日本の英語教育の現在地。学習指導要領から読み解く英語力を伸ばす授業とは？ ― 追手門学院大学のニュース発信サイト「OTEMON VIEW」に掲載

学校法人追手門学院（大阪市中央区、理事長：田口順一）はこのたび、運営する追手門学院大学の特設サイト「OTEMON VIEW」に、「日本の英語教育の現在地。学習指導要領から読み解く英語力を伸ばす授業とは？」と題する記事を掲載した。2020年度からすべての小学校で英語が必修化されたことを踏まえ、中学校の英語教育では生徒が英語で意見を伝え合う「言語活動」の充実が必須であることが、文部科学省の新学習指導要領に掲げられている。今回の記事では、近年の初等中等教育段階での英語教育の変化について、大阪府の教育行政に17年間携わり、現在は小学校から大学までの英語教育における指導のあり方を研究する蛭田勲教授（追手門学院大学国際学部）が解説する。




　文部科学省は2020年度からすべての小学校で英語を必修化。また中学校の英語教育では生徒が英語で意見を伝え合う「言語活動」の充実が必須であることを、新学習指導要領で掲げた。
　しかし、2023年度に実施された全国学力調査では、中学3年生の英語4技能「聞く、読む、書く、話す」のうち、「話す」の平均正答率が1割強にとどまるという結果になった。文部科学省はこれに対して「学習状況に課題があることも明らか。授業改善につながる研修の支援などに取り組む」としている（※）。

　かねてより日本では「高等教育を受けた人であっても英語を話せない、苦手な人が多い」と言われてきたが、近年の初等・中等教育段階での英語教育はどう変化しているのだろうか。
　今回の記事では、大阪府の教育行政に17年間携わり、現在は小学校から大学までの英語教育における指導のあり方を研究している蛭田勲教授が、日本の英語教育の変化とその目的、現状の取り組みについて解説する。

※参考ニュース
・朝日新聞デジタル「中3英語スピーキング、正答率12%　0点が6割　全国学力調査」（2023年7月31日）
　https://www.asahi.com/articles/ASR70552PR7XUTIL01X.html

・中國新聞デジタル「【社説】小中学校の英語教育　対話力、授業でどう高める」（2023年8月28日）
　https://www.chugoku-np.co.jp/articles/-/352171


【記事のポイント】
■新学習指導要領で英語教育はどう変わったのか？
○キーワードは「主体的・対話的で深い学び」
○ねらいは「思考力」の育成。探究学習にも通じる目的
○全国学力調査で明らかになった「即興的思考力」の必要性
■英語教育はティーチングからコーチングへ
○「CAN-DOリスト」で変わる中学・高校の英語教育
○大阪府立北野高等学校の先進的な取り組み
■英語教員、そして保護者に伝えたいメッセージ
○大学受験英語はゴールにあらず。子どもたちの心に火をつけよう

※記事本文は下記URLを参照
　https://newsmedia.otemon.ac.jp/3275/



●「OTEMON VIEW」
　学校法人追手門学院が大学公式ホームページに開設している特設サイト。「ニュースの面白さは、見方次第。」をコンセプトに、日々移り変わる世の中の出来事を同大の教員らが教育・研究成果などの専門的知見に基づいて読み解いた記事を掲載している。
　URL： https://newsmedia.otemon.ac.jp/



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