「UFO情報が公開されたら経済が崩壊する」 米ロビイストが警告、反重力技術で世界金融が混乱？

写真を拡大

　アメリカのロビイスト※1でパラダイム・リサーチ・グループ（Paradigm Research Group）の代表を務めるスティーブン・バセット氏が、「米国政府はUFO※2データを公開した場合の『経済的影響』を恐れて、ひそかに保管している」と発言して注目を集めている。

※1 ロビイストは、政党・議員・官僚などに働きかけ、特定の団体の利益を政治に反映させるロビー活動を行う人々。その名は、ユリシーズ・S・グラント大統領（在任期間1869-1877）が、ホテルのロビーで関係者からの陳情を受けていたことに由来する。米国にはおよそ3万人のロビイストがいるといわれ、ロビイストとしての登録が義務付けられている。

※2 UFO（Unidentified Flying Object：未確認飛行物体）は、説明のつかない航空現象をすべて含むが、現在は「宇宙人の乗り物」という意味で用いられることが多い。そのため、現在アメリカ軍では「宇宙人の乗り物」という意味合いが強くなったUFOに替えて、説明のつかない航空現象に対し、「UAP（Unidentified Aerial Phenomena：未確認航空現象）」という呼称を採用している。最初のUFO目撃談とされる1947年の「ケネス・アーノルド事件」で、実業家のケネス・アーノルドが目撃した飛行物体について「水の上を滑る円盤のように」動いていたと描写したことから、宇宙人の乗り物を「空飛ぶ円盤（flying saucer）」と言うこともある。

　バセット氏は1996年にPRGを設立、「アメリカ政府が課した、地球外生命体が人類に関与していることをめぐる事実の隠蔽をやめさせるために、あらゆる方法で提唱する」と主張している人物でもある。彼は2013年には40人以上の研究者や政府機関の元関係者等を率い、米国議会の公聴会と同じ用例に従って証言する会議「シチズンズ・ヒアリング：ディスクロージャー」（以下CHD）を行ったことでも有名だ。彼はアメリカ政府がエイリアンの技術を密かに保有していることを確信しており、政府が秘匿している「UFO」の公開によって地球外生命体の存在が確認されるだろう、と常々主張している人物でもある。

　そんなバセット氏にとって、今年5月にアメリカ議会で開催された未確認航空現象（UAP）に関する公聴会は望むべきものであるはずなのだが、バセット氏によれば今回の公聴会も「不十分」な内容であったようだ。そもそも、バセット氏は「アメリカ議会がUFOに関する情報や技術を公表しないのは、『経済的影響』が計り知れないと考えているから」だと主張している。

　いわゆる「空飛ぶ円盤」は既知の飛行機などとは全く違う推進力を得て、飛行しているとみられている。バセット氏によれば「間違いなく、反重力に基づいた、より複雑で深いシステム」だそうだが、いずれにせよ石油やガソリン、ガス、石炭など、我々の経済を動かしている従来の燃料を使用しないことは間違いないとみられている。そのため、UFOの情報や技術を完全に公表すると、世界の金融ネットワークに大きな影響を与える可能性が高いというのだ。そのため、アメリカ政府は情報を公開しないばかりか、「いくつかのプログラムはホワイトハウスや議会の管轄から外れたとても深いところで動いている」のだという。

　なお、仮にUFOに関する情報が公開され、世界経済に影響を与え始めたとしても、その後経済には新たな発展の機会が訪れるとバセット氏は考えているそうだ。公聴会の後もバセット氏は完全な「ディスクロージャー」を求め、アメリカ政府が保持しているかもしれないUFO情報の追求を続けることを誓っている。

参考：「Daily Star」、ほか

【本記事は「ミステリーニュースステーション・ATLAS（アトラス）」からの提供です】