サントリー天然水 南アルプス白州工場およびサントリー白州蒸溜所における「やまなしモデルＰ２Ｇシステム」建設工事の開始
2024年2月20日（火）16時16分 PR TIMES
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サントリーホールディングス（株）は、山梨県ならびに技術開発参画企業９社※１とともに、２０２５年に控えるサントリー天然水 南アルプス白州工場およびサントリー白州蒸溜所への「やまなしモデルＰ２Ｇシステム」導入に向け、現地での建設工事を２月２０日（火）から開始します。
※１ 東レ（株）、東京電力ホールディングス（株）、東京電力エナジーパートナー（株）、日立造船（株）、シーメンス・エナジー（株）、（株）加地テック、三浦工業（株）、ニチコン（株）、（株）やまなしハイドロジェンカンパニー
「やまなしモデルＰ２Ｇシステム」は、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）の委託事業として、山梨県・当社を含む技術開発参画企業１０社が共同で開発を行ってきた、固体高分子（ＰＥＭ）形※２の水の電気分解から水素を製造する技術です。
日本政府が立ち上げた「グリーンイノベーション基金事業」におけるＮＥＤＯの採択※３を受け、２０２２年９月に山梨県と環境調和型の持続可能な社会の実現に向けた基本合意書を締結のうえ、国内最大となる１６メガワット規模のＰ２Ｇシステムを、２０２５年に工場へ導入することを目指しています（https://www.suntory.co.jp/news/article/14225.html参照）。同システムは、太陽光などの再生可能エネルギー（再エネ）電力を活用するため、水素の製造工程においてもＣＯ２を排出しない「グリーン水素」をつくることができます。
※２ 現在実用化されている水電解の技術には主に、水酸化カリウムの強アルカリ溶液を使用する「アルカリ形」と、純水を使用する「固体高分子（ＰＥＭ）形」の２種がある。アルカリ形に比べると、変動する電力の需給バランスに対して柔軟性が高く、設備をコンパクト化しやすい特徴がある。
※３ 再エネ等由来の電力を活用した水電解による水素製造プロジェクト（２０２１年８月採択決定）
「やまなしモデルＰ２Ｇシステム」の導入によって、サントリー天然水 南アルプス白州工場の殺菌工程で使う蒸気の熱源など、工場で使用する熱エネルギーの燃料をグリーン水素へ転換することや、周辺地域等でのグリーン水素活用について、山梨県とともに検討し取り組んでいく予定です。
サントリーグループは、「人と自然と響きあい、豊かな生活文化を創造し、『人間の生命（いのち）の輝き』をめざす。」をパーパスとし、創業以来、持続可能な社会の実現を目指してきました。気候変動については、２０５０年までにバリューチェーン全体で、温室効果ガス（ＧＨＧ）排出の実質ゼロを目指しています。その達成に向け、２０３０年までにＧＨＧ排出量を自社拠点で５０％削減※４、バリューチェーン全体で３０％削減※４する「環境目標２０３０」を掲げ、さまざまな取り組みをグローバルに進めています。
これからも、「グリーン水素」の活用をはじめさらなる省エネ技術の積極導入や再生可能エネルギーの活用等によりＧＨＧ排出量の削減を進め、グループ一丸となってサステナビリティ経営に取り組んでいきます。
※４ ２０１９年の排出量を基準とする
●山梨県ならびに技術開発参画企業１０社による現地工事開始発表資料
https://www.suntory.co.jp/news/article/mt_items/14542-3.pdf
▼サントリーグループのサステナビリティ
https://www.suntory.co.jp/company/csr/
▼サントリーグループの「気候変動」
https://www.suntory.co.jp/company/csr/env_climate/
以上
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サントリーホールディングス（株）は、山梨県ならびに技術開発参画企業９社※１とともに、２０２５年に控えるサントリー天然水 南アルプス白州工場およびサントリー白州蒸溜所への「やまなしモデルＰ２Ｇシステム」導入に向け、現地での建設工事を２月２０日（火）から開始します。
※１ 東レ（株）、東京電力ホールディングス（株）、東京電力エナジーパートナー（株）、日立造船（株）、シーメンス・エナジー（株）、（株）加地テック、三浦工業（株）、ニチコン（株）、（株）やまなしハイドロジェンカンパニー
「やまなしモデルＰ２Ｇシステム」は、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）の委託事業として、山梨県・当社を含む技術開発参画企業１０社が共同で開発を行ってきた、固体高分子（ＰＥＭ）形※２の水の電気分解から水素を製造する技術です。
日本政府が立ち上げた「グリーンイノベーション基金事業」におけるＮＥＤＯの採択※３を受け、２０２２年９月に山梨県と環境調和型の持続可能な社会の実現に向けた基本合意書を締結のうえ、国内最大となる１６メガワット規模のＰ２Ｇシステムを、２０２５年に工場へ導入することを目指しています（https://www.suntory.co.jp/news/article/14225.html参照）。同システムは、太陽光などの再生可能エネルギー（再エネ）電力を活用するため、水素の製造工程においてもＣＯ２を排出しない「グリーン水素」をつくることができます。
※２ 現在実用化されている水電解の技術には主に、水酸化カリウムの強アルカリ溶液を使用する「アルカリ形」と、純水を使用する「固体高分子（ＰＥＭ）形」の２種がある。アルカリ形に比べると、変動する電力の需給バランスに対して柔軟性が高く、設備をコンパクト化しやすい特徴がある。
※３ 再エネ等由来の電力を活用した水電解による水素製造プロジェクト（２０２１年８月採択決定）
「やまなしモデルＰ２Ｇシステム」の導入によって、サントリー天然水 南アルプス白州工場の殺菌工程で使う蒸気の熱源など、工場で使用する熱エネルギーの燃料をグリーン水素へ転換することや、周辺地域等でのグリーン水素活用について、山梨県とともに検討し取り組んでいく予定です。
サントリーグループは、「人と自然と響きあい、豊かな生活文化を創造し、『人間の生命（いのち）の輝き』をめざす。」をパーパスとし、創業以来、持続可能な社会の実現を目指してきました。気候変動については、２０５０年までにバリューチェーン全体で、温室効果ガス（ＧＨＧ）排出の実質ゼロを目指しています。その達成に向け、２０３０年までにＧＨＧ排出量を自社拠点で５０％削減※４、バリューチェーン全体で３０％削減※４する「環境目標２０３０」を掲げ、さまざまな取り組みをグローバルに進めています。
これからも、「グリーン水素」の活用をはじめさらなる省エネ技術の積極導入や再生可能エネルギーの活用等によりＧＨＧ排出量の削減を進め、グループ一丸となってサステナビリティ経営に取り組んでいきます。
※４ ２０１９年の排出量を基準とする
●山梨県ならびに技術開発参画企業１０社による現地工事開始発表資料
https://www.suntory.co.jp/news/article/mt_items/14542-3.pdf
▼サントリーグループのサステナビリティ
https://www.suntory.co.jp/company/csr/
▼サントリーグループの「気候変動」
https://www.suntory.co.jp/company/csr/env_climate/
以上
