ゴディバ、義理チョコ廃止広告の意図は？ 「あげる人が主役、あげる人が心から楽しめるバレンタインが理想」

「日本は、義理チョコをやめよう。」——2月1日の日経新聞に掲載されたゴディバの意見広告は"義理チョコ文化"がすっかり根付いた日本に大きな波紋を広げた。「義理チョコの用意が大変」と感じている女性や「お返しが面倒だ」という男性から共感の声が相次ぐ一方、疑問を感じた人もいたようだ。

この大胆な意見広告の意図はどこにあったのか。キャリコネニュースがゴディバジャパンに問い合わせたところ、同社代表のジェローム・シュシャン氏のメッセージとして、以下の回答が返ってきた。

「あげる人が主役のバレンタインデー、あげる人が心から楽しめるバレンタインデー、それが、Godivaの理想です」

「楽しくないバレンタインから無理に利益をあげたいとは考えていない」

シュシャン氏は、チョコを「もらうひと」ではなく、「あげるひと」がバレンタインの主役になるべきだという。

「まず、私たちが大切にしたいのは、バレンタインデーの主役は、『もらうひと』ではなく、『あげるひと』ではないか、ということです」
「ですから、義理チョコをあげるのが楽しいと考える人、ご挨拶として知り合いの方に配る、それが自分にとっても楽しい、と考えている方には、今後ともぜひ続けていただきたいです」

しかし嫌々配るくらいならやめてしまえばいいのではないかと提案している。

「もし義理チョコが少しでも苦痛になっている人がいるのであれば、それはやめたしまったほうがいいのではないか、と私たちは思います。それが今回の新聞広告の主旨です。お客様が楽しくないバレンタインデーは、私たちチョコレート会社にとっても楽しくないバレタインデーです。そういう楽しくないバレンタインデーから無理に利益をあげたいと、私たちは考えていません」

その代わりに同社はバレンタインを純粋に楽しもうと呼びかけている。

「あげる人が主役のバレンタインデー、あげる人が心から楽しめるバレンタインデー、それが、Godivaの理想です。海外では、女性同士でバレンタインデーを祝うギャレンタインデーなど、新しいバレンタインデーの楽しみ方が広がりはじめています」

同社の公式サイトによると、ギャレンタインは米国の人気ドラマから生まれたものだという。新しいバレンタイン文化として日本に定着するだろうか。

一方で「有楽製菓は引き続き義理チョコ文化を応援いたします」

日本のバレンタインデーは、ネット上では「チョコレート会社の策略」などと揶揄されることもある。製菓会社としては絶対に外せない商機だが、女性の苦痛になっているのであれば義理チョコをやめよう、と提案するゴディバの姿勢は異例だ。

ゴディバの広告は業界でも話題になっているようで、チョコレート菓子のブラックサンダーで知られる有楽製菓は2月1日、

「とある広告が話題のようですね。よそはよそ、うちはうち。みんなちがって、みんないい。ということで有楽製菓は引き続き『日頃の感謝を伝えるきっかけ』として義理チョコ文化を応援いたします」

とツイートした。同社はブラックサンダーのパッケージに「一目で義理とわかるチョコ」と表示した商品を販売している。イトーヨーカドーのネット通販では20本入りが税込み648円で販売されており、お財布に優しそうではある。