DataCurrent、DX推進の内製化支援に向け、動画研修による人材育成プログラム「DataCurrent Academy」の提供を開始
PR TIMES2024年2月19日(月)11時16分
~動画はすべて15分以内、基礎から実践まで授業数300以上~
株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社で、企業のデータ利活用の推進を行う株式会社DataCurrent(本社:東京都港区、代表取締役社長:多田 哲郎、以下「DataCurrent」)は、DX推進の内製化支援に向けて、動画研修による各種育成プログラム「DataCurrent Academy」の提供を開始いたします。
本プログラムでは、マーケティング概論やデジタルの活用プロセス、顧客理解のための分析手法など、様々な動画研修を用意しています。動画はすべて15分以内で受講しやすく、企業の要件に応じて適切なプログラムを組み合わせることが可能です。また、人材育成の先にある内製化をより効果的に行うためのコンサルティングサービスも併せて提供しており、専任人材の育成からDX推進まで一気通貫でサポートいたします。
[画像1: https://prtimes.jp/i/59513/25/resize/d59513-25-a68ed5646bf0aeaa3b19-0.png ]
サービス提供の背景
昨今様々な企業がDXの推進に向けて、専任人材を軸とした組織改革への取り組みが活発化しています。専任人材の確保・育成が事業シナジーを生み出す要素の一つとなる一方で、社内育成を行うには多くの課題があるのも事実です。本サービスでは、多種多様な動画研修プログラムの中から、企業の課題に合わせてプログラムを組み合わせることで、実践的で市場ニーズにマッチしたデジタル人材の確保・育成を支援いたします。
「DataCurrent Academy」の特徴
1.全動画が3~13分程度
長時間の動画を視聴する時間がなくとも、すきま時間で受講可能です。
2.実用的なプログラム
DXやデジタルマーケティングの実践に関わる専門スタッフがカリキュラム化しています。
[画像2: https://prtimes.jp/i/59513/25/resize/d59513-25-9ba0c3a0bf0ddc0b45a7-1.png ]
今後の展望
DataCurrentでは、あらゆる企業のニーズに応えるべく、「DataCurrent Academy」においてDX領域の最新トレンドを押さえたコンテンツの拡充など、定期的なカリキュラムの追加を予定しています。
より多くの企業にとって、また社会にとって役立つソリューションの提供とサービス作りを目指してまいります。
本サービスの詳細については、下記よりご確認いただけます。
[画像3: https://prtimes.jp/i/59513/25/resize/d59513-25-99cbeca703520150dc6f-2.png ]
DataCurrent Academy
https://www.datacurrent.co.jp/documents/datacurrent-academy_20240219/
今後もDataCurrentは、データ基盤の構築支援からビジネスでの活用まで、データを起点とした戦略立案・実行をワンストップで支援し、企業のデータ活用の推進に貢献してまいります。
DataCurrentについて
生活者主体の考え方に基づくデータ活用を推進する専門会社として2019年6月3日に設立いたしました。 CDP導入支援のみならず、データ戦略設計から分析、広告配信、データプライバシーに関するアドバイザーサービス、新事業立ち上げサポートまで お客様の課題に沿ったデータ活用推進に必要なサービスを一貫してご提供しています。
今後もDataCurrentは、データ基盤の構築支援からビジネスでの活用まで、データを起点とした戦略立案・実行をワンストップで支援し、企業のデータ活用の推進に貢献して参ります。
社名:株式会社DataCurrent
代表取締役社長:多田 哲郎
設立:2019年6月3日
本社所在地:〒105-5536 東京都港区虎ノ門2-6-1 虎ノ門ヒルズ ステーションタワー36F
URL:https://www.datacurrent.co.jp
株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社で、企業のデータ利活用の推進を行う株式会社DataCurrent(本社:東京都港区、代表取締役社長:多田 哲郎、以下「DataCurrent」)は、DX推進の内製化支援に向けて、動画研修による各種育成プログラム「DataCurrent Academy」の提供を開始いたします。
本プログラムでは、マーケティング概論やデジタルの活用プロセス、顧客理解のための分析手法など、様々な動画研修を用意しています。動画はすべて15分以内で受講しやすく、企業の要件に応じて適切なプログラムを組み合わせることが可能です。また、人材育成の先にある内製化をより効果的に行うためのコンサルティングサービスも併せて提供しており、専任人材の育成からDX推進まで一気通貫でサポートいたします。
