自社でエンジニアを抱えている企業の役職者9割が「エンジニア不足」を実感!8割が「オフショア開発」を検討した経験があると回答

2024年5月23日(木)11時16分 PR TIMES

海外の高い技術力に期待する声が多数

株式会社greeden(所在地:大阪市北区、代表取締役:郷田 和秀)は、自社でエンジニアを抱える方(役職者)を対象に、「日本のエンジニア不足問題」に関する調査を実施しました。

年々拡大する需要増加により、エンジニアを中心としたIT人材不足が深刻化していると言われています。
実際に自社でエンジニアを抱える企業の方々はどのような点で人材不足を実感しているのでしょうか。

外部リソースを活用することで人材不足を解消する方法もありますが、その活用率はどれほどなのでしょうか?

そこで今回、企業のシステム開発支援事業を手掛ける株式会社greeden(https://corp.greeden.me/)は、自社でエンジニアを抱える方(役職者)を対象に、「日本のエンジニア不足問題」に関する調査を実施しました。

調査概要:「日本のエンジニア不足問題」に関する調査
【調査期間】2024年4月19日(金) 〜 2024年4月20日(土)
【調査方法】リンクアンドパートナーズが提供するPRIZMA(https://www.prizma-link.com/press)によるインターネット調査
【調査人数】1,023人
【調査対象】調査回答時に「自社でエンジニアを抱えている企業の役職者」であると回答したモニター
【調査元】株式会社greeden(https://corp.greeden.me/)
【モニター提供元】ゼネラルリサーチ

様々な対策はしているけれど…約9割が感じるエンジニア不足


はじめに、「あなたの会社のエンジニアチームの人数を教えてください」と質問したところ、『5人未満(12.6%)』『5人〜10人(29.5%)』『11人〜20人(23.6%)』『それ以上(34.3%)』という回答結果になりました。20人以上のリソースを割いているという企業が3割以上いることが明らかになりました。

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また、「現在感じている技術的な課題を教えてください(複数回答可)」と質問したところ、『新技術の習得が追い付かない(57.4%)』と回答した方が最も多く、次いで『システムのスケーリング問題(43.6%)』と続きました。

次々に登場する新技術への対応やシステム負荷の増大によって起こるスケーリング問題に難しさと感じている方が多いようです。
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次に、「あなたの会社ではエンジニア不足を感じていますか?」と質問したところ、9割以上の方が『はい(93.4%)』と回答しました。はじめに3割以上の企業が「20人以上のリソースを割いている」という結果が明らかになりましたが、それでもなお不足していると感じる企業が多いことが明らかになりました。

次に「エンジニア不足を解消するために行った対策を教えてください(複数回答可)」と質問したところ、『新卒・中途採用の強化(61.2%)』と回答した方が最も多く、次いで『社内研修・スキルアップ支援(59.8%)』と続きました。

エンジニア不足を解消するために採用や研修を強化したものの、現在も人材不足に悩んでいる企業は多いことが明らかになりました。

8割が検討経験のある「オフショア開発」でコスト削減や納品スピードアップ!


そして「オフショア開発についてどの程度理解していますか?」と質問したところ、『とても理解している(27.4%)』『やや理解している(48.4%)』『あまり理解していない(16.7%)』『まったく理解していない(7.5%)』という回答結果になりました。

7割以上が理解していると回答したことから、オフショア開発の認知度の高さが示されました。
[画像3: https://prtimes.jp/i/114071/9/resize/d114071-9-5cbc03951bc6becdd83f-3.png ]


次に「過去にオフショア開発の利用を検討したことはありますか?」と質問したところ、8割の方が『ある(80.9%)』と回答しました。多くの方が検討したことが示唆されました。

また、「検討した主な目的はどのようなことでしたか?(複数回答可)」と質問したところ、『コスト削減(64.4%)』と回答した方が最も多く、次いで『エンジニアの人数不足(58.1%)』『高い技術力への期待(38.8%)』と続きました。

コストを削減するとともに、エンジニア不足を解消したいという目的が汲み取れます。
そこで、オフショア開発を「とても理解している」「やや理解している」と回答した方に懸念点をうかがいました。
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「オフショア開発に関して、懸念はありますか?」と質問したところ、『とてもある(31.9%)』『ややある(59.2%)』『あまりない(8.0%)』『まったくない(0.9%)』という回答結果になりました。

