高校生のオンライン学習、日本は経験率が最低…米中韓と比較
リセマム2020年6月1日(月)17時45分
日本の高校生は、オンライン学習をしたことが「ある」と回答した割合が48.8%と、韓国72.4%、米国70.8%、中国58.3%に比べて4か国中もっとも低いことが、国立青少年教育振興機構が2020年5月に発表した意識調査報告書より明らかになった。
高校生のオンライン学習に関する意識調査は、スマートフォンやパソコンなどインターネットを利用した学習サービスで学ぶ「オンライン学習」をめぐる意識や実態を把握するのが目的。日本と米国、中国、韓国の4か国について調査し、諸外国と比較することで、日本の特徴や課題を分析した。調査時期はいずれの国も2019年9月~11月。有効回答者数は、日本が2,204人、米国が1,521人、中国が3,903人、韓国が1,618人。
オンライン学習をしたことが「ある」と回答した割合は、韓国72.4%、米国70.8%、中国58.3%、日本48.8%の順に高い。また、オンライン学習をしたことが「ある」と回答した者に対し、オンライン学習をする時間について聞いたところ、日本の高校生は、1週間に「1時間未満」と回答した割合が58.0%と4か国中もっとも高い。一方、「3時間以上」と回答した割合が、米・中・韓とも35%以上であるのに対し、日本は12.8%と低い。
オンライン学習をしたことが「ない」と回答した者に対し、オンライン学習をしない理由を複数回答でたずねたところ、日本の高校生は「どんなサービスがあるかわからない」が35.7%ともっとも高く、ついで「インターネットで学習する必要性を感じない」35.0%。なお、「どんなサービスがあるかわからない」の割合は4か国中もっとも高く、「勉強に集中できない」「学習の効果が期待できない」「情報が多すぎる」「よい内容がない」「設備や機器をもっていない」「親(保護者)が反対する」「先生が反対する」といった項目の割合がいずれも4か国中もっとも低い。
日本の高校生は、「先生はインターネット上の勉強に関するさまざまな情報を紹介してくれる」「先生はインターネットを活用した授業をする」「先生はインターネットを利用する宿題を出す」「先生はインターネットで勉強する方法や技術を教えてくれる」「先生はWebサイトを通して、予習や復習を指導する」について、「よくある」「時々ある」と回答した割合が、いずれも米・中・韓に比べて著しく低い。
日本の高校生は、「親(保護者)は私がインターネットでどのように勉強しているか知っている」「インターネットでの学習について親(保護者)と話し合う」「親(保護者)は私にインターネットでの学習を薦める」「親(保護者)は私が利用しているインターネットの内容をチェックする」について、「とてもあてはまる」「まああてはまる」と回答した割合が、いずれも米・中・韓に比べて著しく低い。
和洋女子大学人文学部心理学科の池田幸恭准教授は、「現在の学習方法にある程度慣れている日本の高校生は、学校でインターネットを利用する学習を取り入れることへ抵抗感を示す場合もあることが考えられた」と指摘。日本の学校教育におけるオンライン学習の導入について、第1に「学校でインターネットを利用する学習を取り入れることへ抵抗感を示す高校生に、現在の学習方法とオンライン学習の橋渡しを行うこと」、第2に「オンライン学習への個人による取り組みと他者とのやり取りをつなげること」、第3に「オンライン学習の経験が卒業後のインターネットの活用にもつながることを視野に入れること」の3点を提案している。
高校生のオンライン学習に関する意識調査は、スマートフォンやパソコンなどインターネットを利用した学習サービスで学ぶ「オンライン学習」をめぐる意識や実態を把握するのが目的。日本と米国、中国、韓国の4か国について調査し、諸外国と比較することで、日本の特徴や課題を分析した。調査時期はいずれの国も2019年9月~11月。有効回答者数は、日本が2,204人、米国が1,521人、中国が3,903人、韓国が1,618人。
オンライン学習をしたことが「ある」と回答した割合は、韓国72.4%、米国70.8%、中国58.3%、日本48.8%の順に高い。また、オンライン学習をしたことが「ある」と回答した者に対し、オンライン学習をする時間について聞いたところ、日本の高校生は、1週間に「1時間未満」と回答した割合が58.0%と4か国中もっとも高い。一方、「3時間以上」と回答した割合が、米・中・韓とも35%以上であるのに対し、日本は12.8%と低い。
オンライン学習をしたことが「ない」と回答した者に対し、オンライン学習をしない理由を複数回答でたずねたところ、日本の高校生は「どんなサービスがあるかわからない」が35.7%ともっとも高く、ついで「インターネットで学習する必要性を感じない」35.0%。なお、「どんなサービスがあるかわからない」の割合は4か国中もっとも高く、「勉強に集中できない」「学習の効果が期待できない」「情報が多すぎる」「よい内容がない」「設備や機器をもっていない」「親(保護者)が反対する」「先生が反対する」といった項目の割合がいずれも4か国中もっとも低い。
日本の高校生は、「先生はインターネット上の勉強に関するさまざまな情報を紹介してくれる」「先生はインターネットを活用した授業をする」「先生はインターネットを利用する宿題を出す」「先生はインターネットで勉強する方法や技術を教えてくれる」「先生はWebサイトを通して、予習や復習を指導する」について、「よくある」「時々ある」と回答した割合が、いずれも米・中・韓に比べて著しく低い。
日本の高校生は、「親(保護者)は私がインターネットでどのように勉強しているか知っている」「インターネットでの学習について親(保護者)と話し合う」「親(保護者)は私にインターネットでの学習を薦める」「親(保護者)は私が利用しているインターネットの内容をチェックする」について、「とてもあてはまる」「まああてはまる」と回答した割合が、いずれも米・中・韓に比べて著しく低い。
和洋女子大学人文学部心理学科の池田幸恭准教授は、「現在の学習方法にある程度慣れている日本の高校生は、学校でインターネットを利用する学習を取り入れることへ抵抗感を示す場合もあることが考えられた」と指摘。日本の学校教育におけるオンライン学習の導入について、第1に「学校でインターネットを利用する学習を取り入れることへ抵抗感を示す高校生に、現在の学習方法とオンライン学習の橋渡しを行うこと」、第2に「オンライン学習への個人による取り組みと他者とのやり取りをつなげること」、第3に「オンライン学習の経験が卒業後のインターネットの活用にもつながることを視野に入れること」の3点を提案している。
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