《祝》YouTubeで100万回再生突破!パワハラ予防資格を世の中に広めたい!

2024年4月11日(木)16時46分 PR TIMES

[動画: https://www.youtube.com/watch?v=S6WD2TqaoAM ]
一般社団法人クレア人財育英協会(代表理事:酒井 康博  東京都千代田区紀尾井町3-12 紀尾井町ビル6階)は、2023年5月に出演した令和の虎CHANNEL「FC版Tiger Funding」の再生回数が100万回(前編・後編の合計)を突破しました。

動画が初公開されたのは2023年5月。「パワハラ問題を解決し、労働トラブルをなくして仕事が楽しい世界を作りたい」という社会的テーマを掲げて、虎たちにパワハラ予防資格の事業プレゼンで挑み、結果見事をオールを獲得しました。令和の虎CHANNELはチャンネル登録115万人の登録者を超える人気番組です。再生回数は放送1週間で50万回を記録、2024月時点でのコメントは1,600件を超えています。パワハラの是非について虎たちとの白熱の議論が交わされる見応えのある内容となっており、再生回数はさらに伸び続けています。

※動画の本編で出てくる労働トラブル相談士は旧資格名称です。現在は労働トラブル相談士の内容をよりバージョンアップさせて「雇用クリーンプランナー」として生まれ変わりました。

「雇用クリーンプランナー(旧称:労働トラブル相談士)」
ハラスメント社会を生き抜くための正しい知識とリテラシーを身につけることができる国策推進の注目資格です。厚労省が主幹する人材開発支援助成金の対象となっており、政財界を含めた多方面のニーズを踏まえた資格のオンライン講座です。

パワハラに関する相談件数は2年で約3倍と激増しており、ハラスメントを巡るトラブルも年々増加しております。ハラスメントリテラシーを身につけることで職場のトラブル、人間関係の悩みから開放されハラスメント社会を生き抜くための正しい知識を身につけることが不可欠です。

今後も、国の厳罰化の流れ(罰金などの制裁措置検討)、2022年4月より全社義務化されたハラスメント相談窓口設置義務の対策強化など、今注目のテーマです。これからの時代は、1人1人がハラスメントリテラシーを身につけ、正しい知識で未然予防する力を広げていきます。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/118219/104/118219-104-d3ea24fde220fc79abec214f7dacbdb8-1002x1398.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]助成金対象・国策推進の注目資格です最短1日で資格取得できる
ハラスメントと労働トラブルを学べるのは雇用クリーンプランナーだけ

24時間いつでも受講できる
何度も復習でき、スマホで手軽に学習可能

受講終了後も、最新TOPICSも動画で継続学習できる
法改正・ルール改正、トラブル事例なども最新テーマもカバー



一般社団法人クレア人財育英協会とは
【ハラスメントをゼロにする】をミッションに掲げ、働きやすい社会を創るための「雇用クリーン」事業を行っています。国策推進の注目資格『雇用クリーンプランナー』は、国策推進の注目資格「雇用クリーンプランナー」は、ハラスメント社会を生き抜くための正しい知識とリテラシーを身につけることができ、厚労省が主幹する人材開発支援助成金の対象となっている資格です。『雇用クリーン企業認定』は、クレア人財育英協会が実施している雇用クリーンプランナー在籍企業に対して付与・認定する事業です。雇用クリーンプランナーが在籍する企業には「雇用クリーン企業認定」を付与されるため、社員の雇用環境意識が高く社員が働きやすいことの証明、就職希望者との採用ミスマッチ、人材採用等にも積極的に活用いただいております。雇用クリーンプランナーと雇用クリーン企業認定でハラスメントゼロの社会を実現します。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/118219/104/118219-104-2cbeb6e9fc3e53f87a862c18f73b0554-1500x500.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
<活動実績>
★”経営者のノーベル賞”財界研究所より出版。週間ランキング1位獲得(4冠獲得)
一般社団法人クレア人財育英協会は、「社会の働き方のルールを作る」ため、(株)SAのグループ会社として2023年に設立されました。SAグループでは「#社会を変えるビジネスを。」を理念に掲げ、2018年創業以来、不動産の共有不動産(共有持分/共有名義)の解決や空き家の再生、権利関係が複雑な借地権・底地、接道を満たしていない再建築不可から立退案件まで、流動性の低い不動産を再生し、蘇らせる流動化事業を展開しています。特に、不動産の共有持分の分野では、名実ともに頂点を目指します。また、2020年からは宅建登録のオンライン講習を提供し、国土交通省の許認可を得て宅建登録のオンライン講習事業を提供しています。
【SAグループ】https://sakk.jp/
【不動産:共有不動産専門チーム】https://sakk-mochibun.jp/
【不動産:公式X(Twitter)】https://twitter.com/SA20180628

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