AMATの2024年度第1四半期売上高は前年同期比横ばい、中国向け比率が45％に増加

半導体製造装置大手の米Applied Materials(AMAT)が、2024年度第1四半期(2023年11月〜2024年1月)の決算概要を発表した。それによると、連結売上高は前年同期比0.39％減の67億1000万ドルとほぼ横ばいとなったという。また、純利益は同18％増の20億2000万ドル、営業利益率は29.3％となったとしている。
同社の社長 兼 CEOのゲイリー・ディッカーソン氏は、「AMATは2024年度第1四半期に力強い業績を達成し、5年連続で市場の成長を上回っている。半導体の重要な転換技術をリードする地位を占めており、顧客が今後数年にわたってAIやIoTのかなめとなる次世代チップ技術の開発を強化する中で、他社以上の業績を維持できる見込みである」と述べている。
DRAM向けの売り上げは回復もフラッシュメモリ向けは減速
第1四半期の売上高を部門別でみると半導体製造装置部門は49億1000億ドルとなった。用途別で見た場合の比率は、ロジック・ファウンドリ向けが62％(前年同期は77％)、DRAM向けが34％(同17％)、フラッシュメモリ向け4％が(同10％)となっている。DRAMメーカーの投資が再開したことから、DRAM向け製造装置売上高が伸びて、全体の1/3を占めるまで回復を果たした一方、フラッシュメモリ向け設備投資は減速したままである。
中国向け売上高が30億ドルを突破、売り上げに占める割合も45％に
また、同四半期の地域・国別売上高比率を見ると、中国市場が45％でトップとなり、その売上高規模も30億ドルを突破した。
前年同四半期の中国比率は17％ほどであったが、この傾向は東京エレクトロンやASMLなどほかの大手半導体製造装置メーカーでも見られる傾向で、中国市場への拡販に拍車がかかっている。先端半導体チップの対中輸出規制の影響から、NVIDIAが中国向け売上高の比率を低下させている一方、半導体製造装置メーカーは成熟プロセスの旺盛な需要を背景に中国市場での売り上げを伸ばしているようである。
また、前年同期トップシェア(29％)を占めていた台湾の売上高比率は8％まで減少。2024年度第1四半期の日本の比率が9％であることから、それよりも低い結果となった。
なお同社では、2024年度第2四半期の売上高ガイダンスとして約65億ドル±4億ドルとしている。