GEヘルスケア・ジャパン、ポケットエコーの使用実態を基に医療の課題解決への貢献について調査を実施
2023年12月13日（水）19時46分 PR TIMES
‐臨床現場での有用性に加え、効率化・時間短縮などを通じて医療経済への貢献も示唆‐
医療の課題解決に貢献するGEヘルスケア・ジャパン株式会社（本社：東京都日野市、代表取締役社長兼CEO：若林 正基、以下 GEヘルスケア）は、医療施設はもちろん在宅や災害地の医療現場で年々利用が増えるポケットエコーの活用実態や医療の課題解決への貢献について理解を深めることを目的とし、11月13日から2週間にかけてGEヘルスケア プライマリケアにご登録いただいている医師を対象に調査を行いました。この中でポケットエコーをご利用くださっている医師（184名）の回答を分析した結果、約95%のポケットエコー所有医師がポケットエコーの有用性を日々実感し、さらに約半数が診察時間の短縮や再入院防止、病巣の早期発見・迅速な治療計画策定につながっていると回答するなど、臨床現場における医療の効率化に加え、医療経済への貢献を示唆する結果が得られました。
調査の背景：
世界に先駆けて超高齢化および労働人口の減少が進む日本では、医療ニーズの急増に対応できる医療提供体制の整備が喫緊の課題としてあります。このような中で、GEヘルスケアが世界規模で開発をリードしてきたポケットエコーは、“正確”なことに加え、“迅速”な診断のサポートを追求し、今後はさらに医療の効率化をはじめ、通院回数の削減、再入院の防止など、社会保障費の負担軽減にも貢献することが期待されています[i]。そこでこの度、GEヘルスケアでは、ポケットエコーが果たす医療の効率化および質向上、そして医療経済への貢献について明らかにすべく、「ポケットエコー利用実態調査」を実施する運びとなりました。
調査の概要：
調査名：GEヘルスケア「ポケットエコー利用実態調査」
対象：弊社超音波本部プライマリケア部保有リスト約10,800名への調査依頼
うち有効回答数全体：624名（回答率5.7%）
うち医師：303名
ポケットエコーを所有している医師： 184名
ポケットエコーを所有している在宅・訪問医師：56名
実施期間：2023年11月13日〜11月26日
医師全体の属性：
診療科別：一般内科116名（38%）, 循環器科31名（10%）、在宅20名（7%）、
整形外科18名（6%）、産婦人科17名（6%）、小児科17名（6名）、
総合診療科15名（5%）、消化器科13名（4%）、救命救急科10名（3%）、
呼吸器科5名（2%）、泌尿器科4名（1%）、その他40名（13%）
病棟分類：急性期89名（30%）、在宅・訪問78（26%）、慢性期40名（13%）、
回復期7名（2%）、その他87名（29%）
病床数： 19床以下202名（67%）、20-49床5名（2%）、50-99床9名（3%）、
100-199床18名（6%）、200-299床11名（4%）、300-499床23名（8%）、
500床以上33名（11%）
調査の結果：
[表1: https://prtimes.jp/data/corp/51346/table/92_1_237d47ad435da4efc9163d8911fffae8.jpg ]
全体として、ポケットエコーを所有している約95％の医師がポケットエコー利用による有用性を感じていると回答（図1）しています。具体的には、44.6％が施設全体の診察時間短縮に貢献（図2）し、41.9％が個々の患者さんの診察の時間短縮に貢献したと回答しており、人手不足が慢性化する医療現場の効率化に貢献し、また患者さんへの負担軽減につながっていることが示唆されます。
[画像1: https://prtimes.jp/i/51346/92/resize/d51346-92-cf60ed6ac3346db7b2f9-4.png ]
[表2: https://prtimes.jp/data/corp/51346/table/92_2_51991f574e432797cf2d1068b9628c85.jpg ]
また、再入院を防いだ件数としてポケットエコーを所有している37.5％の医師（図3）が平均で年間約5.4件の再入院防止数と回答、さらにはポケットエコーを所有する約84%の在宅診療医師（図4）がポケットエコーによって早期発見に繋がり、迅速かつ的確な治療計画を立てることができたことの効果が見られ、これにより早めの対応や、不必要な投薬・救急搬送を減らす可能性があるという声も繰り返されています。このことから、医師や患者さんの負担低減に加え、医療負担の低減にも貢献している旨が示唆されたと言えます。
[画像2: https://prtimes.jp/i/51346/92/resize/d51346-92-ace275694a5e8829ab2f-5.png ]
