楽天証券、「楽天・プラス」シリーズの合計純資産額1,000億円達成のお知らせ
2024年1月31日（水）16時16分 PR TIMES
- 年初から純資産額は3倍に増加！取扱開始から3カ月あまりで1,000億円超に -
楽天証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：楠 雄治、以下「楽天証券」）は、2023年10月27日（金）に取扱開始した「楽天・プラス」シリーズが、このたび設定から3カ月あまりで、シリーズ（4商品）合計の純資産額1,000億円超となったことをお知らせします。2024年1月12日（金）に500億円超をお知らせしてからわずか半月での倍増、2024年の年初から3倍増となりました。
[画像: https://prtimes.jp/i/11088/527/resize/d11088-527-fc6afcfa52ab6c5996a3-1.png ]
「楽天・プラス」シリーズは、楽天投信投資顧問株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：東 眞之、以下「楽天投信投資顧問」）が運用するインデックスファンドで、原則、信託報酬率を機動的に引き下げるなど、同種の投資信託の中で業界最安水準（※1）の信託報酬で運用・提供をおこなうことを目指しています。さらに、同シリーズの商品は、楽天証券の「投信残高ポイントプログラム」の対象でもあり、特定・一般口座やNISA口座、未成年口座における毎月の平均残高に応じて、お得にポイントを獲得することができることも、魅力の一つです。このたび、設定から3カ月あまりで、シリーズ（4商品）合計の純資産額1,000億円を達成し、年初から3倍増となったことは、多くのお客様に「楽天・プラス」シリーズのこれらの魅力をご評価いただいたものと考えています。さらに、2024年1月30日（火）より、新たに2商品を追加し、「楽天・プラス」シリーズは全6商品となりました。今後も、多様なお客様の資産づくりニーズにお応えできるシリーズとしてさらにご活用いただけるよう尽力いたします。
楽天証券は、お客様がより充実した資産づくり・投資活動をおこなえる環境を提供するべく、低コストで使いやすいサービスの拡充に取り組んでいます。特に投資信託については、このたび純資産額1,000億円を達成し、多くのお客様に活用いただいている「楽天・プラス」シリーズに加え、9つの質問に答えるだけで最適な投資コースを提案してくれるロボアドバイザーサービス「らくらく投資」や、投信積立でポイントが獲得できる「楽天カード」・オンライン電子マネー「楽天キャッシュ」決済の導入、貯まったポイントで投資信託などが購入できるサービスの拡充など、お得に資産づくりを始めやすいサービス提供に尽力しています。さらに、保有している投資信託を事前に設定した内容で毎月自動売却する「定期売却サービス」を業界で唯一（※2）、NISA口座でも利用可能で、資産づくりの始まりから終わりまでを全力でサポートしています。
楽天証券は、今後も「資産づくりの伴走者」として、お客様のFinancial Well-Beingを最大化するべく楽天投信投資顧問と連携し、これまで以上に幅広いお客様の意向に沿うべく、コスト競争力のある投資商品の開発・提供し、お客様の資産づくりに貢献してまいります。
「投信残高ポイントプログラム」対象の、「楽天・プラス」シリーズとポイント還元率
[表: https://prtimes.jp/data/corp/11088/table/527_1_179eb30041effeedf40b866e07b8d440.jpg ]
*対象投資信託の残高に応じてポイントが貯まる「投信残高ポイントプログラム」は、特定・一般口座やNISA口座、未成年口座が対象となり、iDeCoは対象外
※1：公募追加型株式投資信託（ETF、DC専用、投資一任向けを除く）における類似商品を比較
（2024年1月31日、楽天証券調べ）
※2：主要ネット証券（口座数上位5位：auカブコム証券、SBI証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券（五十音順））で比較（2024年1月31日現在、楽天証券調べ）
※3：信託報酬のうち販売会社が受け取る手数料（代行手数料）を全額ポイントバック
以 上
【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。
商号等：楽天証券株式会社
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
楽天証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：楠 雄治、以下「楽天証券」）は、2023年10月27日（金）に取扱開始した「楽天・プラス」シリーズが、このたび設定から3カ月あまりで、シリーズ（4商品）合計の純資産額1,000億円超となったことをお知らせします。2024年1月12日（金）に500億円超をお知らせしてからわずか半月での倍増、2024年の年初から3倍増となりました。
[画像: https://prtimes.jp/i/11088/527/resize/d11088-527-fc6afcfa52ab6c5996a3-1.png ]
「楽天・プラス」シリーズは、楽天投信投資顧問株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：東 眞之、以下「楽天投信投資顧問」）が運用するインデックスファンドで、原則、信託報酬率を機動的に引き下げるなど、同種の投資信託の中で業界最安水準（※1）の信託報酬で運用・提供をおこなうことを目指しています。さらに、同シリーズの商品は、楽天証券の「投信残高ポイントプログラム」の対象でもあり、特定・一般口座やNISA口座、未成年口座における毎月の平均残高に応じて、お得にポイントを獲得することができることも、魅力の一つです。このたび、設定から3カ月あまりで、シリーズ（4商品）合計の純資産額1,000億円を達成し、年初から3倍増となったことは、多くのお客様に「楽天・プラス」シリーズのこれらの魅力をご評価いただいたものと考えています。さらに、2024年1月30日（火）より、新たに2商品を追加し、「楽天・プラス」シリーズは全6商品となりました。今後も、多様なお客様の資産づくりニーズにお応えできるシリーズとしてさらにご活用いただけるよう尽力いたします。
楽天証券は、お客様がより充実した資産づくり・投資活動をおこなえる環境を提供するべく、低コストで使いやすいサービスの拡充に取り組んでいます。特に投資信託については、このたび純資産額1,000億円を達成し、多くのお客様に活用いただいている「楽天・プラス」シリーズに加え、9つの質問に答えるだけで最適な投資コースを提案してくれるロボアドバイザーサービス「らくらく投資」や、投信積立でポイントが獲得できる「楽天カード」・オンライン電子マネー「楽天キャッシュ」決済の導入、貯まったポイントで投資信託などが購入できるサービスの拡充など、お得に資産づくりを始めやすいサービス提供に尽力しています。さらに、保有している投資信託を事前に設定した内容で毎月自動売却する「定期売却サービス」を業界で唯一（※2）、NISA口座でも利用可能で、資産づくりの始まりから終わりまでを全力でサポートしています。
楽天証券は、今後も「資産づくりの伴走者」として、お客様のFinancial Well-Beingを最大化するべく楽天投信投資顧問と連携し、これまで以上に幅広いお客様の意向に沿うべく、コスト競争力のある投資商品の開発・提供し、お客様の資産づくりに貢献してまいります。
「投信残高ポイントプログラム」対象の、「楽天・プラス」シリーズとポイント還元率
[表: https://prtimes.jp/data/corp/11088/table/527_1_179eb30041effeedf40b866e07b8d440.jpg ]
*対象投資信託の残高に応じてポイントが貯まる「投信残高ポイントプログラム」は、特定・一般口座やNISA口座、未成年口座が対象となり、iDeCoは対象外
※1：公募追加型株式投資信託（ETF、DC専用、投資一任向けを除く）における類似商品を比較
（2024年1月31日、楽天証券調べ）
※2：主要ネット証券（口座数上位5位：auカブコム証券、SBI証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券（五十音順））で比較（2024年1月31日現在、楽天証券調べ）
※3：信託報酬のうち販売会社が受け取る手数料（代行手数料）を全額ポイントバック
以 上
【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。
商号等：楽天証券株式会社
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
