『エコノミスト2023』の表紙に描かれた暗黒予言！ 日本がウクライナ化、中国やトルコも戦争に突入か？

——予言研究家・白神じゅりこが寄稿！

　イギリスの政治経済誌『エコノミスト（The Economist）』は、毎年年末に次の年を予想する『世界はこうなる』シリーズを出しているが、そこで語られている内容はこれからの指針になるとして、世界中の政治家やリーダーそしてビジネスキーパーソンからも重視されている。

　そして、同誌はロスチャイルドが株主であり、その内容以上に表紙の図柄が未来を予言しているとして陰謀界隈からも注目されているのだ。

　今年もまた毎年恒例の『The World Ahead 2023』が刊行され、早くもネット上ではさまざまな推測が飛び交っている。では、現代の予言の書の同誌から、来年どんな年になるのかを筆者の考察も含めて速報的に読み解いていこう。

2023年は予測不可能な厄災が起こる？

　編集者トム・スタンデージ氏は、『The World Ahead 2023』について、「パンデミックが当面の未来を形作る影響力を持ってから2年後、現在の主な原動力はウクライナでの戦争です。今後数カ月間、世界はウクライナの戦争が地政学と安全保障に与える影響をめぐる予測不可能な事柄に取り組まなければなりません」と話す。

　新型コロナウイルスによる世界的な災いとロシアとウクライナの戦争が、インフレを制御するための闘争、エネルギー市場の混乱、さらに中国の脅威などやっかいな事態をますます複雑化していると、スタンデージ氏は指摘している。

　パンデミックと戦争といった大きな厄災が立て続けに起こったことで、専門家も予測が難しいほど、世界は混乱してしまったようだ。

『The World Ahead 2023』において、スタンテージ氏は来年注目しているテーマが以下だ。簡潔に紹介しよう。

1. ウクライナ

　エネルギー不足とアメリカの政治的変化がウクライナを支持する西側諸国を弱体化させるために、ロシアはウクライナとの戦争を長引かせようとするであろう。

2. 不況

　エネルギー価格の高騰によって引き起こされたパンデミックの後遺症が経済に影響を及ぼす。中央銀行がインフレを抑えるために金利を引き上げるため、主要な経済は景気後退に陥る。不況の痛みは世界的なものになる。

3. 再生可能エネルギー

　各国がエネルギー供給を確保しようと急ぐ中、化石燃料に逆戻りしているが、戦争によって再生可能エネルギーへの転換が加速する。風力や太陽光だけでなく、原子力や水素も再生可能エネルギーとしての恩恵を受ける。

4. 中国の終焉

　来年の4月のある時点で中国の人口（約 14 億 3000 万人）はインドに追い抜かれる。中国の人口減少が経済成長の鈍化に繋がり、アメリカを追い越すことはできない。

5. アメリカの分断

　中間選挙において、トランプ前大統領が影響力を持つ共和党は予想よりも悪い成績を収めた。しかし、リベラル系の民主党と保守系の共和党の対立は激化しており、中絶、銃、その他のホットな問題に関する社会的および文化的格差は拡大し続けている。アメリカの分断は進み、2024年の大統領選挙へのトランプ氏の正式な参加表明が分断を加速させる。

6. 注目すべき紛争

　ウクライナでの戦争に世界が注目することで、他の場所での紛争のリスクも高まる。中国は今こそ台湾に侵攻する絶好のタイミングだと考えるかもしれない。また、ヒマラヤ周辺では、インドと中国の緊張が高まる可能性がある。トルコはギリシア系住民とトルコ系住民で紛争が続くキプロス島を手に入れようと本格的な軍事行動に出るかもしれない。

7. 同盟関係の変化

　地政学的な変化でいろいろな同盟関係も変化していくだろう。たとえば、ウクライナ戦争で活性化した北大西洋条約機構（NATO）は、2つの新しいメンバーを加入させる。

8. 旅行業界の盛り返し

　新型コロナウイルスのパンデミックによるロックダウンで長らく旅行が難しい状況だった。しかし、2023年の旅行者の支出は、新型コロナウイルスが流行する以前の2019年の1.4 兆ドルの水準にほぼ戻るだろう。しかし、企業がコストを削減しているため、出張は引き続き低迷する。

9. 仮想世界がより現実的に

　仮想世界で仕事をしたり遊んだりするアイデアが普及する。AppleがAR/VRヘッドセットを発売し、それに呼応するかのように株価の低迷にあえぐMeta社も戦略を変更するであろう。

