「オープンレジデンシア上池台」販売開始のお知らせ

2024年2月26日(月)12時46分 PR TIMES

ー静けさと都会生活のバランスが取れたライフスタイルー

株式会社オープンハウスグループ(本社 東京都千代田区、代表取締役社長 荒井正昭、以下「当社」)のグループ会社である株式会社オープンハウス・ディベロップメントは、2024年2月26日(月)より新築分譲マンション「オープンレジデンシア上池台」の販売を開始しますので、お知らせいたします。


「オープンレジデンシア上池台」
「オープンレジデンシア上池台」は、大田区の高級住宅地、上池台アドレスに誕生する新築マンションです。低層エリアの閑静な住宅街に位置し、近接する児童公園をはじめ、洗足池公園や小池公園が徒歩圏にあり、自然豊かなゆったりとした生活環境を享受できます。東急池上線「長原」駅まで徒歩9分という立地で、そこから五反田駅まで直通10分、自由が丘駅まで10分と都心へのアクセス性にも優れており、バランスが取れたライフスタイルが実現可能です。人気の小池小学校の通学区内でもあり、子育て世代にとっても充実した環境が整っています。

公式サイトURL:https://ms.ohd.openhouse-group.com/bukken/kanto/kamiikedai/
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/24241/511/24241-511-63b4470a5dedb10be4afb059771afe76-3900x2269.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ][画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/24241/511/24241-511-92072d9126b50b53fc8737662247cc5e-3400x2661.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

※画像はイメージです。



[表: https://prtimes.jp/data/corp/24241/table/511_1_fc90ae9f344977c2b871a071a3db1df4.jpg ]
当社グループは引き続き、戸建・マンションの供給を通じて、住まいを持つ喜びを、より多くのお客様にご提供してまいります。
オープンハウス・ディベロップメント 新築マンションサイト:https://ms.ohd.openhouse-group.com/

株式会社オープンハウスグループについて
株式会社オープンハウス及び関係各社は、2022年1月より、株式会社オープンハウスグループを純粋持株会社とする持株会社体制に移行いたしました。グループの事業は、戸建関連事業、マンション事業、収益不動産事業、アメリカ不動産事業を中心に、住まいや暮らしに関連する各種サービスを展開し、地域につきましても、創業の首都圏に加え、名古屋圏、関西圏、福岡圏へと拡大、更に近年は、地域共創のための活動や、環境保全活動にも力をいれています。1997年の創業以来の主要事業である戸建事業では、土地の仕入から、建築、販売まで製販一体の体制を整え、便利な立地かつ手の届きやすい価格の住まいを提供しております。共働き世帯の増加により求められる職住近接した立地、多様化する働き方の中で新しいニーズに応える企画等、グループならではの連携をとった取組を進めてまいりました。これからも、当社グループは、より多くのお客様に選んでいただける住まいのご提供に努めてまいります。
株式会社オープンハウスグループ Web サイト URL:https://openhouse-group.co.jp/
株式会社オープンハウス Web サイト URL:https://oh.openhouse-group.com/

< 企業概要 >
 商号 株式会社オープンハウスグループ
 本社所在地 〒100-7020 東京都千代田区丸の内 2-7-2 JPタワー20階(総合受付)・21階
 創業 1997年 9月
 代表者 代表取締役社長  荒井 正昭
 資本金 201億1,017万円
 従業員数(連結)4,904名(2023年9月末) 


 商号 株式会社オープンハウス・ディベロップメント
 本社所在地 〒100-7020 東京都千代田区丸の内 2-7-2 JPタワー20階(総合受付)・21階
 創業 2000年 9月
 代表者 代表取締役 福岡良介
 資本金 1億100万円
 事業内容 (グループ) 1.不動産売買の代理・仲介事業 2.新築戸建分譲事業 3.マンション・ディベロップメント事業 4.不動産投資事業 5.不動産金融事業 6.前各号に付帯関連する事業

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