会社の心理的安全性が「低い」とみなされる要因、調査で明かされる

パーソルHDは3月18日、パーソルファシリティマネジメントがワーカーに向けて実施した「職場における心理的安全性の実態調査」の結果を発表した。
調査は2024年10月28日〜11月6日、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県で従業員数50人以上の企業に勤務する20歳〜60歳、958件を対象に実施された。
まず、「心理的安全性」(組織の中でメンバーの誰もが率直に意見を言い質問できる状態)が高い職場の特徴を聞いたところ、「考えや意見などを誰とでも素直に言い合える環境であること」が67.2%で最多となった。
次いで、「上司や先輩が優しく、叱責が少ない」が46.1%、「休みが多い/休みが取りやすい」が42.2%、「残業が少ない」が35.7%で続く結果となっている。
自身の勤め先が、自分の考えや意見などを誰とでも素直に言い合える環境であると回答したのは、合わせて約6割(「そう思う」が15.6%、「ややそう思う」が46.7%)となった。
そのうち、自身の勤め先に対しては55.7%が「気軽に業務の相談や質問ができる」、52.3%が「業務上困った時に周囲に助けを求めやすい」、50.5%が「他愛のない会話や雑談がしやすい」と回答している。
次に、勤め先のワークプレイス環境について調査したところ、コミュニケーションが促進される設備や作業効率を向上させる環境が整っている職場は、そうでない職場に比べて心理的安全性が高いことが分かった。
休憩や気分転換が行いやすいリラックスエリアやカフェエリアを有する環境の充実についても、心理的安全性が高い層(30.9%)と低い層(10.6%)では差が見られた。
また、心理的安全性が低い層に多かったオフィス環境の特徴としては、「固定席を採用している」(43.4%)が最多となっている。
そのほか、「フリーアドレスを採用している」の該当率が、心理的安全性が高い層(30.8%)と低い層(16.2%)とで差が見られる結果となっている。