小学生のスポーツ活動、依然として母親に重い負担
リセマム2022年2月18日(金)18時15分
小学生のスポーツ活動は母親中心に関与している実態にあり、母親の負担が大きい構造は依然として変わらないことが2022年2月18日、笹川スポーツ財団の調査結果の速報値からわかった。「ユニフォームや練習着の洗濯」への関与では、母親が父親を63.3ポイント上回っている。
「小学生のスポーツ活動における保護者の関与・負担感に関する調査研究2021」は、小学校1~6年生の第1子をもつ母親2,400人(対象となる子供の学年・性別が均等になるよう全学年男女各200人)を対象に2021年9月に実施。複数の子供がいる場合は、第1子について回答した。
子供のスポーツ活動(クラブ・教室等の団体に所属して行う活動)について、母親の負担が大きいと感じるものは、「指導者や保護者の送迎をする」が66.7%で最多。「練習や大会等で指導者・保護者の食事や飲み物を用意する」64.4%、「大会等で保護者や関係者が観戦する場所を確保する」62.0%と続いた。
母親と父親の関与で差がもっとも大きいのは、「ユニフォームや練習着の洗濯」で、母親84.4%に対し、父親21.2%と、63.3ポイントもの差があった。ついで「子供のスポーツ用具購入」が母親72.8%・父親32.1%、「子供の送迎」が母親89.2%・父親56.4%。子供のスポーツ活動への関与は、依然として母親中心の構造にあることが浮き彫りとなっている。
前回の2016年度調査結果との比較では、「指導者や保護者の送迎をする」といった新たに加えた項目の負担感の高さが目立った。また、前回調査で負担感が高かった項目は、今回の調査でも依然として高い傾向がみられた。
子供のスポーツ活動への母親・父親の関与の経年変化をみると、母親・父親ともに「子供の送迎をする」が増加し、「大会や試合に付き添う・応援をする」が減少。その一方で、全体的には母親中心に関与している実態は前回と変わらなかった。また、「クラブの練習以外の自主練習につきあう」等が増加し、「弁当を作る」が減少していることから、コロナ禍で長時間の活動や大会・イベント等が難しくなり、大会や試合を応援する機会が減ったことがうかがえる結果となっている。
調査結果について、笹川スポーツ財団スポーツ政策研究所シニア政策オフィサーの宮本幸子氏は「子供のスポーツにおける保護者の関与という観点では、今回の調査結果は予想以上に『変化がない』ことが発見であった。『練習の指導』等の一部の項目を除き、家庭内でのサポート、団体内でのサポート、いずれも母親中心の関与が続き、しかもそれらは祖父母世代から続いている可能性が示唆された」とコメント。今後に向けて「当番制や活動時間・試合への参加方法を見直す等、スポーツ活動のあり方で解決できる部分もある。ひとつひとつの積み重ねによって、子供も保護者もスポーツを楽しむことのできる社会につながることを望みたい」と述べている。
「小学生のスポーツ活動における保護者の関与・負担感に関する調査研究2021」は、小学校1~6年生の第1子をもつ母親2,400人(対象となる子供の学年・性別が均等になるよう全学年男女各200人)を対象に2021年9月に実施。複数の子供がいる場合は、第1子について回答した。
子供のスポーツ活動(クラブ・教室等の団体に所属して行う活動)について、母親の負担が大きいと感じるものは、「指導者や保護者の送迎をする」が66.7%で最多。「練習や大会等で指導者・保護者の食事や飲み物を用意する」64.4%、「大会等で保護者や関係者が観戦する場所を確保する」62.0%と続いた。
母親と父親の関与で差がもっとも大きいのは、「ユニフォームや練習着の洗濯」で、母親84.4%に対し、父親21.2%と、63.3ポイントもの差があった。ついで「子供のスポーツ用具購入」が母親72.8%・父親32.1%、「子供の送迎」が母親89.2%・父親56.4%。子供のスポーツ活動への関与は、依然として母親中心の構造にあることが浮き彫りとなっている。
前回の2016年度調査結果との比較では、「指導者や保護者の送迎をする」といった新たに加えた項目の負担感の高さが目立った。また、前回調査で負担感が高かった項目は、今回の調査でも依然として高い傾向がみられた。
子供のスポーツ活動への母親・父親の関与の経年変化をみると、母親・父親ともに「子供の送迎をする」が増加し、「大会や試合に付き添う・応援をする」が減少。その一方で、全体的には母親中心に関与している実態は前回と変わらなかった。また、「クラブの練習以外の自主練習につきあう」等が増加し、「弁当を作る」が減少していることから、コロナ禍で長時間の活動や大会・イベント等が難しくなり、大会や試合を応援する機会が減ったことがうかがえる結果となっている。
調査結果について、笹川スポーツ財団スポーツ政策研究所シニア政策オフィサーの宮本幸子氏は「子供のスポーツにおける保護者の関与という観点では、今回の調査結果は予想以上に『変化がない』ことが発見であった。『練習の指導』等の一部の項目を除き、家庭内でのサポート、団体内でのサポート、いずれも母親中心の関与が続き、しかもそれらは祖父母世代から続いている可能性が示唆された」とコメント。今後に向けて「当番制や活動時間・試合への参加方法を見直す等、スポーツ活動のあり方で解決できる部分もある。ひとつひとつの積み重ねによって、子供も保護者もスポーツを楽しむことのできる社会につながることを望みたい」と述べている。
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