莫大なデータを持つイオンは、どのようにAIを活用しているのか

2024年2月27日(火)9時0分 マイナビニュース

●莫大なデータを扱うデータイノベーションセンター
小売業大手のイオンは、店舗や顧客から得られる莫大なデータをどのように活用しているのか気になるところだ。2月7日〜9日に開催された「TECH+フォーラム 2024 Feb. AI Frontline」に、イオン データイノベーションセンター シニアデータサイエンティストの趙堃氏が登壇。同社の取り組みの一部を説明した。
○莫大なデータを扱うデータイノベーションセンター
店舗数約1万8000店、クレジットカード会員数4824万人を誇るイオン。グループ会社は約300社あり、小売事業ではヘルス&ウェルネスから総合スーパーまで、そのほかにも金融事業、ディベロッパーなど、さまざまな事業を持つ。
趙氏が所属するデータイノベーションセンター(DIC)は、これらのグループ会社が持つ顧客接点で収集した莫大なデータを、顧客理解と価値提供のために活用する取り組みを行う組織だ。趙氏はイオンにおけるデータ活用方針を「お客さまのニーズを多面的に理解し、データに基づく科学的なアプローチにより、体験価値向上と利益最大化を両立させる」と説明する。
同氏は具体的な取り組みとして、購買履歴から得られた顧客理解、顧客行動から得られた商品理解、自然言語処理を活用した商品開発支援の3つを紹介した。
購買履歴から顧客情報を理解する
購買履歴から得られた顧客理解とは、イオングループ各社の顧客の購買履歴から各顧客の内部属性を自動分類し、内部属性に応じた販売活動に活用する取り組みとなる。なお、イオンでは内部属性を「Topic」と称しており、「Topicモデル」という自然言語処理の技術を用いている。
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