リテールメディア専門書 新刊『小売り広告の新市場 リテールメディア』発売
2023年11月24日（金）17時17分 PR TIMES
セブン、イオン、ヤマダデンキ、ツルハなど10社超の事例を収録！
株式会社 日経BP（本社：東京都港区、社長：吉田直人）は、2023年11月20日（月）に、書籍『小売り広告の市場 リテールメディア』を発行します。小売企業の持つ購買データを活用した新たな広告市場が急速に拡大しています。国内でもセブン＆アイ・ホールディングス、イオンリテール、ヤマダデンキ、ツルハホールディングスなどコンビニエンスストアから家電量販まで、様々な企業がこの新領域に参入しています。本書はリテールメディアの定義、日米の市場の違い、国内の事例まで、リテールメディアを網羅的に学べる教本ともいえる、リテールメディア専門書です。
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●定価：本体1,800円＋税 ●体裁：A5変形判・236ページ ●発行：日経BP
セブン、イオン、マツキヨ、ヤマダデンキ、楽天グループ、Amazon、Google……。
小売りからビッグテック企業まで、様々なプレーヤーが熱視線を送り、開発に力を入れる新しい広告サービスが「リテールメディア」です。今、全世界でこの新たな広告サービスの市場が急拡大しています。
世界最大級のメディアエージェンシーの英グループエムは23年6月12日にリテールメディアに関するリポートを公表しました。同リポートでは、23年のリテールメディアの広告収入は、前年比で9.9％増加して約1260億ドル（約18兆9000億円）に達すると予測されています。さらに、28年にはテレビ収入を超え、総広告収入の15.４％を占めると予想されています。この約20兆円の市場を巡り、大手小売り、ECプラットフォーム、ビッグテック企業、広告代理店が相次いで事業を開始。日本国内でも市場が活性化しています。
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本書は、「リテールメディア」という言葉が生まれる前から、大手小売企業、大手食品卸、大手広告代理店などで、デジタル技術や小売りの持つデータを活用した新たなサービス、デジタルプラットフォーム、顧客コミュニケーションの開発に従事した経験を持つ望月洋志氏と、デジタルマーケティング領域を長年にわたり取材してきた日経BPの中村勇介が共同執筆。リテールメディアの定義、日米の市場の違い、国内の事例、広告主の活用例、開発支援市場まで、網羅的に徹底解説したリテールメディアの教本です。
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【本書の特長】
◆リテールメディアが注目される理由を解説
リテールメディアは「リテール＝小売り」と「メディア＝媒体」を組み合わせた造語です。ですが、その解釈は広く、紙のチラシ、店内のPOP（販促物）、店内ポスターなど、小売りが制作する印刷物もリテールメディアに含めるか否かは、判断が分かれるところです。そこで、欧米のリテールメディアにならい、リテールメディアを定義。リテールメディアが注目されている理由をひも解きます。
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◆豊富な開発事例、先進広告主の活用事例を収録
イトーヨーカ堂、イオンリテール、セブン＆アイ・ホールディングス、ツルハホールディングス、ファミリーマート、マツキヨココカラ＆カンパニー、ヤマダデンキなど、10社を超える国内のリテールメディア開発事例、日清オイリオ、カゴメといった先進広告主の活用事例など、豊富な具体事例を収録しています。
◆リテールメディア開発の5つのステップ
日本でもリテールメディア市場の立ち上げに向けて、小売企業の動向が活発化する中、開発支援事業も活発化。専業の広告技術開発会社だけでなく、グーグルなどのビッグテック企業、大手広告代理店、そして食品卸までもが相次ぎ支援事業に参入しています。各社の取材からリテールメディアの開発プロセスを5つのステップにまとめて解説します。
◆リテールメディアが小売りにもたらす5つの変革
リテールメディアは小売企業にとって新たな収益源となるだけでなく、「顧客理解の大幅な進化」「小売りとメーカーの関係の変化」「小売りの事業構造の変化」「小売企業の組織の変化」「事業の多角化が加速」という5つの大きな変革をもたらす可能性を秘めています。リテールメディアから見た、小売りの未来を解説します。
◆大手広告主企業、大手小売企業、デジタルマーケティングの専門家が推薦！
●キリンビール
常務執行役員 流通営業本部長
井上 一弘 氏