10. 2023年に流行する新しい専門用語

　パスキーは2023年に知っておくと役立つ専門用語である。パスキーとはAppleの年次開発者向けイベント「WWDC22」にて発表した、パスワード不要の次世代のサインイン方法である。また、暗号通貨は時代遅れになり、次は量子暗号は熱いだろう。　

2023年に中国が日本に侵攻か？

　では、ここから『The World Ahead 2023』の表紙で気になる部分を読み解いていこう。

●暗転している表紙

　2022年の表紙は白が基調だったが今年は黒が基調である。ということは、2023年は2022年に比べて暗転する。つまり、さらに状況が悪化するということだろうか？

●2023年の主要国

　表紙に描かれた主要国とそのリーダーは次の通り。

・台湾の蔡英文総統

・中国の習近平国家主席

・ウクライナのゼレンスキー大統領

・アメリカのバイデン大統領

・イタリアのメローニ首相

・ロシアのプーチン大統領

　以上6つの国とそのリーダーが2023年の世界を大きく動かすということを示唆しているようだ。それぞれの国が独立して描かれていることから戦争などで対立する可能性も考えられるだろう。

　リーダーの顔の大きさが違うが、プーチン大統領、習国家主席、バイデン大統領がことさら大きく描かれている。来年はこの3人が影響力を持つ世界となるのだろうか。

　さらに、日本の岸田首相は描かれてないことから、来年も日本は世界の表舞台で活躍するとは期待されていないようだ。

●蔡英文のロボットアーム

　台湾にある世界最大の半導体受託製造TSMCを巡って中国と米国の半導体戦争が激化する暗示か？

●習近平の空飛ぶ車

　中国の新興EVメーカー小鵬汽車（シャオペン）の空飛ぶ車「旅航者Ｘ２」が描かれている。2023年、中国が空飛ぶ車を全世界に売り出していくことを示唆しているのか？

●バイデンとエネルギー問題

　バイデンの周囲に描かれている輸送タンカーと風車はエネルギーの象徴か。

　アメリカ主導のロシアに対する経済制裁がヨーロッパや日本などのエネルギーを滞らせ、結果アメリカの信用が失墜するなどの問題が起こるのではないか？

　またバイデンの左上に描かれているのは「サイキ」という人工衛星だ。これは金属を主体とする小惑星「プシケ」を探索するために開発されている。サイキは今年8月の打ち上げが延期され、次回打ち上げ予定は2023年7月、もしくは2024年とされている。首尾よく来年中に「サイキ」が打ち上げられれば、2029〜30年にはプシケに到達する。プシケは大量の金属を含有し、その総額は世界経済（約7370兆ドル）のおよそ1356倍にあたる1000京ドル（約10垓円）だと推測されていることから、サイキによる調査は純粋な科学的目的からではなく、プシケの資産価値を算定するためではないかともいわれている。もし、プシケを米国が利用できるとなれば、米国の覇権は揺るぎないものになり、また大きな混乱が世界にもたらされることになりそうだ。

●日本がウクライナ状態に？

　ゼレンスキーの隣にある地対艦ミサイルは、陸上自衛隊の「12式地対艦誘導弾」だとされている。これは、2023年に台湾問題を巡って米中戦争が勃発した場合、日本が中国から攻撃を受けて反撃するという意味なのかもしれない。実際、12式地対艦誘導弾は奄美大島と宮古島に配備されており、敵艦の上陸を許す前に対艦ミサイルを撃ち込み、撃沈することが目的だとされる。もちろん、ここでの仮想敵国は中国であることは言うまでもない。

●宇宙で歴史的発見？

　表紙の真ん中にあるのは、ジェイムズ・ウェッブ宇宙望遠鏡である。これまでの中で最も強力な望遠鏡とされることから、2023年は宇宙で異星人の存在を証明するなど歴史的な発見をする可能性があるのではないだろうか？

　その他、全体的に見て格子状のものが描かれているが、これはメタバース上の土地を表現しているといわれ、世界でよりいっそう仮想現実化が進むと考えられる。また、背後のバラバラの赤い四角は木っ端微塵になった日の丸にも見えなくもない。2023年は、日本は世界情勢に翻弄され戦争に巻き込まれてめちゃくちゃになってしまうのだろうか？

　いかがだっただろう？　『エコノミスト』はエリート支配者の計画書とも言われている。予言ではなく、計画ならば、必ずしも計画通りにはいかないのが世の常である。

　物騒な話ばかりになってしまったが、2023年はエコノミストの表紙とはかけ離れた彩り豊かな明るい年になってくれることを祈らずにはいられない。

参考：「The Economist」、ほか