[画像1: https://prtimes.jp/i/59513/25/resize/d59513-25-a68ed5646bf0aeaa3b19-0.png ]
サービス提供の背景
昨今様々な企業がDXの推進に向けて、専任人材を軸とした組織改革への取り組みが活発化しています。専任人材の確保・育成が事業シナジーを生み出す要素の一つとなる一方で、社内育成を行うには多くの課題があるのも事実です。本サービスでは、多種多様な動画研修プログラムの中から、企業の課題に合わせてプログラムを組み合わせることで、実践的で市場ニーズにマッチしたデジタル人材の確保・育成を支援いたします。
「DataCurrent Academy」の特徴
1.全動画が3~13分程度
長時間の動画を視聴する時間がなくとも、すきま時間で受講可能です。
2.実用的なプログラム
DXやデジタルマーケティングの実践に関わる専門スタッフがカリキュラム化しています。
[画像2: https://prtimes.jp/i/59513/25/resize/d59513-25-9ba0c3a0bf0ddc0b45a7-1.png ]
今後の展望
DataCurrentでは、あらゆる企業のニーズに応えるべく、「DataCurrent Academy」においてDX領域の最新トレンドを押さえたコンテンツの拡充など、定期的なカリキュラムの追加を予定しています。
より多くの企業にとって、また社会にとって役立つソリューションの提供とサービス作りを目指してまいります。
本サービスの詳細については、下記よりご確認いただけます。
[画像3: https://prtimes.jp/i/59513/25/resize/d59513-25-99cbeca703520150dc6f-2.png ]
DataCurrent Academy
https://www.datacurrent.co.jp/documents/datacurrent-academy_20240219/
今後もDataCurrentは、データ基盤の構築支援からビジネスでの活用まで、データを起点とした戦略立案・実行をワンストップで支援し、企業のデータ活用の推進に貢献してまいります。
DataCurrentについて
生活者主体の考え方に基づくデータ活用を推進する専門会社として2019年6月3日に設立いたしました。 CDP導入支援のみならず、データ戦略設計から分析、広告配信、データプライバシーに関するアドバイザーサービス、新事業立ち上げサポートまで お客様の課題に沿ったデータ活用推進に必要なサービスを一貫してご提供しています。
今後もDataCurrentは、データ基盤の構築支援からビジネスでの活用まで、データを起点とした戦略立案・実行をワンストップで支援し、企業のデータ活用の推進に貢献して参ります。
社名:株式会社DataCurrent
代表取締役社長:多田 哲郎
設立:2019年6月3日
本社所在地:〒105-5536 東京都港区虎ノ門2-6-1 虎ノ門ヒルズ ステーションタワー36F
URL:https://www.datacurrent.co.jp
「推進」をもっと詳しく
BIGLOBE旅行 都道府県民限定プランのご紹介♪
「推進」のニュース
-
石川県の恵寿総合病院が、病院の働き方を変えるDXを推進するためにZscalerのゼロトラストセキュリティソリューションを導入5月16日18時46分
-
トレジャーフットが令和5年度に引き続き、佐賀県「IT人材の起業・複業等活躍推進事業」受託。「Saga Smart Terakoya」でITスキルの地産地消を目指す。5月16日18時16分
-
日本フレスコボール協会(JFBA)、6月29(土)-30日(日)に『フレスコボールオキナワカップ2024〈SUMMER CAMP〉』を沖縄県読谷村・残波ビーチで開催することを公式発表。5月16日18時16分
-
ICT支援人材による、建築現場でのデジタルツール活用と推進5月16日18時16分
-
トランスコスモス、建設DX推進に向けデジタル施策の企画から定着まで支援する新拠点「BPOセンター札幌北八条」を開設5月16日16時46分
-
株式会社シフトメーション、9億円の資金調達を実施5月16日16時46分
-
「第4回 デジタル化・DX推進展」に出展いたします5月16日15時46分
-
日特建設株式会社が「安全衛生・品質管理のさらなる強化」に向けSOLIZEの自然言語処理AIソリューション「SpectA KY-Tool」を採用し、DXを推進5月16日14時16分
-
広島銀行がインボイス管理サービス「Bill One」を導入、年間約3万件の紙の請求書をデジタル化し、業務を効率化5月16日14時16分
-
三重県鳥羽市スカロケ移住推進部「海女のまち鳥羽へダイブ!海ぐらし移住体験ツアー」5月16日14時16分