日本の流通各社がもくろむ「リテールメディアを通じたイノベーション」を俯瞰して捉えた稀有な書。
リテールメディアを通じて「NIPPONのモノ作りの素晴らしさを伝えたい」という筆者の意志に強く共感した。
●Mizkan（ミツカン）
代表取締役社長
吉永 智征 氏
リテールメディアの定義、日米比較、現状の課題から将来像まで、まさにリテールメディアのど真ん中で、汗をかいてきた人にしか書けない一冊。日本版リテールメディアの教科書。
●カインズ
代表取締役会長
土屋 裕雅 氏
リテールメディアの本質は従来の広告の代替ではない。
いかに“個客”に近づくか？デジタル化によって新たな体験価値を創ることができるのか？
科学的アプローチが小売を変える！
●アタラ合同会社
CEO（最高経営責任者）
杉原 剛 氏
小売りとデジタルが融合した新広告市場を理解するには、その両方を熟知することが必須。
本書籍は日本のリテールメディア教本の定番になるだろう。
●インサイトホールディングス
代表取締役社長 兼 NTNL代表取締役
紺野 俊介 氏
「小売り」に関わる人だけではなく、「広告」や「販促」に関わる全ての人が、数年後にやってくる変革の可能性を「リテールメディア」に見るべきための一冊。
●デジタルシフトウェーブ
代表取締役社長
鈴木 康弘 氏
本書の提唱する「統合型リテールメディア」の実現は、業界の壁を超えた、今とは全く異なる小売業の可能性を広げてくれるだろう。小売業者に限らず、他業界の人も、ぜひ読んでほしい一冊だ。
●電通コンサルティング
代表取締役／社長執行役員
八木 克全 氏
生きた情報が随所に満載された本書は、日本でも立ち上がりつつある「リテールメディア産業」勃興の羅針盤になる事は間違いない。この産業創造に関わる全員のベース書籍となるだろう。
【目次】
第１章 「リテールメディア」の正体——米国で急成長する小売り発の新広告市場
第2章 日米の市場の違いを徹底比較——ウォルマートやAmazonの広告事業はなぜ急伸
第3章 日本でも広がるリテールメディア——イオン、セブンの参入で市場拡大の兆し
第4章 加速するサイネージ型リテールメディア——先行するデジタルサイネージ活用では成功例も登場
第5章 先行くECプラットフォームの広告事業——進化するAmazon、楽天の広告サービス
第6章 章先進広告主のリテールメディア活用——カゴメ、日清オイリオが広告活用で成果
第7章 相次ぐ参入で開発支援市場も活性化——広告代理店や食品卸が支援事業を開始
第8章 リテールメディアに見る小売りの未来——小売りに起こる5つの大きな変化
【販売サイト】日経BP SHOP： https://shop.nikkeibp.co.jp/
Amazon.co.jp： https://www.amazon.co.jp/dp/4296203851
【著者プロフィル】
●望月洋志（もちづき・ひろし）
セブン&アイ・ホールディングス グループ商品戦略本部 ネットサービス開発 シニアオフィサー
兼 イトーヨーカドーネットスーパー オペレーション本部 副本部長
セブンネットショッピングにてイトーヨーカドーのネットスーパーとネット通販の立ち上げに従事。その後、博報堂プロダクツに入社し、大手流通グループのデジタルマーケティング支援や博報堂プロダクツのデータ分析組織の立ち上げ、スーパーマーケット向けのアプリ開発の社内ベンチャーの設立に携わる。食品卸の日本アクセスに入社し、リテールDXの新規事業を担当。IT子会社のD&Sソリューションズの取締役共同CEOとしてリテールメディアのプラットフォーム事業を立ち上げた。2023年10月1日より現職。
●中村勇介（なかむら・ゆうすけ）
日経クロストレンド 副編集長
『日経ネットマーケティング』を経て、『日経デジタルマーケティング』編集に在籍。特集「日本交通はグーグルになれるか」「電通不祥事はパンドラの箱か」など、イノベーションの先端企業やネット広告業界の課題点を示す特集の執筆を手掛けた。『日経トレンディネット』編集を経て、2018年2月から『日経クロストレンド』編集に所属。22年4月より現職。デジタル広告の新市場、デジタル技術を活用したサービス開発やマーケティング活用の先進事例など、マーケティングDX領域を中心に執筆・編集を担当。
◇本リリースの内容に関するお問い合わせは日経クロストレンド編集まで。
（電話：03-6811-8916、問い合わせフォーム：https://support.nikkeibp.co.jp/app/ask_0301/p/218）
取材のお申し込みは、日経BPのコーポレートサイトお問い合わせページからお願いいたします（https://www.nikkeibp.co.jp/faq/）
