秋春制移行で選手獲得不利に！J2山形社長訴える「屋内施設あっても…」

　モンテディオ山形は18日、今月8日に行われた「シーズン移行検討意見交換会」の議事録を公表。Jリーグの秋春制移行に関して様々な議論が交わされる中、相田健太郎代表取締役社長が秋春制移行による最大の懸念材料を語った。

　秋春制移行の議論では、主に「雪国対策」と「酷暑下での試合開催」の2点に焦点が当てられている。そのうち「雪国対策」では、積雪量の多い地域とそうでない地域のハンデ解消を求める声が噴出。「シーズン移行検討意見交換会」でも、冬季期間のアウェイ連戦や練習環境に関する質疑応答が行われた。

　そんな中、相田社長は秋春制移行によって積雪量の多い地域にホームスタジアムを抱えるクラブが抱える一番の懸念材料について、以下のようなコメントを残している。

　「私は、クラブのブランディングや選手獲得に与える悪影響を一番懸念しています。たとえば屋内施設があろうとも降雪地域ではないクラブはいつでも屋外の天然芝でできているにもかかわらず降雪地域のクラブに行くと一定期間いつも人工芝でプレーすること等、練習環境で比較して、天然芝のピッチを提供するクラブに移籍する選手が増える可能性があります」

　「この点について、具体的な解決策はありませんが自助努力をしなければいけないことです。クラブのポジティブなブランディングが大事だと思います」

　山形は現在、主に山形県総合運動公園内の運動広場やサブグラウンド等でトレーニングを実施しているほか、ホームスタジアムのNDソフトスタジアム山形も屋外だ。また全天候型の新スタジアム建設構想も上がっているが、完成が2025シーズン開幕に間に合わない可能性が報じられている。

　相田社長は新スタジアム建設の時期についても言及。「まだスタジアムに関する具体的な話はできません」と断った上で「コロナや原油高などの要因により、予想よりも建設費用が増加していることは事実です。屋根の設置についても検討していますが、その費用が予想よりも大幅に上昇しているため、現在話し合いをしております」とコメントを残している。