「滋賀県」52.58人、「鳥取県」48.72人、「長野県」47.92人、「熊本県」47.87人、「福島県」46.84人、「高知県」46.48人、「埼玉県」46.07人が続いた。41都道府県では前週の報告数よりも減少したものの、青森県、福島県、長野県、岐阜県、鳥取県、沖縄県の6県は前週より増加がみられた。
国立感染症研究所感染症情報センターは、2025年第1週の全国医療機関（定点医療機関以外を含む）の受診者数を約110.4万人と推計。年齢別では、「0〜4歳」約9.5万人、「5〜9歳」約8.3万人、「10〜14歳」約6.8万人、「15〜19歳」約6.8万人、「20代」約13.5万人、「30代」約12.3万人、「40代」約15.8万人、「50代」約16.3万人、「60代」約9.2万人、「70歳以上」約12.1万人。直近5週間に検出されたインフルエンザウイルスは「AH1pdm09」が97％を占める。
教育機関では新学期が始まったことで、今後増加に転じる可能性もあり、引き続き手洗いやマスク着用など感染対策を心がけたい。
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