株式会社 日経BP（本社：東京都港区、社長：吉田直人）は、2023年11月20日（月）に、書籍『小売り広告の市場 リテールメディア』を発行します。小売企業の持つ購買データを活用した新たな広告市場が急速に拡大しています。国内でもセブン＆アイ・ホールディングス、イオンリテール、ヤマダデンキ、ツルハホールディングスなどコンビニエンスストアから家電量販まで、様々な企業がこの新領域に参入しています。本書はリテールメディアの定義、日米の市場の違い、国内の事例まで、リテールメディアを網羅的に学べる教本ともいえる、リテールメディア専門書です。
[画像1: https://prtimes.jp/i/41279/116/resize/d41279-116-eeda63b637e2b49a3f2b-0.jpg ]
●定価：本体1,800円＋税 ●体裁：A5変形判・236ページ ●発行：日経BP
セブン、イオン、マツキヨ、ヤマダデンキ、楽天グループ、Amazon、Google……。
小売りからビッグテック企業まで、様々なプレーヤーが熱視線を送り、開発に力を入れる新しい広告サービスが「リテールメディア」です。今、全世界でこの新たな広告サービスの市場が急拡大しています。
世界最大級のメディアエージェンシーの英グループエムは23年6月12日にリテールメディアに関するリポートを公表しました。同リポートでは、23年のリテールメディアの広告収入は、前年比で9.9％増加して約1260億ドル（約18兆9000億円）に達すると予測されています。さらに、28年にはテレビ収入を超え、総広告収入の15.４％を占めると予想されています。この約20兆円の市場を巡り、大手小売り、ECプラットフォーム、ビッグテック企業、広告代理店が相次いで事業を開始。日本国内でも市場が活性化しています。
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本書は、「リテールメディア」という言葉が生まれる前から、大手小売企業、大手食品卸、大手広告代理店などで、デジタル技術や小売りの持つデータを活用した新たなサービス、デジタルプラットフォーム、顧客コミュニケーションの開発に従事した経験を持つ望月洋志氏と、デジタルマーケティング領域を長年にわたり取材してきた日経BPの中村勇介が共同執筆。リテールメディアの定義、日米の市場の違い、国内の事例、広告主の活用例、開発支援市場まで、網羅的に徹底解説したリテールメディアの教本です。
[画像3: https://prtimes.jp/i/41279/116/resize/d41279-116-f262615281b99f9f9857-1.jpg ]
【本書の特長】
◆リテールメディアが注目される理由を解説
リテールメディアは「リテール＝小売り」と「メディア＝媒体」を組み合わせた造語です。ですが、その解釈は広く、紙のチラシ、店内のPOP（販促物）、店内ポスターなど、小売りが制作する印刷物もリテールメディアに含めるか否かは、判断が分かれるところです。そこで、欧米のリテールメディアにならい、リテールメディアを定義。リテールメディアが注目されている理由をひも解きます。
[画像4: https://prtimes.jp/i/41279/116/resize/d41279-116-85ce81bfb9c9d2a893e2-1.jpg ]
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◆豊富な開発事例、先進広告主の活用事例を収録
イトーヨーカ堂、イオンリテール、セブン＆アイ・ホールディングス、ツルハホールディングス、ファミリーマート、マツキヨココカラ＆カンパニー、ヤマダデンキなど、10社を超える国内のリテールメディア開発事例、日清オイリオ、カゴメといった先進広告主の活用事例など、豊富な具体事例を収録しています。
◆リテールメディア開発の5つのステップ
日本でもリテールメディア市場の立ち上げに向けて、小売企業の動向が活発化する中、開発支援事業も活発化。専業の広告技術開発会社だけでなく、グーグルなどのビッグテック企業、大手広告代理店、そして食品卸までもが相次ぎ支援事業に参入しています。各社の取材からリテールメディアの開発プロセスを5つのステップにまとめて解説します。
◆リテールメディアが小売りにもたらす5つの変革
リテールメディアは小売企業にとって新たな収益源となるだけでなく、「顧客理解の大幅な進化」「小売りとメーカーの関係の変化」「小売りの事業構造の変化」「小売企業の組織の変化」「事業の多角化が加速」という5つの大きな変革をもたらす可能性を秘めています。リテールメディアから見た、小売りの未来を解説します。
◆大手広告主企業、大手小売企業、デジタルマーケティングの専門家が推薦！
●キリンビール