9割以上の方がオフショア開発に懸念を抱いていることが明らかになりました。

「懸念される点を教えてください(複数選択可)」と質問したところ、『品質の安定性(64.5%)』と回答した方が最も多く、次いで『言語や文化の違いによるコミュニケーション(問題(46.4%)』『情報セキュリティのリスク(43.8%)』と続きました。

そもそもの品質の安定性だけでなく、コミュニケーション問題など海外のリソースを活用すること特有の懸念点があることが浮き彫りになりました。

高く評価される海外の技術力。オフショア開発へのニーズとは


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最後に、「今後、トップエンジニアのスキルが利用できるオフショア開発を利用したいと思いますか?」と質問したところ、約8割の方が『はい(79.7%)』と回答しました。

オフショア開発におけるコスト削減や作業スピードの向上、海外の高い技術力に期待する方は多いようです。
効果的なオフショア開発を進めるためにはパートナーの選定も重要といえるでしょう。

まとめ:国内のエンジニア不足の解消のために海外リソースに活路を見出す


今回の調査で、約9割の方がエンジニア不足を感じていることが明らかになりました。対策として採用や研修を強化したものの、エンジニア不足は改善されていないことも浮き彫りになっています。

国内でのリソース不足を解消するために、オフショア開発を検討したことのある方は約8割と高い数字が示されました。コスト削減やエンジニア不足の解消とともに、海外の高い技術力を確保したいという目的があることも明らかになっています。海外の技術力を高く評価している方は多いようです。

一方、9割超の方がオフショア開発に懸念を抱いていることが示されました。品質の安定性や、言語や文化の違いによるコミュニケーション問題などが懸念点として挙げられ、海外のリソースを活用することならではの不安があることがうかがえます。

今後、トップエンジニアのスキルが利用できるオフショア開発のニーズをうかがったところ、約8割の方が利用したいと回答しました。海外の高い技術力に期待する声は大きいことが明らかになっています。

このように、日本の深刻なエンジニア不足を解消するためには、海外リソースに活路を見いだすことが効果的であると示されました。しかしながら懸念点も多く残っており、それらを解消することがオフショア開発の成功の秘訣と言えるのではないでしょうか。

コスト削減とエンジニアリソース不足の解消を目的に、次のようなオフショア開発の懸念点を解決する仕組み作りを行っています。



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今回、「日本のエンジニア不足問題」に関する調査を実施した、株式会社greeden(https://corp.greeden.me/)はコスト削減とエンジニアリソース不足の解消を目的に次のようなオフショア開発の懸念点を解決する仕組み作りを行っています。

日本では技術者の不足が特に顕著な課題となっています。オフショア開発は、この問題を効果的に解決する手段を提供します。

1.コミュニケーション問題と品質維持
システム開発において失敗の要因となる一番の原因は理解不足による仕様の不一致です。
オフショア開発となると言語、文化の違いからより綿密な打ち合わせが必要となります。これらの問題を解消するため弊社では、お客様との打ち合わせを重ね、詳細設計書を作成しています。
この詳細設計を元にオフショア開発会社にプログラミングを依頼することで品質の高いシステムを納品しています。

2.セキュリティリスク
セキュリティリスクへの対応として、個人情報の管理は弊社内で厳重に行い、社外やオフショア先には一切アクセスを許可しません。

3.柔軟なシステム開発
仕様に変更が必要になった場合でも柔軟に対応できる開発体制を整えています。
これにより日々変化するビジネスニーズに迅速に応じることが可能です。

コスト削減とエンジニアリソースの確保には、オフショア開発が最適な解決策です。
ベトナムにおける弊社の開発拠点:Global UX Plus Ltd (https://guxplus.com/jp/)

オフショア開発に関するお問い合わせはこちら:https://greeden.atlassian.net/servicedesk/customer/portal/5

■運営会社について
会社名:株式会社greeden(英名greeden Inc.) 代表者:郷田和秀(ごうだかずひで)
本社:大阪市北区本庄西一丁目6番14号 第一明和ビル 501号 設立日︓2016年7月11日
コーポレートサイト:https://corp.greeden.me/

主な事業内容:ウェブコンテンツ企画制作、ウェブシステム・アプリ開発支援、官民一体型の需要喚起のためのキャンペーンプロジェクトのシステム開発(プレミアム付商品券など)、オフショア開発、宿泊予約サイトの構築、動画配信サイトの構築など、DXからDIまで多岐にわたるシステム開発をサポート

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