教育改革に向けて、保護者の78%「勉強時間増やす必要あり」
2019年5月16日(木)17時45分 リセマム
「小中学生の教育改革への準備実態調査」は、個別指導学習塾「明光義塾」を全国展開する明光ネットワークジャパンが、小学3年生〜中学3年生までの子どもを持つ保護者男女800名(小学3〜6年生400人、中学生400人)を対象に実施。調査期間は2019年4月26日〜5月2日。
「教育改革」に伴う学校の授業の変化に関して、子どもの勉強時間を増やす必要があると思うかという質問では、34.2%が「増やす必要がある」、43.8%が「どちらかというと増やす必要があると思う」と回答。あわせて78%の保護者が、子どもの勉強時間を増やす必要性を感じていた。
一方、73.3%の保護者は、2020年より教育改革が本格的に実施されることを「知っている」と答えたが、その内容に関して「理解している」と答えた保護者は35.2%という結果だった。また、教育改革自体まったく「知らない」と回答した保護者も26.8%を占めている。
教育改革の内容を理解していないと答えた保護者(519人)に「今後、教育改革の内容を理解する必要があると思うか」と質問すると、「理解する必要があると思う」が27.2%、「どちらかというと理解する必要があると思う」が46.6%。7割以上の保護者が理解する必要があると答えている。
教育改革の内容を理解していると答えた保護者(281人)に「自身の子どもは教育改革に向けて何らかの準備をしているか」と質問すると、54.4%は「準備をしている」と回答。準備の内容では、「学習塾で英語を学んでいる」58.8%がもっとも多く、ついで「英語を自主学習で学んでいる」55.6%、「通信教育で英語を学んでいる」42.5%。「読書の量を増やしている」「パソコンに触れる機会を増やしている」なども回答にあがっていた。
また、教育改革にあたり、自身の子どもに外部のサポートが「必要だと思う」保護者は、回答者全体の59.9%(必要だと思う・どちらかというと必要だと思う)にのぼった。明光ネットワークジャパンでは、「学校の授業や自主学習だけで十分な対応が出来るのか、不安を感じている保護者も多い」とコメントしている。