常務執行役員 流通営業本部長
井上 一弘 氏
日本の流通各社がもくろむ「リテールメディアを通じたイノベーション」を俯瞰して捉えた稀有な書。
リテールメディアを通じて「NIPPONのモノ作りの素晴らしさを伝えたい」という筆者の意志に強く共感した。
●Mizkan（ミツカン）
代表取締役社長
吉永 智征 氏
リテールメディアの定義、日米比較、現状の課題から将来像まで、まさにリテールメディアのど真ん中で、汗をかいてきた人にしか書けない一冊。日本版リテールメディアの教科書。
●カインズ
代表取締役会長
土屋 裕雅 氏
リテールメディアの本質は従来の広告の代替ではない。
いかに“個客”に近づくか？デジタル化によって新たな体験価値を創ることができるのか？
科学的アプローチが小売を変える！
●アタラ合同会社
CEO（最高経営責任者）
杉原 剛 氏
小売りとデジタルが融合した新広告市場を理解するには、その両方を熟知することが必須。
本書籍は日本のリテールメディア教本の定番になるだろう。
●インサイトホールディングス
代表取締役社長 兼 NTNL代表取締役
紺野 俊介 氏
「小売り」に関わる人だけではなく、「広告」や「販促」に関わる全ての人が、数年後にやってくる変革の可能性を「リテールメディア」に見るべきための一冊。
●デジタルシフトウェーブ
代表取締役社長
鈴木 康弘 氏
本書の提唱する「統合型リテールメディア」の実現は、業界の壁を超えた、今とは全く異なる小売業の可能性を広げてくれるだろう。小売業者に限らず、他業界の人も、ぜひ読んでほしい一冊だ。
●電通コンサルティング
代表取締役／社長執行役員
八木 克全 氏
生きた情報が随所に満載された本書は、日本でも立ち上がりつつある「リテールメディア産業」勃興の羅針盤になる事は間違いない。この産業創造に関わる全員のベース書籍となるだろう。
【目次】
第１章 「リテールメディア」の正体——米国で急成長する小売り発の新広告市場
第2章 日米の市場の違いを徹底比較——ウォルマートやAmazonの広告事業はなぜ急伸
第3章 日本でも広がるリテールメディア——イオン、セブンの参入で市場拡大の兆し
第4章 加速するサイネージ型リテールメディア——先行するデジタルサイネージ活用では成功例も登場
第5章 先行くECプラットフォームの広告事業——進化するAmazon、楽天の広告サービス
第6章 章先進広告主のリテールメディア活用——カゴメ、日清オイリオが広告活用で成果
第7章 相次ぐ参入で開発支援市場も活性化——広告代理店や食品卸が支援事業を開始
第8章 リテールメディアに見る小売りの未来——小売りに起こる5つの大きな変化
【販売サイト】日経BP SHOP： https://shop.nikkeibp.co.jp/
Amazon.co.jp： https://www.amazon.co.jp/dp/4296203851
【著者プロフィル】
●望月洋志（もちづき・ひろし）
セブン&アイ・ホールディングス グループ商品戦略本部 ネットサービス開発 シニアオフィサー
兼 イトーヨーカドーネットスーパー オペレーション本部 副本部長
セブンネットショッピングにてイトーヨーカドーのネットスーパーとネット通販の立ち上げに従事。その後、博報堂プロダクツに入社し、大手流通グループのデジタルマーケティング支援や博報堂プロダクツのデータ分析組織の立ち上げ、スーパーマーケット向けのアプリ開発の社内ベンチャーの設立に携わる。食品卸の日本アクセスに入社し、リテールDXの新規事業を担当。IT子会社のD&Sソリューションズの取締役共同CEOとしてリテールメディアのプラットフォーム事業を立ち上げた。2023年10月1日より現職。
●中村勇介（なかむら・ゆうすけ）
日経クロストレンド 副編集長
『日経ネットマーケティング』を経て、『日経デジタルマーケティング』編集に在籍。特集「日本交通はグーグルになれるか」「電通不祥事はパンドラの箱か」など、イノベーションの先端企業やネット広告業界の課題点を示す特集の執筆を手掛けた。『日経トレンディネット』編集を経て、2018年2月から『日経クロストレンド』編集に所属。22年4月より現職。デジタル広告の新市場、デジタル技術を活用したサービス開発やマーケティング活用の先進事例など、マーケティングDX領域を中心に執筆・編集を担当。
◇本リリースの内容に関するお問い合わせは日経クロストレンド編集まで。
（電話：03-6811-8916、問い合わせフォーム：https://support.nikkeibp.co.jp/app/ask_0301/p/218）
取材のお申し込みは、日経BPのコーポレートサイトお問い合わせページからお願いいたします（https://www.nikkeibp.co.jp/faq/）
