「2020年に西側諸国崩壊」大学教授が予測 → 信じた米国セレブが ニュージーランドを爆買い中!

2月17日(金)8時0分 tocana

イメージ画像は、「Thinkstock」より

写真を拡大

 シリコンバレーのIT企業家らが、急にニュージーランドを爆買いし始めたというニュースが舞い込んできた。世界情勢が混乱を極める中、いち早く米国のエリートたちは「西側諸国崩壊」の可能性を嗅ぎ取っていたようだ。


■アメリカ人がニュージーランドを爆買いしている

 英紙「Express」(2月13日付)によると、将来迫る核戦争や政治的混乱、イスラム教過激派によるテロを恐れた米国の富豪がこぞってニュージーランドの土地と邸宅を買い占めているという。現地の不動産「ベイリーズ・クイーンズタウン」社長ステイシー・コバーン氏は現在の状況を次のように語っている。

【その他の画像はコチラ→http://tocana.jp/2017/02/post_12368.html】

「もはやクイーンズタウンは世界が混乱に陥った時のための避難場所になっていますよ。顧客の中には、近い将来何かが起こると予感している方がたくさんいるようです。ニュージーランドやクイーンズランドの安全な環境、中立的な政府を求めて、今後も米国人の顧客は増えていくでしょうね」(コバーン氏)

 英紙「Daily Mail」(2月4日付)によると、ニュージーランドの他にも、税制、気候などの面から南米のチリも人気を博しているというが、このままでは世界経済の中心が南半球に移ってしまいそうだ。それにしても、彼らは一体何を恐れているのだろうか? その背景には科学的に分析された驚愕の社会崩壊シナリオがあるようだ。


■科学的に判明した西側諸国崩壊のシナリオ

 米コネチカット大学で生態学と数学を教えるピーター・トゥルチン教授は、歴史的事象を数学的・物理学的に分析する「歴史動力学(cliodynamics)」を発展させ、社会が崩壊するタイミングを算出。その結果、2020年までに政治的混乱、暴動、テロが蔓延し、米国をはじめとした西側諸国が崩壊することが分かったというのだ!

 トゥルチン教授によると、古代ローマから米国まで手に入る限りの歴史データをモデル化したところ、社会が50年周期で不安定化し、暴力活動がピークを迎えることが判明したという。そして、次のピークに当たるのが2020年なのだ。

 また、50年周期に重なるように100年周期のサイクルも存在し、これは「エリートの人口過剰」のピークを表しているという。限られた政治ポストを複数のエリートが争うようになると社会情勢が悪化していくそうだ。

 2013年、トゥルチン教授の予測が発表されるとともに、ニュージーランドの買占めが始まったが、それに拍車をかけるかのようにトランプ大統領が就任、いよいよ本格的な危機感を覚えた米国の富豪らがさらなる爆買いに走っている、という状況のようだ。

 2020年には「東京オリンピック」が開催される。現在急ピッチで計画の見直しが進められているが、まだまだ混乱が完全に収束したとは言い難い。日本も世界的な社会変動に巻き込まれ、オリンピックが中止に追い込まれる危険性もあるだろう。2020年まで残り3年、これから世界はどのように崩壊していくのだろうか?
(編集部)


※イメージ画像は、「Thinkstock」より

tocana

この記事が気に入ったらいいね!しよう

ニュージーランドをもっと詳しく

BIGLOBE
トップへ