この度の調査の実施および分析を通じて、GEヘルスケア・ジャパンの執行役員 超音波本部長を務める大成学志は次のように述べています。「GEヘルスケアでは新たなソリューションの提供を開始した後も引き続き医療従事者の皆様より寄せていただく様々なインサイトやフィードバックを基に、より現場のニーズに対応する次なる改良と開発を続けております。この度の調査において、ポケットエコーが先生方のご負担の軽減に貢献し、また、病院を超えて地域の医療連携、患者さんやご家族が求める医療の提供に貢献していることに加え、国の医療経済にも貢献しているという示唆が得られました。革新と実装を通じて医療の質向上に貢献していくことに加え、限られた財源の有効利用にも貢献してきたことは日本の医療の現状から鑑みて嬉しいことです。今後とも先生方に信頼されるパートナーとして医療の質向上および現場の働き方改革をサポートするソリューションの開発に注力し、患者さんが求める医療の提供に貢献できるよう取り組んでまいります。」
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［i］GEヘルスケアが開発をリードしてきたエコー機の精密化および小型化は、「Vscan（ヴィースキャン）シリ ーズ」として知られ、2010年の国内販売開始を皮切りに、2023年現在、国内累計販売台数は1万2千台を超えるなど、多くの医療施設および地域医療で活用いただいています。近年では、2021年6月にVscan Air CL、続く2023年9月にVscan Air SLの国内での提供を開始しました。
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GEヘルスケアおよびGEヘルスケア・ジャパンについて
GEヘルスケア・ジャパンは、GEヘルスケア（2023年1月よりGEグループから分社・独立上場企業：Nasdaq：GEHC）の中核拠点として1982年より、開発、製造、販売、保守・サービスの全工程において日本のお客様および患者さんが求めるより良い医療の提供に尽力しています。インテリジェント機器やデータ分析、ソフトウェアなどグローバル発のイノベーションの実装を国内で進めることに加え、日本発のイニシアティブも東京の日野工場を中心に増加の一途にあります。
日本のお客様のニーズを取り入れて開発されたRevolution CT、お客様が必要とされるサービスをリアルタイムで提供するのみならずライフサイクルマネジメントにおける革新を促すデジタル・プラットフォームOriGEn、高齢化によって重要性が増す地域の医療連携を促進させる産官学の医療連携をリードするなど、日本の医療の課題解決に貢献する様々な取り組みを続けています。
日本における社員数は約1,500名、本社および60カ所の事業拠点があります。
詳細はホームページ https://www.gehealthcare.co.jp/ をご覧ください。
医療の課題解決に貢献するGEヘルスケア・ジャパン株式会社（本社：東京都日野市、代表取締役社長兼CEO：若林 正基、以下 GEヘルスケア）は、医療施設はもちろん在宅や災害地の医療現場で年々利用が増えるポケットエコーの活用実態や医療の課題解決への貢献について理解を深めることを目的とし、11月13日から2週間にかけてGEヘルスケア プライマリケアにご登録いただいている医師を対象に調査を行いました。この中でポケットエコーをご利用くださっている医師（184名）の回答を分析した結果、約95%のポケットエコー所有医師がポケットエコーの有用性を日々実感し、さらに約半数が診察時間の短縮や再入院防止、病巣の早期発見・迅速な治療計画策定につながっていると回答するなど、臨床現場における医療の効率化に加え、医療経済への貢献を示唆する結果が得られました。
調査の背景：
世界に先駆けて超高齢化および労働人口の減少が進む日本では、医療ニーズの急増に対応できる医療提供体制の整備が喫緊の課題としてあります。このような中で、GEヘルスケアが世界規模で開発をリードしてきたポケットエコーは、“正確”なことに加え、“迅速”な診断のサポートを追求し、今後はさらに医療の効率化をはじめ、通院回数の削減、再入院の防止など、社会保障費の負担軽減にも貢献することが期待されています[i]。そこでこの度、GEヘルスケアでは、ポケットエコーが果たす医療の効率化および質向上、そして医療経済への貢献について明らかにすべく、「ポケットエコー利用実態調査」を実施する運びとなりました。
調査の概要：
調査名：GEヘルスケア「ポケットエコー利用実態調査」
対象：弊社超音波本部プライマリケア部保有リスト約10,800名への調査依頼
うち有効回答数全体：624名（回答率5.7%）
うち医師：303名
ポケットエコーを所有している医師： 184名
ポケットエコーを所有している在宅・訪問医師：56名
実施期間：2023年11月13日〜11月26日
医師全体の属性：
診療科別：一般内科116名（38%）, 循環器科31名（10%）、在宅20名（7%）、
整形外科18名（6%）、産婦人科17名（6%）、小児科17名（6名）、
総合診療科15名（5%）、消化器科13名（4%）、救命救急科10名（3%）、
呼吸器科5名（2%）、泌尿器科4名（1%）、その他40名（13%）
