全国180か所以上のテレキューブをオンライン相談窓口に!自社顧客の相談スペースとして活用できる、「テレビューロ」提供開始

2024年2月7日(水)15時46分 PR TIMES

〜ビジネスパーソンの集積地で、プライバシー万全の相談用個室を確保〜

テレキューブサービス株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:小山田佳裕、以下 テレキューブサービス)は、個室型ワークブース「テレキューブ」を活用した、オンライン相談用の個室ブース提供サービス「テレビューロ」を2024年3月より開始いたします。

「テレビューロ」は、日本全国のテレキューブに自社の顧客を招待し、オンラインの相談や商談、面談などのリモート拠点として活用できるプランです。

企業は「テレビューロ」を導入することで、東京・丸の内や大阪・梅田をはじめとするビジネス集積地にあるテレキューブを自社のオンライン相談サービスの窓口として顧客に提供できるようになります。
連携が可能なサービスは、「金融相談」「法律相談」「健康相談」「保険相談」「買取相談」「不動産相談」「自費診療相談」など、とりわけプライバシー保護が求められる分野を想定しておりますが、これらに限らず、顧客向けに個室提供を行いたいサービスに対しても、柔軟に導入のご相談に応じる予定です。

[画像1: https://prtimes.jp/i/97312/15/resize/d97312-15-2ceebe5280f13261b39e-6.jpg ]

テレキューブは電源・WiFiを完備し、全国の駅や空港、商業施設やオフィスビルに188か所、450台以上設置されています(2024年1月時点)。テレキューブは遮音性・プライバシー保護に優れた個室型ワークブースで、コロナ禍で変化した新しい働き方が広まる中で、外出先でのWeb会議を中心に多くのビジネスパーソンにご利用いただいております。
 一方、昨今ではビジネス利用にとどまらず、プライベートな相談ごとやカウンセリングなど機密性の高い面談、仕事の合間のリフレッシュやリラクゼーション、ライブ動画の視聴・配信など、幅広い用途にご利用される方も増えてきました。このような中、テレキューブサービスは、「オンライン金融相談」(三菱UFJ銀行様)や「ブランディアBell」(デファクトスタンダード様)など様々なサービスと連携し、「生活領域」での用途でのテレキューブの活用モデル開発を進めてまいりました。
[画像2: https://prtimes.jp/i/97312/15/resize/d97312-15-a51ffd755ea7a52cbac4-1.png ]

<連携事例>
● 三菱UFJ銀行とテレキューブが連携!個室ブースでの資産運用のオンライン相談サービス開始
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000013.000097312.html
● 横浜ランドマークタワーで気軽にオンライン査定!「ブランディアBell」のブースが登場!
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000010.000097312.html

「テレビューロ」の詳細は、こちらをご覧ください。
https://telecube-svc.co.jp/telebureau
[画像3: https://prtimes.jp/i/97312/15/resize/d97312-15-626e733ecb2b90396452-2.png ]

テレキューブは、「全国の様々な拠点に広く展開している立地性」「2mサイズの大きな外部視認性」「室内の集中できる個室環境」といった特性を活かしながら、様々なコンテンツをお持ちのサービスと協業することで「ビジネス領域」から「生活領域」へサービス領域を拡大し、社会インフラとしての役割転換を加速させてまいります。テレビューロを通じて、「あの相談がこの場でできたら」というニーズを叶え、より柔軟性のある生活様式の推進に貢献していきたいと考えています。
[画像4: https://prtimes.jp/i/97312/15/resize/d97312-15-71a3f14bbe81a53b394a-3.jpg ]

テレキューブサービスは、今後もより良いテレワーク環境の構築、新しい働き方の定着に寄与するとともに、個室型ワークブース「テレキューブ」を通じた新たな価値創造、社会インフラ作りを進めてまいります。

※TELECUBE(テレキューブ)は、株式会社ブイキューブの登録商標です。

【テレキューブサービスとは https://telecube-svc.co.jp/】
テレキューブサービスは、テレキューブの設置を通して、公共空間でのテレワーク環境の構築を推進しています。働き方改革や交通混雑の緩和など、社会課題のソリューションとして注目されるテレワークを、多くの方に活用いただけるよう様々な場所への展開を進めています。

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