「そういうことはデキるんやんな」松本人志の後輩芸人の発言はあったのか？FRIDAY報道が投げかけたもの
2024年2月17日（土）10時30分 ダイヤモンドオンライン
「そういうことはデキるんやんな」松本人志の後輩芸人の発言はあったのか？FRIDAY報道が投げかけたもの
お笑いコンビ「ダウンタウン」の松本人志 Photo:JIJI
週刊文春が報じた、お笑いコンビ「ダウンタウン」松本人志の性的強要疑惑をめぐり、芸能界に激震が走っている。問題の核心は何なのか。新たな展開は。最新の有料メディアの報道を読み解く。（イトモス研究所所長 小倉健一）
出版社系メディアと新聞社系メディアの違い
「松本人志」問題について、有料メディアはどう報じていたのだろうか。
「有料メディア」には、大きく二つの流れがあり、それは「新聞社系」と「出版社（雑誌）系」だ。事件、事故を報道する際は、民事、刑事、行政のカテゴリーがあるが、新聞社系メディアは刑事や行政などファクトが固めやすいものを得意としている。出版社系メディアは、そうした新聞の通らない道、すなわち民事分野での報道を得意としている。
出版社系は、確定的でないファクトや時効が過ぎてしまったものでもどんどん率先して扱う。その好例が昨年の「ジャニー喜多川氏の男児性虐待」だろう。男児の性虐待では、脳の発達なども関係して、被害当時にはそれが「性虐待」であることを認識しないことはよくある。時効は何十年も過ぎたものでも、躊躇（ちゅうちょ）なく報道できるのが出版社系の強みだ。その一方で、あまり確定的でないファクトを報じることも多いため、しばしばトラブルも起きている。
さて、その意味で、松本氏の報道では、出版社系が中核的役割を果たした。
松本人志と吉本興業の意外な関係性
まず、松本氏と松本氏をマネジメントする吉本興業との関係性だ。週刊現代（1月13・20日号）によれば、吉本興業関係者の証言として＜「昨年5月、松本さんの最大の理解者だった大崎洋前会長が会社を去った。／これにより、松本さんと対等に話せる人間は社内にひとりもいなくなりました。岡本昭彦社長と藤原寛副社長は元ダウンタウンマネージャーとして出世を遂げましたが、力関係では完全に松本さんが上。一連の報道について、松本さんに進言や忠告ができる人間は皆無でした」＞という。
FLASH（2月13日号）では、＜当然、裁判に関しても吉本興業による強力なバックアップがあるのかと思いきや「松本さんは後ろから“刺される“かもしれません」と声を潜めて語るのは、吉本興業関係者だ。／「松本さんの代理人弁護士は、元東京地検特捜部の田代政弘氏で、吉本興業が契約している顧問弁護士ではありません。むしろ吉本興業が損害賠償を求めて、松本人志を訴える可能性があるんです。両者の間には、すでに深い亀裂が入っていますから…」（同前）＞。
週刊現代とFLASHは、吉本興業が問題勃発当初、「当該事実は一切なく」というコメントを出していたが、1月24日にはそちらのコメントを事実上撤回し、「真摯に対応すべき問題であると認識しております」と発表したことの背景を、上記のように説明したわけだ。
では、松本氏が、後輩芸人と一緒になって、何をしていたのか。問題の核心は何か。文春報道が先行しているが、他メディアの報道も併せて考えてみたい。