病棟分類：急性期89名（30%）、在宅・訪問78（26%）、慢性期40名（13%）、
回復期7名（2%）、その他87名（29%）
病床数： 19床以下202名（67%）、20-49床5名（2%）、50-99床9名（3%）、
100-199床18名（6%）、200-299床11名（4%）、300-499床23名（8%）、
500床以上33名（11%）
調査の結果：
[表1: https://prtimes.jp/data/corp/51346/table/92_1_237d47ad435da4efc9163d8911fffae8.jpg ]
全体として、ポケットエコーを所有している約95％の医師がポケットエコー利用による有用性を感じていると回答（図1）しています。具体的には、44.6％が施設全体の診察時間短縮に貢献（図2）し、41.9％が個々の患者さんの診察の時間短縮に貢献したと回答しており、人手不足が慢性化する医療現場の効率化に貢献し、また患者さんへの負担軽減につながっていることが示唆されます。
[画像1: https://prtimes.jp/i/51346/92/resize/d51346-92-cf60ed6ac3346db7b2f9-4.png ]
[表2: https://prtimes.jp/data/corp/51346/table/92_2_51991f574e432797cf2d1068b9628c85.jpg ]
また、再入院を防いだ件数としてポケットエコーを所有している37.5％の医師（図3）が平均で年間約5.4件の再入院防止数と回答、さらにはポケットエコーを所有する約84%の在宅診療医師（図4）がポケットエコーによって早期発見に繋がり、迅速かつ的確な治療計画を立てることができたことの効果が見られ、これにより早めの対応や、不必要な投薬・救急搬送を減らす可能性があるという声も繰り返されています。このことから、医師や患者さんの負担低減に加え、医療負担の低減にも貢献している旨が示唆されたと言えます。
[画像2: https://prtimes.jp/i/51346/92/resize/d51346-92-ace275694a5e8829ab2f-5.png ]
この度の調査の実施および分析を通じて、GEヘルスケア・ジャパンの執行役員 超音波本部長を務める大成学志は次のように述べています。「GEヘルスケアでは新たなソリューションの提供を開始した後も引き続き医療従事者の皆様より寄せていただく様々なインサイトやフィードバックを基に、より現場のニーズに対応する次なる改良と開発を続けております。この度の調査において、ポケットエコーが先生方のご負担の軽減に貢献し、また、病院を超えて地域の医療連携、患者さんやご家族が求める医療の提供に貢献していることに加え、国の医療経済にも貢献しているという示唆が得られました。革新と実装を通じて医療の質向上に貢献していくことに加え、限られた財源の有効利用にも貢献してきたことは日本の医療の現状から鑑みて嬉しいことです。今後とも先生方に信頼されるパートナーとして医療の質向上および現場の働き方改革をサポートするソリューションの開発に注力し、患者さんが求める医療の提供に貢献できるよう取り組んでまいります。」
*****
［i］GEヘルスケアが開発をリードしてきたエコー機の精密化および小型化は、「Vscan（ヴィースキャン）シリ ーズ」として知られ、2010年の国内販売開始を皮切りに、2023年現在、国内累計販売台数は1万2千台を超えるなど、多くの医療施設および地域医療で活用いただいています。近年では、2021年6月にVscan Air CL、続く2023年9月にVscan Air SLの国内での提供を開始しました。
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GEヘルスケアおよびGEヘルスケア・ジャパンについて
GEヘルスケア・ジャパンは、GEヘルスケア（2023年1月よりGEグループから分社・独立上場企業：Nasdaq：GEHC）の中核拠点として1982年より、開発、製造、販売、保守・サービスの全工程において日本のお客様および患者さんが求めるより良い医療の提供に尽力しています。インテリジェント機器やデータ分析、ソフトウェアなどグローバル発のイノベーションの実装を国内で進めることに加え、日本発のイニシアティブも東京の日野工場を中心に増加の一途にあります。
日本のお客様のニーズを取り入れて開発されたRevolution CT、お客様が必要とされるサービスをリアルタイムで提供するのみならずライフサイクルマネジメントにおける革新を促すデジタル・プラットフォームOriGEn、高齢化によって重要性が増す地域の医療連携を促進させる産官学の医療連携をリードするなど、日本の医療の課題解決に貢献する様々な取り組みを続けています。
日本における社員数は約1,500名、本社および60カ所の事業拠点があります。
詳細はホームページ https://www.gehealthcare.co.jp/ をご覧ください。
